差異計算 (SAP ライブラリ - 原価対象管理 (CO-PC-OBJ))

製造指図または製品原価コレクタは、期間別製品原価コンポーネントで期間ごとに差異計算をする場合、すべて期間別に決済する必要があります。指図の決済規則には、決済タイプ PER ( 期間) を指定する配賦規則が含まれている必要があります。製品原価コレクタには、ルール初期値 STR ( トレースファクタ決定方針あり) を使用します。製造指図には、ルール初期値 PP2 ( 製造品目期間決済) を使用します。ルール初期値は、製品原価管理のカスタマイジングの指図タイプの初期値定義で定義します。

ロット別に原価を分析しようとするすべての指図の累計差異を計算します。指図の決済規則には、決済タイプ FUL ( 全額決済) を指定する配賦規則が含まれている必要があります。製品原価管理のカスタマイジングにジャンプし、指図タイプの初期値の定義で、ルール初期値 PP1 ( 製造品目全額決済) を入力します。標準システムでは、この値が製造指図およびプロセス指図のルール初期値となります。

指図別製品原価 または期間別製品原価のカスタマイジングで必要な設定を行います。

以下の要件が満たされるようにしてください。

ｷ目標原価の計算に使用される原価見積に対して、明細化が存在すること。

ｷ目標原価の計算に使用される原価見積の BOM にリストされている構成品目が、それを使用する作業に割り当てられていること。

これを行わないと、作業が確認されても差異や不良を正確にレポートすることができません。

ｷ差異を計算する対象には、有効な差異キーが含まれていること。

ｷ 指図別製品原価 コンポーネントでは、指図のステータスは DLV ( 納入済) または TECO ( 技術的完了) であること。

差異計算の処理時には、ステータスDLV または TECO が有効になっている指図も読み込まれます。それらのステータスがないと、差異や不良差異が取り消されます。

ｷ品目マスタレコードの原価計算ビューの品目発生源フラグが、原価重視のすべての構成品目に対して選択されていること。あるいは、発生源グループを使用していること。

これにより、どの品目によって、どの一次原価要素のもとで、どの差異が発生したのかがわかります。

品目発生源 フラグを選択せずに品目マスタレコードを登録している場合には、レポート RKHKMAT0 を使用してこのフラグを選択することができます。これを行うには、ツール → ABAP ワークベンチ → 開発 → ABAP エディタ を選択します。

品目発生源 フラグが選択されているか、または発生源グループを使用している場合、データ量が増加することによって期末処理活動時のシステムパフォーマンスが低下する可能性があることに注意してください。このため、これらの機能を使用するのは、原価に対して強い影響を与える品目だけにするようお奨めします。

品目発生源 フラグの選択は、必ず品目に対して標準原価見積を登録する前に行ってください。

ｷ差異を計算する製造指図または製品原価コレクタには、差異キーが必要になります。

初期値差異キーは、各プラントに対してカスタマイジングで個別に指定することができます。すると、その差異キーは、登録する品目のマスタレコードに転送されます。そのとき、品目に対して製造指図または製品原価コレクタを登録すると、差異キーは製造指図または製品原価コレクタのマスタレコードに転送されます。

合計差異を計算するには、以下の要件を満たしている必要があります。

ｷ見込生産では、品目の標準原価見積が必ずリリースされる必要があります。

ｷ品目の標準原価見積は、以下の要件を満たしていなければなりません。

– 決済タイプ PER ( 期間) を伴う製品原価コレクタに対しては、標準原価見積が会計期間の最終日に有効になっていること。

– 決済タイプ FUL ( 全額決済) を伴う製造指図 ( 製造指図とプロセス指図) に対しては、標準原価見積が最終納入時に有効になっていること。

受注生産では、標準原価を計算した原価見積が合計差異の決定に使用されます ( 受注評価在庫の標準原価も参照 ) 。

期間中にどの標準原価見積を有効化するかを決定する場合は、品目マスタレコードの原価計算ビューを参照してください。

以下のエントリを使用して、現在の標準原価の基準となっている原価見積を識別することができます。

ｷ期間

ｷ会計年度

ｷ評価バリアント

ｷ原価計算バージョン

差異を計算する前に、製品原価管理のカスタマイジングで原価対象管理の 期間別製品原価または指図別製品原価 → 期末処理 → 差異計算 を選択し、以下のステップを実行してください。

