指図別または期間別製品原価の決済 

製造プロセス中に、 製品原価コレクタと 製造指図に実際原価が借方記入されます。 品目が在庫に入庫されるたびに、入庫が評価され、それに従って製品原価コレクタまたは製造指図に貸方記入されます。 指図に転記される実際原価は、入庫が転記されたときに指図に貸方記入された値より多い場合も、少ない場合もあります。 決済をすると、その指図の借方と貸方との差異が 財務会計 (FI) に転送されます。 決済によって、 原価対象管理から他のコンポーネントにもデータが転送されます。

決済処理時には以下のことが発生する場合があります。

• 指図残高は、予定在庫評価 ( 入庫 ) と発生した実際原価の間の差異を財務会計 (FI) に転送することによってゼロにまで減少します。 購入価格差異は、 利益センタ会計 (EC-PCA) と 実際原価計算 / 品目元帳 (CO-PC-ACT) にも転送されることがあります。

• 合計差異は、収益性分析 (CO-PA) の収益性セグメントに転送されることがあります。 このため、 CO-PA で追加貢献利益を参照することができます。合計差異の個々の 差異カテゴリは、特定の原価要素または原価要素グループとともに CO-PA の値項目に転送することができます。

• 仕掛品は、カスタマイジングの転記ルールに従って財務会計 (FI) および 利益センタ会計 (EC-PCA) に転送することができます。

スケジュールマネージャは、期末処理アクティビティの実行に役立ちます。 詳細については、以下のセクションを参照してください。

スケジューラ

モニタ

フロー定義

フロー定義とともにスケジュールマネージャを使用する場合は、生成済ワークリストで不完全な対象を再処理することができます。 詳細については、以下のセクションを参照してください。

生成済ワークリスト

仕掛品計算機能によって計算される仕掛品を決済すると、半製品在庫が財務会計で資本化されます。 このデータは EC-PCA にも転送される場合があります。

指図残高 ( 期間別製品原価コンポーネントでは、仕掛品を減じた指図残高 ) の決済により、 FI で以下のことが発生します。

• 品目が標準原価で評価される場合、購入価格差異 ( 指図借方 - 入庫 - 仕掛品 ) が利益に影響を与えずに価格差異勘定に転送されます。
• 品目が移動平均原価で評価される場合、購入価格差異が在庫に転送され、新しい移動平均原価が計算されて、在庫が再評価されます。

FI への決済についての詳細は、 会計管理から見た原価計算対象管理のセクションを参照してください。

実際原価計算 / 品目元帳 (CO-PC-ACT) コンポーネントが有効な場合、残高をそのコンポーネントに決済し、次にそのコンポーネントの期末処理機能で在庫を再評価することができます。

原価管理区分 S の品目については、 差異計算機能によって計算された合計差異を EC-PCA の収益性セグメントに決済することができます。

ユーザ定義エラー管理を使用して、仕掛品および不良の決済を許可する ( または禁止する ) 際にどのシステムメッセージを使用するかを決めることができます。

製品原価管理のカスタマイジングでの設定にもとづいて、決済規則が製品原価コレクタまたは製造指図に割り当てられます。 この決済規則に配賦規則が含まれ、次にその配賦規則により決済タイプが指定されます。 その決済タイプによって、差異の計算を期間ごとに行うのか、または累計的に行うのかが決まります。 決済規則の一部となる決済タイプは、 製品原価管理のカスタマイジングの 指図タイプの初期値の定義で指定します。

• 期間別製品原価では、指図タイプ ( RM01 など ) で製品原価コレクタに対してルール初期値 STR ( トレースファクタ決定方針あり ) を指定します。 期間別に決済する製造指図に対しては、指図タイプでルール初期値 PP2 ( 製造品目期間決済 ) を指定します。 いずれのルール初期値も決済タイプ PER ( 期間 ) にリンクしています。 つまり、指図の決済規則には決済タイプ PER ( 期間 ) が含まれます。 期間決済は、製品原価コレクタや原価対象階層を使用している場合には必須です。

