実績活動価格による再評価 
使用
実績活動価格による再評価は、原価センタと業務プロセスとの間の活動配分の再評価を補足します。これを使用して、すでに行われている原価センタまたは業務プロセスから他の原価計算対象への活動配分を修正します。
以下の対象に対して、実績活動原価による再評価を行うことができます。
ｷ 内部指図
原価対象管理:
ｷ 製造指図
ｷ プロセス指図
ｷ 製品原価コレクタ
ｷ 原価対象階層の原価対象ノード
ｷ 販売伝票明細( 受注など)
ｷ 一般原価対象
プロジェクトシステム:
ｷ プロジェクト
ｷ WBS 要素
ｷ ネットワーク
ｷ ネットワーク活動
原価センタおよび業務プロセスレベルにおける再評価は、原価センタ会計の実績活動価格計算の中で行われます。
追加情報については、SAP
ライブラリ
の会計管理
→
管理会計
→
原価センタ会計
→
期末処理
→
実績活動価格計算を参照してください。
原価計算対象に原価センタまたは業務プロセスの活動を使用する場合、通常は最初に計画活動価格を活動に割り当てます。これは、実績活動価格が期末処理時に計算されるためです。実績活動価格計算では、活動タイプの価格の反復計算が SAP システムによって実行されます。これには、原価センタまたは業務プロセスに借方転記された実際原価、および実際に発生した活動が使用されます。このプロセスでは、原価センタと業務プロセス間のすべての活動関係が用いられます。
実績活動価格計算の後、対象に原価センタまたは業務プロセスの活動が使用されている場合には、対象を実績活動価格で再評価することができます。これには、実績活動価格による 再評価 ( 再評価) を使用します。この時点までに転記された原価と、新規活動価格で発生する原価との間の差異が常に自動的に計算されます。該当するセンダ原価センタが実績活動価格再評価によって貸方転記され、これに対応してレシーバが借方転記されます。
追加情報については、実績活動価格による再評価の例を参照してください。
統合
再評価に使用する方法は、カスタマイジングでバージョン 0 の会計年度依存パラメータに指定した価格フラグによって異なります。以下の価格フラグを設定することができます。
追加情報については、SAP
ライブラリ
の会計管理
→
管理会計
→
原価センタ会計
→
期末処理
→
実績活動価格計算
→
実績活動価格計算方法を参照してください。
ｷ 期間原価
期間の原価と活動数量に基づいて、定期的に区別される価格。
ｷ 平均価格
全期間の原価および活動数量にもとづく価格。再評価は、活動が発生した期間に転記されます。
ｷ 累計活動価格
全期間の原価および活動数量にもとづく価格。現期間と先行するすべての期間の再評価を、現期間に転記します。
再評価を使用する際、原価要素タイプ 43 ( 内部活動配分) の原価に間接費率を適用することはできません。間接費率を使用して原価要素に対する再評価を実行できても、その間接費を再計算しなければならず、反復の原因となります。
品目 を再評価すると、追加原価が発生します。品目への決済時には、これを原価管理の場合と同様に処理します。
ｷ 品目の価格管理フラグが S に設定されている場合、追加原価を購入価格差異として転記することができます。
ｷ 品目の価格管理フラグが V に設定されている場合、倉庫に在庫日数があれば、棚卸に対する追加原価を再調整することができます。
実際原価計算/ 品目元帳アプリケーションコンポーネントで実際原価計算を行う場合、計画活動価格と実績活動価格の差異を品目に直接借方転記することができます。この場合、実績活動価格による再評価は必要 ありません。
追加情報については、導入ガイド (IMG) の管理会計 → 製品原価管理 → 実際原価計算 / 品目元帳 → 実際原価計算 → 有効化: 実際原価計算 を参照してください。
前提条件
カスタマイジングで ( 該当するバージョンの) 再評価 フラグを有効化しておくことが必要です。
活動基準原価計算を使用している場合、原価対象管理における再評価の前にプロセス原価配分を実行しておきます。
該当する期間内に発生したすべての活動に原価を借方転記した後、原価対象管理で実績活動価格活動の再評価を行うことができます。この期間中、内部活動配分によって、原価対象が活動に借方転記されます。必要に応じて、期末処理時にプロセス原価による原価対象の借方転記が行われます。
機能
再評価は、個々の原価計算対象に対して定期的に、あるいは複数の原価計算対象に対して一括処理で行われます。独自のユーザ定義トランザクションの再評価は、実績活動価格計算の後で開始します。再評価は、影響を受けるすべての二次原価要素に対しても行われます。
再評価の後、すべてのレシーバの決済をもう一度実行する必要があります。これは、再評価された管理会計対象から別の管理会計対象に再評価データを渡すための唯一の方法であるため、 重要な必要条件となります。
参照 :
テストや予測の目的で、再評価を開始することもできます。この場合、計算した再評価は更新しません。オンラインまたはバックグラウンドのいずれかで、テスト実行と更新実行の両方を行うことができます。
再評価は必要なだけ繰り返すことができます。価格変更のために発生した差異のみが更新されます。
一括処理時に再評価できなかった対象のワークリストを作成することができます。このワークリストは、不正な処理の原因に関する情報を提供します。エラーの原因を修正した後、ワークリスト内の対象に再評価を再実行することができます。ワークリスト処理の追加情報については、実績活動価格による再評価へのワークリストの使用を参照してください。
更新実行で行われた再評価を完全に取り消すことが可能なのは、該当する原価計算対象がこの処理を許可している場合に限られます。元の活動配分はそのまま残ります。すべての活動配分を取り消した場合には、影響を受ける期間の再評価も取り消してください。
累計活動価格の場合は、重要度の高い期間の再評価を最初に取り消してください。
再評価を取り消した後で、もう一度決済を行います。これが必要なのは、ある原価計算対象から別の原価計算対象に振り替えられた再評価データは、取り消されていないからです。
参照 :
アクティビティ