ｷ差異キーの定義

差異計算時に計画外不良を評価するには、不良フラグを設定してください。

ｷプラントに対する差異キーの定義

ｷ差異バリアントの定義

不良差異、および差異バリアントが割り当てられている目標原価バージョンでその不良差異に対応する実際原価を参照するには、 不良差異フラグを設定します。

ｷ 仕掛品および不良に対する評価バリアントの定義 ( 任意)

仕掛品および不良に対する評価バリアント では、不良差異の評価に対して目標原価を計算するかどうかについて、以下の見積を基準として指定します。

– 製品原価コレクタまたは製造指図の予定原価見積

– 代替品目原価見積

– 品目に対して現在有効になっている標準原価見積

ｷ目標原価バージョンの定義

差異バリアントを目標原価バージョンに割り当てます。目標原価および管理原価の計算方法を定義します。

インプット数量差異およびインプット価格差異を参照するには、品目マスタレコードの原価計算ビューで 品目発生源フラグを設定します。

さらに、以下も確認します。

ｷ生産で使用しているレポートポイント構造またはマイルストーン構造が、目標原価の計算で使用するものと一致しているようにします。

たとえば、標準原価見積が RS ヘッダとは異なるレポートポイント構造にもとづいている場合、品目の標準原価見積を基準とする計画外不良の評価で問題が生じる可能性があります。

不良差異では、計画外不良の評価に対する目標原価計算の基準となる作業手順のタスクリストタイプ、タスクリストグループ、およびグループカウンタが、実績データを入力した作業手順のものと一致している必要があります。ユーザ定義エラー管理の機能にも注意してください。

指図関連生産やプロセス生産でマイルストーン構造を変更すると、不良差異を計算できなくなったり、計算値が不正確になるので注意してください。ユーザ定義エラー管理の機能にも注意してください。

繰返生産では、レポートポイント構造を変更すると、フレキシブルレポーティングポイントを使用することにより、レポートポイントバックフラッシュを変換したり、製品原価コレクタの予定原価見積を更新することができます。

繰返生産では、以下の事項をお奨めします。

– 各製造バージョンに対して製品原価コレクタを個々に登録してください。

– 製品原価コレクタに対する予定原価見積を登録してください。

– 確認対象となる活動数量の初期値は、予定原価見積に使用される作業手順にもとづいて設定します。

– 製品原価コレクタの予定原価見積にもとづいて、仕掛品と計画外不良を評価してください。

– レポートポイント構造を変更する場合、フレキシブルレポーティングポイントを使用し、予定原価見積を更新します。

ユーザ定義エラー管理の機能にも注意してください。

ｷ目標原価の計算で使用される原価見積に、明細化があるようにしてください。このため、以下のものを登録する必要がある場合があります。

– 明細化を伴う品目の標準原価見積

– 明細化をともなう品目の改訂標準原価見積

– 受注評価在庫による受注生産における、明細化を伴う受注原価見積

計画外不良の評価を製造指図またはプロセス指図の予定原価見積にもとづいて行う場合、差異の計算時に、明細化が動的に生成されます。

これはシステムパフォーマンスを低下させます。

差異の計算は、個別計画見積にもとづいて行うことができます ( 個別計画見積による受注原価見積、製造指図 ( 数量構成なし) の予定原価見積など) 。

計算する不良差異に対して、目標原価は、原価計算方法原価積上による原価見積にもとづいている必要があります ( 個別計画見積による受注原価見積、製造指図 ( 数量構成あり) の予定原価見積など) 。

