付替を伴わない原価対象階層の期末処理 (SAP ライブラリ

　 付替を伴わない原価対象階層の期末処理

前提条件

以下のセクションを参照してください。

製品原価管理のカスタマイジングで、原価対象管理 → 期間別製品原価 → 原価対象階層 → チェック : 原価対象階層の原価対象カテゴリを選択し、以下のパラメータを指定します。

付替が有効かどうか。

間接費配分が可能かどうか。

原価対象ノードのレベルで差異を計算するかどうか。

品目の全指図に対する差異計算と決済が原価対象階層によって行われているかどうか、または個別指図を別々に処理できるかどうか。

決済をどのように実行するか。

数量と値を個別に在庫 / 購買管理 (MM) で更新する場合は、期末処理取引を実行する前にすべての数量移動が評価されることを確認します。

入出庫からの金額計算の分離 : 原価対象管理の影響も参照してください。

プロセスフロー

期間別製品原価の期末処理プロセスでは、スケジュールマネージャを使用することができます。スケジュールマネージャによって、期末処理活動が簡略化されます。 期間別製品原価では、スケジュールマネージャの生成済ワークリストを使用することができます。生成済ワークリストにより、パフォーマンスが大幅に向上し、エラーの修正が容易になります。

生成済ワークリストによって、以下のことが可能になります。

エラーがある処理ステップ順序の対象の照会

期末処理プロセスの各機能は、別個の処理ステップとみなされます。順次実行される処理ステップのグループは、 処理ステップ順序と呼ばれます。

エラーの原因を除去するか、処理ステータスを用いて特定の処理ステップをスキップするようにマニュアルで指定します。

システムに、処理ステップ順序を再度実行させます ( エラーを修正後、または対象の後続の処理を制御する処理ステータスを設定した後に実行します ) 。

この後、エラーのある対象と、マニュアルで処理を強制した対象のみが処理されます。

以下のセクション取引 / レポートのオンライン開始と、ジョブ、ジョブチェーン、およびワークリストのスケジュールでは、生成済ワークリストとともにスケジュールマネージャを使用する方法に関する情報を提供します。

原価対象階層の期末処理プロセスで使用できる機能は以下のとおりです。

テンプレート配分

実績活動価格での活動タイプと業務プロセスの再評価

実際原価付替は実行しません。

間接費計算を行い、これを原価対象ノードに配分します。

原価対象階層に割り当てられた個別対象の間接費は、以下のように配分することができます。

原価対象階層の間接費計算による配分

期間別製品原価 メニューで 期末処理 → 個別機能 : 原価対象階層 → 間接費を選択して、間接費の計算を開始することによって配分します。

割り当てられた指図に対する間接費計算による配分

期間別製品原価 メニューで 期末処理 → 個別機能 : 原価対象階層 → 間接費を選択して、間接費の計算を開始することによって配分します。

付替は有効化されていないので、原価対象ノードレベルで間接費が計算されます。このためには、 原価対象カテゴリのカスタマイジングで該当するフラグを設定し、原価対象マスタデータに原価計算表、および必要であれば間接費キーを入力します。

連産品の仮決済、リワーク

機能連産品の仮決済、リワークは、割り当てられた製造指図 ( プロセス指図 ) のレベルで実行することができます。製造指図で連産品を製造している場合は、指図ヘッダで収集された実際原価を指図明細に均等に配賦します。仕掛品と差異を計算し、決済します。連産品目の製造では、これらの機能は指図明細を参照して実行されます。

カスタマイジングの原価対象カテゴリに、原価対象階層で付替が有効であると指定した場合は、連産品を製造する製造指図は、原価対象階層にのみ割り当てることができます。原価対象階層の実際原価が割り当てられた製造指図に付け替えられた後、 連産品の仮決済、リワークが行われます。

以下に注意してください。

製造指図が期間別に決済される ( 決済タイプ PER) 場合、製造指図は原価対象階層にのみ割り当てることができます。仕掛品は、期間別に決済された指図すべてに対して目標原価で計算されます。