• 指図別製品原価では、該当する指図タイプ ( たとえば、ロットベース製造指図に対しては PP01 ) でルール初期値 PP1 ( 製造品目全額決済 ) を常に指定しておく必要があります。

製品原価管理のカスタマイジングで期末処理 → 決済を選択して、以下のステップも実行する必要があります。

• 決済プロファイルの登録

• 決済原価要素の更新

• 配分構造の登録

• 各借方原価要素に、決済原価要素が 1 つだけ割り当てられていること。

• 元構造の登録

• PA 転送構造

• PA 決済構造にすべての借方原価要素を設定する必要があります。

• すべての差異カテゴリを PA 決済構造に設定する必要があります。
• 借方原価要素にはカテゴリ原価要素が必要です
• 差異カテゴリにはカテゴリ差異が必要です。
• 指定の借方原価要素、または原価要素グループと差異カテゴリの組合せに割り当てることができる値項目は 1 項目に限ります。

差異を CO-PA に決済するには、最初に目標原価バージョン 0 にもとづいて指図の差異計算を実行します。目標原画バージョン 0 で計算した差異のみが決済に関連します。

仕掛品の決済では、製品原価管理のカスタマイジングで期末処理 → 仕掛品を選択し、転記ルールを指定します。 転記ルールでは、仕掛品を決済する G/L 勘定を指定します。

決済の前に、仕掛品および差異を計算してください。

差異を CO-PA に決済できるようにするには、 管理会計のカスタマイジングで、収益性分析 → 構造を選択して以下のステップを実行する必要があります。

• 分析対象が定義されていることを確認します。
• その分析対象に特性 ( 品目、得意先、部門など ) 、および値項目 ( インプット価格差異、インプット数量差異など ) が入力されていることを確認します。

標準原価見積の結果を CO-PA に転送するためには、以下のステップを実行することも必要です。

管理会計のカスタマイジングにジャンプして、収益性分析 → マスタデータ → 評価を選択します。

• 収益性分析における品目評価の基準として標準原価見積を使用するように指定するために、評価方針 → 定義 / 割当 : 評価方針を選択します。 詳細画面で、フラグ 品目原価計算を選択します。
• 製品原価見積の選択方法を指定するには、品目原価見積による評価の設定 → 定義 : 品目原価見積へのアクセスキーを選択します。 原価計算キーには、 CO-PA に転送する原価構成分割の原価計算バリアントを入力します。そのバリアントは、通常は原価計算タイプ 01 ( 標準原価として更新 ) による原価計算バリアントです。 受注評価在庫を使用していて、受注原価見積で標準原価を計算する場合、フラグ 受注原価見積転送を選択します。
• 原価構成レイアウトを分析対象に割り当てるには、原価積上 → 割当 : 値項目を選択します。 次に、値項目を各原価構成に割り当てます。
• 定義 : 品目原価見積へのアクセスキーで定義した原価計算選択キーを、品目または品目タイプにリンクさせます。 原価積上 → 割当 : 原価計算キー → 製品または割当 : 原価計算キー → 品目タイプを選択します。 品目または品目タイプそれぞれに対し、原価計算キーを割り当てます。

製品原価管理 (CO-PC) のカスタマイジングで、以下の事項を確認します。

• レシーバ収益性分析が決済プロファイルで許可されていること
• フラグ差異が決済プロファイルに設定されていること
• 配分構造が決済プロファイルで指定されていること
• PA 決済構造が決済プロファイルで指定されていること
• 決済構造が定義されていること
• PA 決済構造が定義されていること

期間別製品原価では、原価対象階層を使用して、特定の製品原価コレクタまたは製造指図に直接割り当てることができない実際原価を収集することができます。

原価対象階層に割り当てられた原価をその原価対象階層から直接決済することができますが、あるいは、決済の前にまず原価を原価対象階層に割り当てられた対象に付け替えることもできます。 付替の有効化を制御するには、カスタマイジングで 期間別製品原価 → 原価対象階層 → チェック : 原価対象階層の原価対象カテゴリを選択します。