管理会計一般 のカスタマイジングで、管理領域の定義も確認してください。

管理領域の通貨タイプ ( 基本データ 内) によって、どの通貨が管理領域通貨として使用できるか、またこの通貨が管理領域に割り当てられている会社コードの通貨と異なっていてもよいかどうかが制御されます。 全通貨フラグ ( 管理区分 内) を使用すると、金額の更新を管理領域通貨のみで行うか、または取引通貨や対象通貨でも行うかということを指定することができます。

会社コード通貨が管理領域通貨と異なる場合は、製品原価計画のカスタマイジングの 品目原価見積の選択機能にジャンプし、有効化: 管理領域通貨での原価構成分割 のステップを実行し、その後、目標原価計算の基準となる原価見積を登録します。このステップを実行した場合にのみ、差異が決定されます。

受注評価在庫を使用しているときに、標準原価見積にもとづいて評価を行う場合は、評価に対する原価見積は、方針順序にもとづいて決定されます。

受注評価在庫を使用しているときに、受注原価見積によって目標原価を計算すると、作業通貨のみを使用して評価が行われます。

組織ステップを行って、差異計算の前に仕掛品が計算されるようにします。

製造指図および製品原価コレクタは、指図のステータスが以下のうちのいずれでもない場合にのみ、差異計算に含まれます。

ｷ LKD ( ロック済)

ｷ CLSD ( 完了)

ｷ DLFL ( 削除区分)

ｷ DLT ( 削除済)

以下のすべての条件を満たす指図に対してステータス DLFL を設定すると、差異計算のパフォーマンスを大幅に改善することができます。

– 指図は、納入済または技術的完了になっていること。

– 指図について差異が計算されていること。

– その指図について、追加原価が発生しないこと。

たとえば、その指図の追加原価が発生した場合などには、削除区分を設定後に取り消すことができます。しかし、削除 フラグを削除することはできません。

トランザクション KVAR ( 差異計算) に対する期間ロックが設定された期間には、差異計算を行うことはできません。これは更新実行にもテスト実行にも当てはまります。

機能

差異計算機能では、常に管理原価と目標原価が比較されます。目的原価と管理原価は、時間枠 ( 期間または累計) と差異計算タイプに従って計算されます。

参照基準実績をともなうすべての差異タイプ ( つまり、標準システムの目標原価バージョン 0 、1 、3) では、管理原価は、仕掛品および不良差異を減じた実際原価です。不良差異を実際原価から差し引くようにするには、差異バリアントで 不良差異フラグを選択してください。

元原価要素のもとで情報が得られるように、差異の計算時に、目的原価の計算で使う原価見積の明細化と、実際の明細、または管理原価の計算に使う原価見積の明細化とが比較されます。

以下の製品原価で差異を計算することができます。

ｷ 期間別製品原価

– 製品原価コレクタに対して

– 原価対象階層の原価対象ノードに対して

ｷ製造指図の指図別製品原価

期間別製品原価 では、期間別に差異を計算します。

指図別製品原価 では、累積差異を計算することができます。

定期差異計算

定期差異計算プロセスでは、期間の目標原価と期間の管理原価が比較されます。

期間の差異は、以下の計算式で計算します。

実際原価借方 - 配賦実際原価 ( 入庫の実際原価貸方) - 目標原価 = 差異 + 不良差異 + 仕掛品

指図の決済タイプは PER ( 期間) でなければなりません。

品目の標準原価見積と製品原価コレクタの予定原価見積との計画差異を計算することは できません。

原価対象階層に関する特別要件

原価対象階層の処理には、以下の2 つの方法があります。

ｷ付替を伴う原価対象階層

原価対象ノードに転記された原価は、階層の最下位のノード( つまり、製品原価コレクタや製造指図などのように原価対象階層に割り当てられた個別対象) に付け替えられます。

