ステータス VO ( マーク済 ) が自動設定されるよう指定するには、 製品原価管理のカスタマイジングで原価対象管理 → 受注別製品原価 → 受注生産の管理 → 所要量クラスチェックを選択し、フラグ原価計算 ID に B を入力します。これは、特に受注に基づく量産の環境にお奨めします。というのは、このステータスをマニュアルで設定するには多くの作業を要するためです。

目標原価の仕掛品および不良差異を評価するためには、作業情報による明細化が必要です。

合計差異を計算に必要なものは、明細化をともなう原価見積で計算された標準原価のみです。明細化がない場合、差異計算によりすべての差異が残余差異としてレポートされます。受注原価見積が明細化をともなわない製品原価見積である場合などがこれに当たります。

次に、入庫を取り消すとします。新しい受注原価見積を登録し、それをマークします。しかし、受注在庫の標準価格が以前に更新されていることを見落としていて、それを自動的に変更することができません。その品目はふたたび製品在庫に移されます。その在庫は、最初の入庫で更新された標準原価で評価されます。

原価対象管理の期末処理プロセスで、差異を計算します。標準原価と 2 番目の受注原価見積との差異は、アウトプット価格差異としてレポートされます。

アウトプット価格差異がレポートされないようにしようとします。見込品目の標準原価を 2 番目の受注原価見積の値にマニュアルで調整します。

受注原価見積の合計値が EUR 50 であるとします。固定費は EUR 10 で、変動費は EUR 40 です。

システムにより差異が計算されると、差異カテゴリアウトプット価格差異に対して差異 0 がレポートされます。しかし、固定費の差異 EUR 10 と変動費の EUR 10 はレポートされません。つまり、これらの額は相殺されます。

受注明細に原価と収益がある場合、外部調達された個別所要量の品目の購入価格差異が受注明細に転記されます ( CO-PA に直接ではありません ) 。受注明細の合計実際原価を参照するには、製造指図または製品原価コレクタの合計差異 ( 価格差異勘定に転記されている値 ) も受注明細に決済する必要があります。この場合、合計差異は CO-PA に決済しないでください。そのようにすると、その差異は CO-PA に 2 度転送されることになります。

詳細については、 指図別または期間別製品原価の決済セクションを参照してください。