・ 事前付替による原価対象階層の決済。

• 配分構造で、レシーバタイプ KTR ( 原価対象 ) に二次決済原価要素を入力します。 原価対象階層に割り当てられた指図およびその階層の最上位ノードに割り当てられた原価対象ノードの決済は、この二次決済原価要素で更新されます。
• 在庫 / 購買管理のカスタマイジングで評価および勘定設定 → 自動転記登録を選択し、内部処理キー PRK ( 購入価格差異原価対象階層 ) のエントリをチェックします。 勘定設定を選択し、トランザクション購入価格差異 ( 原価対象階層 ) (PRK) の詳細画面にアクセスします。 ここで、原価対象階層の最上位ノードで決済する価格差異勘定を選択します。 さらに、トランザクション 購入価格差異相手勘定入力原価対象階層 (KTR) のエントリもチェックします。 このトランザクションによって、価格差異勘定への転記に対して相手勘定入力が行われます。

原価対象階層の決済には、標準決済プロファイル CKPH01 ( 標準プロファイル原価対象 ) が指定されます。 この決済プロファイルには、原価対象階層の決済のために事前定義された設定が含まれています。 標準決済プロファイルが要件を満たしているかを確認します。

決済プロファイルは、原価対象プロファイルの初期値として指定することができます。 これを行うには、 期間別製品原価のカスタマイジングで原価対象階層 → 定義 : 原価対象階層の原価対象プロファイルを選択します。 原価対象プロファイルを原価対象カテゴリの初期値として指定することができます。

仕掛品の決済は、転記ルールに従って行われます。 仕掛品の計算時には、 財務会計で半製品在庫が借方記入され、半製品在庫変更が貸方記入されます。 ある期間の確定した仕掛品が 0 であるとすると、その仕掛品は決済処理で取り消されます。 この場合、 財務会計で在庫変更が借方記入され、半製品在庫が貸方記入されます。

会計管理から見た原価計算対象管理

品目の原価管理区分に応じて、決済によって FI で以下の転記が生成されます。原価管理区分によって、転記に使用される FI 勘定が決まります。

原価管理区分は、品目マスタレコードの会計ビューにあります。 この原価管理区分は、 在庫 / 購買管理 (MM) のカスタマイジングで各品目タイプの初期値として指定することができます。

• 品目マスタレコードの原価管理区分が S ( 標準原価 ) に設定されている場合は、期間中の入庫に対する実績借方と実績貸方との差異が価格差異勘定に借方記入されます。

・ 品目マスタレコードの原価管理区分が V に設定されている場合、期間中の入庫による実績借方と実績貸方との差異が製品の在庫品目勘定に借方記入されます。

• 期間別製品原価コンポーネント ( 期間決済と目標原価の仕掛品 ) で、期間中に差異と仕掛品の両方があり、差異を相殺する入庫がない場合
• 指図別製品原価コンポーネント ( 期間決済および実際原価の仕掛品 ) で、指図のステータスが TECO ( 技術的完了 ) であり、期間中に入庫が登録されず、付加実際原価が発生する場合

製品原価コレクタで実際原価を収集してある場合、その原価は決済時に付け替える必要があります。 この付替は、製品原価 ( つまり、品目の原価または品目の特定の製造バージョン ) が製品原価コレクタで収集される場合に必要なことです。そして、その製品原価コレクタは以下のように割り当てられます。