ｷ付替を伴わない原価対象階層

原価対象ノードに割り当てられた原価は、原価対象階層から決済されます。決済のタイプには、品目勘定設定による決済と、マニュアル勘定設定による決済の 2 つがあります。品目勘定設定による決済をお奨めします。

原価対象階層の決済規則も参照してください。

期間別製品原価 で原価対象階層を使用している場合、付替の使用の有無に関わらず、常に原価対象階層で差異計算を行います。実際原価付替を使用していて、割り当てられた対象のレベルで差異計算を行う場合でも、原価対象階層の差異計算によって、原価対象階層に割り当てられた指図 ( 製品原価コレクタなど) の差異計算を開始します。原価対象階層に割り当てられた指図は、指図または製品原価コレクタの差異計算では選択されません。

付替を伴う原価対象階層の差異計算

付替を伴う原価対象階層の差異計算についての詳細は、付替を伴う原価対象階層の期末処理のセクションを参照してください。

付替を伴わない原価対象階層の差異計算

最初に実際原価を付け替えない原価対象階層の差異を計算すると、原価が動的に集計され、階層におけるすべての原価対象ノードの原価合計が算出されます。

差異は、原価が原価要素のもとで転記された階層の最上位ノードでレポートされます。

原価対象ノードにもとづいて差異を計算する場合、計算時に、階層の各ノードに対する目標原価と管理原価が比較されます。原価対象階層の差異計算では、以下の処理が動的に実行されます。

ｷ目標原価が指図レベルで計算され、集計されます。

目標原価バージョンにもとづいて、製造品目の標準原価または計画原価を在庫への納入品目数量に変換することにより、目標原価が計算されます。そして、原価要素、原価要素/ 発生源グループ、または原価要素/ 発生源が実際原価で転記された最上位階層ノード ( 原価対象ノードに加えて原価対象階層に割り当てられた指図) に、目標原価が集計されます。

ｷ振替原価が計算され、各階層ノードにロールアップされます。

振替原価とは、原価対象階層でロールアップされた管理原価や残余差異です。その管理原価や残余差異は、原価対象階層の差異計算で、下位レベルノードから最上位ノードへと動的に送られたものです。その最上位ノードでは、原価要素、原価要素/ 発生源グループ、または原価要素/ 発生源が実際原価で転記されています。

ロールアップされる残余差異は、差異カテゴリ ( 差異バリアントの定義にもとづいて) に割り当てられなかった差異です。

目標原価を計算できなかったために発生する残余差異は、ロールアップされません。

100 USD の実際原価が、原価対象階層に割り当てられた製品原価コレクタ ( 番号 700000) に対して、原価要素 400000 で集計されているとします。10,000 USD の実際原価は、上位原価対象ノード PG-BULB-COLOR で原価要素 400000 のもとに表示されます。原価対象ノード PG-BULB-COLOR は、原価要素 400000 の実際原価が記録された最上位階層ノードです。

差異は、付替を伴わない原価対象階層に対して計算されます。

例をできるだけ簡単にするために、目標原価、仕掛品、および不良差異が0 であるとします。

以下の値が、製品原価コレクタ 700000 に対して合計一覧の詳細画面に表示されます。

– 実際原価 ( 原価要素 400000): 100 USD

– 管理原価: 100 USD

– 配賦実際原価 ( 原価要素 895000): 20,000 USD

– 振替原価 ( 原価要素 400000): 100 USD

– 差異 ( 原価要素 895000): 20,000 USD

原価要素 400000 の差異は、この階層ノードでは表示されません。なぜなら、この原価要素の差異は、原価対象ノード PG-BULB-COLOR で集計されたデータにもとづいて計算されるからです。

