原価対象階層に関する基本情報 (SAP ライブラリ

原価対象階層に関する基本情報

使用

以下の場合に、原価対象階層を使用して実際原価を収集します。

ｷ製品原価コレクタや製造指図で原価を収集できない場合

ｷ製品原価コレクタや製造指図のレベルまで原価をトレースする必要がないため、製品原価コレクタや製造指図で原価を収集しない場合

前提条件

原価対象階層に割り当てられた指図を期間ごとに決済する必要があります。つまり、 製品原価管理会計のカスタマイジングの定義: 指図タイプとプラントの初期値 で、以下の設定が行われていなければなりません。

ｷ製造指図と CO 製造指図の場合は、ルール初期値はPP2 ( 生産品目期間決済) でなければなりません。

ｷ製品原価コレクタの場合は、ルール初期値は STR ( トレースファクタの決定方針あり) でなければなりません。

製品原価コレクタは必ず期間ごとに決済されます。

原価対象階層の最下位ノードに、以下の組合せを割り当てることができます。

ｷ品目/ プラント

ｷ品目/ プラント/ 製造プロセス

入力した組合せに対する製造指図または製品原価コレクタはすべて、関連する原価対象に自動的に割り当てられます。

以下の場合は製造プロセスがすでに存在している可能性があります。

ｷ 実際原価計算/ 品目元帳 コンポーネントが有効化されていて、プラント品目に対して製造指図が登録されている場合

ｷ品目に対して調達代替を持つ複合原価見積が登録されている場合

ｷ製品原価コレクタを使用している場合

製品原価コレクタを使用している場合は、各製品原価コレクタごとに製造プロセスが登録されます。

プラント品目に対して製造プロセスがない場合に限って、原価対象階層に対して製造プロセスをマニュアルで登録します ( 原価対象階層の製造プロセスの登録も参照してください) 。

製造プロセスは、製造指図または製品原価コレクタに対して更新されます。その製造プロセスに対する製造指図または製品原価コレクタはすべて、関連する原価対象ノードに自動的に割り当てられます。

機能

システム内では、原価対象ノードは原価対象ID と呼ばれる技術対象で表されます。

最下位の原価対象ノードに割り当てられた組合せ ( 品目 / プラント / 製造プロセス または品目 / プラント) にもとづいて、その特定の組合せに対して登録された製品原価コレクタまたは製造指図が原価対象階層に割り当てられます。

これまで品目 / プラント / 製造バージョンの組合せに対して原価対象階層を使用していた場合は、原価管理レベル 製造バージョンを持つ製造プロセスを登録することをお奨めします。指定した組合せの既存の原価対象階層は変換されます。

以下の異なる方法で階層を構成することができます。

ｷ製品グループ別の構成

ｷ責任範囲別 ( 生産ライン別など) の構成

原価対象階層の例も参照してください。

原価対象階層を構成するには、実際原価を収集する各階層レベルごとに 1 つまたは複数の原価対象ノードを登録します。下位レベルの原価対象ノードのマスタレコードでは、階層内でその原価対象ノードの上位の原価対象ノードが指定されます。

階層の最下位レベルには、品目コードか、品目コードおよび製造プロセスを割り当てることができます。品目 / プラントまたは品目 / プラント / 製造プロセスに対して登録された製品原価コレクタまたは製造指図が階層内の最下位ノードに自動的に割り当てられます。以下の指図タイプの指図を割り当てることができます。

ｷ 04 CO 製造指図

ｷ 05 製品原価コレクタ

ｷ 10 製造指図

ｷ 40 プロセス指図

連産品が製造された製造指図も、原価対象階層に割り当てることができます ( 連産品製造における特殊機能も参照してください) 。カスタマイジングの原価対象カテゴリで、原価対象階層に対して付替が有効化されるように指定していることが前提条件です。

以下の 2 つの処理方法があります。

ｷ付替を伴う原価対象階層

原価対象ノードに転記された原価は、階層の最下位のノード ( つまり、製品原価コレクタや製造指図などのように原価対象階層に割り当てられた個別対象 ) に付け替えられます。差異は指図 ( 通常は製品原価コレクタ) のレベルで計算されます。実際原価の付替は、割り当てられた個別対象のレベルで原価を分析する場合に適しています。

ｷ付替を伴わない原価対象階層

差異を原価対象ノードのレベルで計算します。この方法は、製品グループ別 ( 製品グループに従って構成された原価対象階層で) または生産ライン別 ( 責任範囲に従って構成された原価対象階層で) に原価を分析する場合などに適しています。

原価対象ノードに割り当てられた原価は、原価対象階層から決済されます。決済のタイプには、品目勘定設定による決済と、マニュアル勘定設定による決済の 2 つがあります。品目勘定設定による決済をお奨めします。

原価対象階層の決済規則も参照してください。

いったん品目を原価対象階層に割り当てると、この品目に関する製造指図、プロセス指図、製品原価コレクタなどもすべて自動的に原価対象階層に割り当てられます。

このため、これらの指図の差異計算は常に原価対象階層全体に対して実行する必要があります。

ある品目の特定の指図だけを原価対象階層に割り当てたい場合は、製品原価管理会計のカスタマイジングで、 原価対象管理 → 期間別製品原価 → 原価対象階層 → 原価対象階層の原価対象カテゴリの定義 を選択し、差異キーによる制御フラグを設定してください。この操作を行うと、差異キーが指定されていない品目の指図だけが原価対象階層に割り当てられます。最上位の原価対象ノードの差異キーのみが、原価対象階層に対する差異計算に関連します。

転記が行われる G/L 勘定に、原価対象 ID への追加勘定割当を許す項目ステータスグループがある場合に限って、原価対象ノードに対して一般転記を実行することができます。

原価対象 ID に対して入庫を入力する場合は、移動タイプでこの勘定設定が許されている必要があります。

段階的な貢献利益管理

原価対象階層を使用すると、R/3 システム内のさまざまな貢献利益タイプで貢献利益管理を表すことができます。個別対象レベルで変動費を収集しながら、原価対象階層の原価対象ノードに固定費を割り当てることができます。たとえば、製品固定費を原価対象ノード品目に割り当て、製品グループ固定費を原価対象ノード製品グループに割り当てる、といったことができます。また、原価センタ固定費を原価センタに入れてから、配賦を使用してこの原価を 収益性分析 (CO-PA) に引き渡す一方、各原価対象ノードの差異を原価対象管理から CO-PA に引き渡すことができます。

制約

原価対象ノード に対しては、以下の業務トランザクションは使用できません。

ｷ確認

ｷバックフラッシュ

ｷ入庫

原価対象ノードの仕掛品を計算することはできません。