原価対象階層の決済規則 (SAP ライブラリ

原価対象階層の決済規則

原価対象階層は以下の要素で構成されています。

原価対象ノードや割り当てられた指図の原価は、期間決済を行う際に決済されます。

階層の原価対象ノードの決済規則と、階層に割り当てられた指図の決済規則には、期間決済が指定されている必要があります ( 指図別製品原価または期間別製品原価の決済も参照してください ) 。

決済レシーバ

期末には、原価対象ノードに直接割り当てられた原価は以下のいずれかの方法で処理されます。

まず最初に、割り当てられた個別対象に付け替えられます。次に、財務会計 (FI) ( 原価管理 S では価格差異勘定、原価管理 V では品目在庫勘定 ) と、場合によって 収益性分析 (CO-PA) の収益性セグメントにも決済されます ( 付替を伴う原価対象階層の期末処理も参照してください ) 。

このタイプの決済では品目勘定設定が使用されます。

付替を行わない場合は、このタイプの決済をお奨めします。

このタイプの決済ではマニュアル勘定割当が使用されます。

決済規則登録の手順

付替を伴わない原価対象階層の決済規則を登録する手順は、 2 通りあります。 期間別製品原価のカスタマイジングの原価対象階層 → 原価対象階層の原価対象カテゴリの定義で、有効にする手順を指定することができます。

原価対象階層を使用している場合、製造品目に対する何らかの原価が階層レベルで入力されているために指図残高は通常は不足を示しますが、個別の原価対象ノードの残高は余剰を示します。

原価管理区分が S である品目には、決済時に移動平均原価が統計目的で更新されます。

この機能は、原価対象階層に割り当てられた品目では有効ではありません。

以下も参照してください。

原価対象階層の決済についての詳細は、原価対象管理の製品原価管理の導入ガイドで、期間別製品原価 → 原価対象階層 → 原価対象階層の原価対象カテゴリの定義を参照してください。

期末処理プロセスでの原価対象階層の処理については、以下のセクションを参照してください。