ただし、連産品目の製造では、仕掛品を目標原価で計算することはできません。したがって、連産品が製造される原価対象階層に割り当てられた製造指図では、仕掛品は計算されません。

付替を伴わない原価対象階層 : 仕掛品計算、差異計算、決済

このグラフィックは添付のテキストに説明されています

この図は、品目勘定設定を使用した決済を使用した、付替のない原価対象階層の決済を表しています ( 後述の 9 の説明を参照してください ) 。

仕掛品計算

仕掛品は、原価対象階層に割り当てられた指図 ( 製品原価コレクタまたは製造指図 ) のレベルで計算されます。連産品製造では、目標原価で仕掛品を計算することはできません ( 上記参照 ) 。原価対象階層を使用して、仕掛品の計算を開始することができます。原価対象に割り当てられた全指図について、仕掛品が計算されます。一括処理では、指図が原価対象階層に割り当てられているかどうかに関らず、プラントの指図すべてについて仕掛品を計算することができます。

原価対象ノードそのものの仕掛品を計算することはできません。

目標原価での仕掛品の計算には、作業またはレポートポイントで確認された数量が使用されます。

差異計算

付替が有効化されていない場合、差異は原価対象ノードレベルで計算されます。原価対象階層の各ノードについて、実際原価と目標原価が比較されます。指定の原価要素で原価が原価対象ノードと割当済指図の両方に割り当てられると、動的集計が実行され、転記が行われた最上位階層ノードに差異が表示されます。

差異はそれぞれ、インプット価格差異、インプット数量差異などの差異カテゴリに割り当てられます。差異カテゴリへの割当は、原価要素別、または原価要素 / 発生源別に行われます。

決済

原価対象階層を決済します。

付替が有効化されていない場合、原価対象ノードに割り当てられた原価は、原価対象階層のレベルで決済されなければなりません。 製品原価管理のカスタマイジングの原価対象カテゴリで、原価対象階層の決済方法を定義します。

品目勘定設定による決済では、すべての原価が原価対象階層の最上位ノードに決済され、次いでこれらの原価は価格差異勘定に決済されます。価格差異勘定は、決済時に品目勘定設定を使用して、自動的に選択されます。詳細については、決済のセクションを参照してください。

マニュアル勘定設定を使用した場合は、以下のように決済されます。

各指図の原価は、品目勘定設定によって選択された価格差異勘定に決済されます。

原価対象ノードに転記された原価は、マニュアルで登録した決済規則にしたがって決済されます。

原価対象階層にある原価対象ノードすべてについて、決済規則を定義する必要があります。各決済規則で指定したレシーバは、通常、指図を決済した価格差異勘定になります。

原価対象階層を登録すると、 FI へ決済するための決済規則が生成されます。配賦規則により、実際原価の何パーセントが、どのレシーバに対して決済されるかが決定されます。

最初の決済では、フラグ差異が決済プロファイルに設定されていて、対応する PA 転送構造が定義されている場合には、原価対象階層 ( 原価対象ノードと指図 ) にあるノードすべてについて、 収益性分析 (CO-PA) に決済するための配賦規則が自動的に生成されます。この決済のレシーバとして収益性セグメントが生成されます。収益性セグメントは、原価対象ノードの特性から誘導されます。

決済についての詳細は、原価対象階層の決済規則を参照してください。

結果

製品原価管理情報システムで、期末処理取引によって計算されたデータを参照することができます。

製品原価管理情報システムでは、原価対象ノードで入力されたデータ ( データ入力対象 ) を照会するか、または原価対象ノードで集計されたデータ ( 集計対象 ) を照会するかを選択することができます。集計データを照会する場合は、まずデータ収集を実行してください。

詳細については、期間別製品原価の情報システムのセクション、およびその後続のセクションを参照してください。

参照 :

品目勘定設定についての詳細は、在庫 / 購買管理の導入ガイド (IMG) の 評価と勘定割当 → 勘定設定 → 自動仕訳登録を参照してください。

製品原価コレクタの期末処理

付替を伴う原価対象階層の期末処理