以下の値が、原価対象ノード PG-BULB-COLOR に対して合計一覧の詳細画面に表示されます。

実際原価 ( 原価要素 400000 、
原価対象ノードに直接転記 ): 10,000 USD

管理原価: 10,000 USD

配賦実際原価: 0 USD

振替原価 ( 原価要素400000): 100 USD

差異 ( 原価要素400000): 10,100 USD

下位レベル階層ノードの振替原価は差異計算に含まれませんが、上位レベル階層ノードでは、管理原価とともに振替原価が目標原価と比較されます。

ｷ管理原価は、各原価対象ノードまたは階層ノードに対して計算されます。

仕掛品および不良もロールアップされて実際原価から差し引かれ、管理原価が計算されます。

製品原価管理 の原価対象階層構造に対応する階層を、収益性分析の特性を用いて登録することができます。さらに、差異カテゴリ別に差異を 収益性分析へ決済することができます。

実際原価付替を伴わない原価対象階層については、付替を伴わない原価対象階層の期末処理のセクションを参照してください。

実際原価付替を伴う原価対象階層の決済、および実際原価付替を伴わない原価対象階層の決済については、原価対象階層の決済: シナリオのセクションを参照してください。

累計差異計算

累計差異計算では、目標原価と累計管理原価が比較されます。累計差異計算を実行できるのは、以下の条件を満たしているときだけです。

ｷ指図の決済タイプが FUL ( 全額決済) であること。

ｷ製造指図またはプロセス指図のステータスは、DLV ( 納入済) または TECO ( 技術的完了) であること。

管理原価は以下のように計算されます。

ｷ合計差異の計算では、管理原価は、不良差異を減じた実際原価と等しくなります。

ｷ製造差異の計算では、管理原価は、不良差異を減じた実際原価と等しくなります。

ｷ期間の製造差異の計算では、管理原価は、不良差異を減じた実際原価と等しくなります。

ｷ計画差異の計算では、管理原価は、製造指図の計画原価と等しくなります。

差異計算のタイプ

以下の差異を計算することができます。

ｷ計画差異

ｷ製造差異

ｷ合計差異

差異カテゴリへの差異の割当

管理原価と目標原価が比較され、その結果生じた差異が差異カテゴリに割り当てられます。差異は、以下の順序で差異カテゴリに割り当てられます。

ｷインプット価格差異

ｷ資源消費差異

ｷインプット数量差異

ｷインプット側残余差異

ｷ複合価格差異

ｷアウトプット価格差異

ｷロットサイズ差異

ｷ残余差異

定期差異計算

製品原価コレクタと原価対象階層では、差異は常に期間別に計算されます。製造指図でも、差異を期間別に計算することができます。製造指図の指図タイプのルール初期値は、PP2 ( 製造品目期間決済) であることが必要です。

差異計算の結果を分析するには、通常は製品原価管理情報システムを使用します。たとえば、集計階層を使用してまず集計データを分析します。異常に高い差異を発生させた指図を識別するには、情報システムの例外ルールを使用します。異常に高い差異を発生させた指図に関する詳細情報を得たい場合は、差異計算機能に戻り、その指図の差異をテスト実行で再計算します。これを行う際は、 詳細一覧フラグを設定します。すると、テスト実行がシミュレーションモードで効率的に行われます。

製造指図の期間決済では、仕掛品は目標原価で計算しなければならないことに注意してください。この場合、仕掛品評価に関して目標原価を計算した原価見積で使用された作業手順の、タスクリストタイプ、タスクリストグループ、およびグループカウンタが、製造指図で指定した作業手順のものと一致している必要があります。マイルストーン構造は、作業手順で変更することはできません。

詳細一覧の使用

処理オプションで、以下の処理を実行するかどうかを指定します。

ｷ指図に対する差異計算のバックグラウンドでの実行

ｷ指図に対する差異計算のテスト実行

ｷ各指図に対する詳細一覧の生成

詳細一覧 オプションを選択すると、まず該当する値を持つすべての処理済対象の一覧が得られます。そこから、目標原価の説明または差異の説明などの詳細画面にジャンプすることができます。