• 複数の受注在庫に割り当てられます。
• 見込在庫および受注評価在庫に割り当てられます。
• 複数の評価タイプに割り当てられます。

つまり、原価を個別の値セグメントに付け替えるには、納入済数量の評価タイプおよび在庫セグメント ( たとえば、受注在庫や見込在庫への納入済数量、またはロットに分けられた数量 ) が識別される必要があります。 この識別は、調達代替を使用して行われます。 調達代替は、品目入庫のときに更新されます。 調達代替のデータによって、配分に関連するデータ ( 受注明細、プロジェクト、評価タイプ ) が決定されます。 受注生産環境で、受注評価在庫を使用し、評価が販売伝票にもプロジェクトにも関連しないで行われるように定義してある場合、受注評価在庫の入庫額が、見込在庫の入庫額に追加されます。

決算時に、製品原価コレクタの残高が、入庫額に従って異なる評価タイプや在庫セグメント ( 見込在庫、受注評価在庫 ) に配分されます。 配賦規則が期間の入庫額に従って生成され、決済時に自動的に決済されます。 等価係数が入庫額に従って登録され、動的配賦規則に転送されます。 入庫額による配分は、以下のものに影響を与えます。

• ( 統計 ) 移動平均原価 ( 原価対象管理の基本設定も参照 )
• 期間単価 ( アプリケーションコンポーネント 実際原価計算 / 品目元帳を使用している場合 )

内部振替価格を使用している場合、バージョン 0 ( オペレーショナル評価ビュー ) で更新された入庫額が含まれます。

EC-PCA を使用している場合、仕掛品および借方と貸方との差異 ( つまり、指図残高 ) も EC-PCA に決済されます。

最初の決済が行われると、 CO-PA への差異の決済のための配賦規則が生成されます。配賦規則の生成は、カスタマイジングの設定のもとづいて自動的に行われます。 指図の最初の決済時に、収益性セグメント ( CO-PA に関連する特性のグルーピング ) が生成され、決済レシーバとして配賦規則に更新されます。 決済後にこの配賦規則を照会するには、決済規則を呼び出して 差異決済を選択します。 リベート決済のたびに、その差異は、最初の決済で自動的に生成された収益性セグメントに送られます。

後に収益性分析の特性を変更する場合は、次の決済時に最初の配賦規則の有効期間が無効となるように変更します。 これによって、決済するときに新しい収益性セグメントとともに配賦規則が新たに生成され、差異はその収益性セグメントに送られます。

CO-PA では、必要に応じてこのデータを表示するレポートを定義することができます。

R/3 システムでは、差異計算機能によって計画外不良の値を決定することができます。

標準システムでは、指図で発生した実際原価は、全額が在庫品目勘定に割り当てられます。 品目の製造で不良が発生した場合は、差異が決済されると、移動平均原価が非現実的に高くなってしまいます。 原価管理区分が V に設定されている品目では、 FI で在庫価格が非常に高くなってしまいます。 これを防ぐため、原価対象として製造指図を使用している場合には、既存の配賦規則のパーセント値を歩留数量にマニュアルで調整し、発生した不良に新しい配賦規則を登録することができます。 新しい配賦規則の決済レシーバとして原価センタを登録します。

CO-PA への決済では、別の値項目を PA 決済構造の差異カテゴリ 不良に割り当てることができます。 その値は、 CO-PA で別々に更新されます。

ある受注明細に割り当てられた製造指図または製品原価コレクタの合計差異を、原価および収益のある受注明細に転送することができます。 この転送は、受注明細の合計原価を参照するときに行います ( 外部調達品目の購入価格差異は、常に原価および収益のある受注明細に転記されています ) 。

詳細については、 受注評価在庫も参照してください。

この手順は以下のとおりです。

製造指図で発生した差異を受注明細に転記することができます。 この転記は、統計転記ではありません。 次に手順に従ってください。まず、価格差異勘定について原価要素を登録します 製造指図の決済時に、関連する原価要素を使用して、実際原価が購入価格差異の金額で自動的に受注明細に転記されます。

差異を製造指図から CO-PA に転送しないことを製造指図の決済プロファイルで指定 しない場合、差異を CO-PA に 2 度決済することになることに注意してください。すなわち、 1 度目は製造指図から ( 差異カテゴリにブレークダウンされて ) 、 2 度目は受注明細から転送されます。 決済規則では、まだ受注明細ではなく品目が参照されます。