通常、差異計算は一括処理によりバックグラウンドで実行します。パフォーマンスを保つために、一括処理では 詳細一覧フラグを選択しないようお奨めします。詳細一覧フラグを設定していなくても、差異は差異カテゴリに分類されます。これらの差異カテゴリは、情報システムで表示することができます。

差異計算の結果を分析するには、通常は製品原価管理情報システムを使用します。たとえば、集計階層を使用してまず集計データを分析します。異常に高い差異を発生させた指図を識別するには、情報システムの例外ルールを使用します。異常に高い差異を発生させた指図に関する詳細情報を得るには、差異計算機能に戻り、その指図の差異をテスト実行で再計算します。これを行う際は、 詳細一覧フラグを設定します。すると、テスト実行がシミュレーションモードで効率的に行われます。

通貨別データ更新

差異は常に管理領域の通貨で計算されます。管理領域の取引通貨および対象通貨で更新可能と指定してある場合は、差異計算は対象通貨でも行われます。この場合、決済時に値は両方の通貨で CO-PA に転送されます。CO-PA で、収益性分析コンポーネントに使用する通貨を指定します。

メッセージログ

ジャンプ → メッセージログ でメッセージを見てください。

以下のことを行うこともできます。

ｷ差異計算中に出された特定メッセージの責任範囲への割当

この割当を行うと、ログを責任範囲別にソートすることができます。

ｷ特定メッセージの意味の定義 ( 情報、警告、エラーメッセージなど)

これによって、メッセージが出されたときに、メッセージをログに表示するかどうか、また指図番号をワークリストに表示するかどうかを制御することができます。

パフォーマンスの改善

並列処理を使用すると、差異計算プロセスの実行時間を短縮することができます。これは、指図の差異計算 ( 製品原価コレクタと製造指図) と原価対象階層の差異計算の両方の場合に当てはまります。

ｷスケジュールマネージャ以外で差異計算を実行する場合には、バックグラウンド処理のサーバグループを入力します。

ｷスケジュールマネージャを使用して差異計算を実行する場合には、ジョブバリアントを登録する際に、プログラムの選択画面で並列処理フラグを設定します。表示された入力項目に、サーバグループを入力します。

スケジュールマネージャ: マルチレベルワークリスト

個別機能で処理された、エラーが発生した対象を表示し、編集することができます。このために、マルチレベルワークリストを使用します。マルチレベルワークリストによって、個別処理ステップ ( つまり、単一の機能) または処理ステップ順序全体の不完全対象を編集することができます。

マルチレベルワークリスト使用の前提条件は、フロー定義とともにスケジュールマネージャを使用していることです。

このセクションの統合を参照してください。

ユーザ定義エラー管理

差異計算ログへのメッセージ出力を調整するには、ユーザ定義エラー管理を使用します。

このセクションの統合を参照してください。

情報システムにおける差異

差異の計算が決済関連の目標原価バージョンで行われた場合は、指図のステータスは VCAL ( 差異計算済) となります。このステータスをステータスプロファイルの定義に含めるには、製品原価管理情報システムのカスタマイジングを使います。

差異計算で計算されたデータの照会は、各製造指図または製品原価コレクタに対して 製品原価管理情報システムで行うことができます。

関連項目

削除区分、削除フラグ、および期間ロックに関しては、以下のセクションを参照してください。

製造指図の再編成

製品原価コレクタの再編成

受注評価在庫の差異計算と不良計算の特殊機能については、以下のセクションを参照してください。

受注評価在庫での差異

目標原価バージョンについての詳細は、期間別製品原価および指図別製品原価の 期末処理 → 差異を選択して、IMG を参照してください。

情報システムに関する詳細は、製品原価管理情報システムの文書を参照してください。

CO-PC でのパフォーマンス改善についての詳細は、セクション製品原価管理のパフォーマンスを参照してください。