受注別製品原価も参照してください。

決済プロセス時には、指図に対して原価が生じるビジネスイベント ( レポートポイントバックフラッシュ、間接費、在庫移動など ) はブロックされます。 これにより、当該期間の関連原価はすべて決済に取り込まれます。

ある期間の原価転記がその期間の決済の後に行われた場合は、その期間の決済を再度実行する必要があります。 変更があったにもかかわらず原価決済を行わずにその期間を終了すると、その原価は決済することができなくなります。

期間の最終日に決済を転記するか、または別の転記日付を指定することができます。 転記日付は、間接費が計算される期間内であることが必要です。

指図または原価対象ノードは、すべての実際原価の決済が完了するまではアーカイブすることができません。

並行処理を使用すると、決済プロセスの実行時間を短縮することができます。

• スケジュールマネージャ外で決済を実行する場合には、バックグラウンド処理のサーバグループを入力してください。

• スケジュールマネージャを使用して決済を実行する場合には、ジョブバリアントを登録する際に、プログラムの選択画面でフラグ並行処理を設定してください。 表示された入力項目に、サーバグループを入力します。

個別機能で処理された、エラーが発生した対象を表示し、編集することができます。 このために、生成済ワークリストを使用します。 生成済ワークリストによって、個別処理ステップ ( つまり、単一の機能 ) または処理ステップ順序全体の不完全対象を編集することができます。

生成済ワークリストの前提条件として、フロー定義と連係してスケジュールマネージャを使用していることが必要です。

内部振替価格を使用している場合は、複数の評価ビューで仕掛品 ( 実際原価 ) を更新することができます。 詳細については、 原価対象の内部振替価格のセクションを参照してください。

カスタマイジングでの必須設定については、製品原価管理の導入ガイド (IMG) の 原価対象管理のセクションで、期間別製品原価または指図別製品原価 → 期末処理 → 決済を参照してください。

製品原価コレクタの決済規則については、以下のセクションを参照してください。

製品原価コレクタの登録

原価対象階層

原価対象階層の決済についての詳細は、製品原価管理の IMG の 原価対象管理で、期間別製品原価 → 原価対象階層 → 定義 : 原価対象階層の原価対象プロファイルおよび定義 : 原価対象階層の原価対象カテゴリを参照してください。

仕掛品については、以下のセクションを参照してください。

期間別製品原価の仕掛品

指図別製品原価の仕掛品

仕掛品決済の決済規則についての詳細は、製品原価管理の IMG の 原価対象管理のセクションで、期間別製品原価または指図別製品原価 → 期末処理 → 仕掛品 → 転記ルールの定義を参照してください。

差異計算については、以下のセクションを参照してください。

差異計算

製造指図は、一括指図にリンクすることができます。 一括指図を標準ロジックで登録すると、一括指図のすべての指図の決済がこのセクションで説明するとおりに行われます。 一括指図を標準ロジックで登録すると、以下のセクションで説明するとおりに決済が行われます。

標準ロジックによる一括指図

受注評価在庫

受注評価在庫 : 評価

受注評価在庫での標準原価

特殊ケース : 受注非評価在庫

標準原価見積、原価計算バリアント、原価計算タイプ、原価構成、および原価構成レイアウトについては、 CO-PC-PCP 製品原価計画のセクションを参照してください。

期間原価による在庫評価についての詳細は、実際原価計算 / 品目元帳のセクションを参照してください。

品目勘定設定についての詳細は、在庫 / 購買管理の導入ガイド (IMG) で 評価と勘定割当 → 勘定設定 → 自動転記登録を参照してください。

CO-PA については、 IMG および 収益性分析の文書を参照してください。

CO-PC でのパフォーマンス改善については、 製品原価管理のパフォーマンスのセクションを参照してください。