受注原価計算 

原価計算結果は、条件値として販売伝票に転送されます。 売上取引の正味額は、この値にアクセスする条件を使用して計算されます。

• この条件タイプを SD 価格決定表に追加します。

• 原価見積がマニュアル登録されるのか、自動登録されるのか、または自動登録されてマークされるのかを指定します。
• 有効な原価計算方法を指定します。 原価計算を行うには、原価積上と個別計画の 2 つの方法があります。 受注明細に対して既存の数量構成を原価計算するには、原価積上を使用します。 既存の数量構成を指定せず、個別の原価計算項目をマニュアルで入力する場合は、個別計画を使用します。

• 受注明細の原価計算バリアント初期値
• 受注明細の原価計算表初期値
• この原価計算表が製造指図 ( フラグ コピー原価計算表 ) に依存しているかどうか。詳細については、 受注生産での間接費のセクションを参照してください。

受注原価見積では、生産中の品目および受注と品目に対して特に生産されている品目が考慮されます。これらの品目は、見込生産在庫からさまざまな方法で引き落とされます。 品目マスタレコードの MRP ビューで、受注明細で品目によって使用される品目が個別所要量品目または一括所要量品目のいずれであるかを指定します ( フラグ 個別 / 一括 ) 。

これにより、一括所要量品目で正確な原価ロールアップを行うことができます。

• SD で条件が更新されます。
• 受注明細に対して計画原価が更新されます。

これらの機能は、 受注 BOM 原価見積では実行されません。

受注原価見積は、以下の方法で登録することができます。

• 受注明細の多段階 BOM に対する製品原価見積
• 個別計画
• 製品原価見積の登録と個別計画での修正

受注明細に対して原価見積が登録されます。 これと同時に、受注明細の計画原価が更新されます ( 計画原価の更新を参照してください ) 。

受注原価見積で計算した原価構成分割を収益性分析に転送することができます。 これにより、 収益性分析で原価構成を照会できるようになります。

ここでの必要条件は、製品原価見積で受注原価見積の計画原価を計算することです。

個別計画で計画原価を計算する場合、または個別計画を使用して製品原価見積の原価を修正する場合には、原価構成分割を収益性分析に転送することはできません。

原価構成による転送は、収益性分析のカスタマイジングでマスタデータ → 評価 → 原価積上 → 原価積上へのアクセス定義を選択し、フラグ受注原価見積転送を使用して定義します。

原価計算が必須であることを条件クラスで指定した場合にのみ、ステータス原価が設定されます。 したがって、原価計算が必要ない場合、エラー ( ステータス KF) のある原価見積によってステータス 原価が設定されることはありません。

したがって、受注明細について数量、構成、または価格設定日付を変更する場合には、新規の受注原価見積を登録することが適切です。 ただし、多くの場合、新規の受注原価見積を登録する必要はありません。 カスタマイジング設定に応じて、以下のような処理が行われます。

受注別製品原価のカスタマイジングの条件クラスで、原価見積の自動登録が指定されている必要があります。 数量、価格またはシステム設定の変更時には、受注原価見積 ( ステータス VO) がマークされていない必要があります。

保存時に、これらの変更によって受注明細が自動的に再度原価計算されます。

受注別製品原価のカスタマイジングの条件クラスで、原価見積の自動登録が指定されている必要があります。 数量、価格またはシステム設定の変更時には、マーク済受注原価見積 ( ステータス VO) が存在する必要があります。

すでに評価に使用された可能性のあるマーク済原価見積が存在するため、受注明細の再原価計算は行われません。 変更を受注原価見積に反映させる場合には、マニュアルで原価計算を開始する必要があります。 新規の原価見積によって、すでに評価された受注在庫が再評価されることはありません。 差異は、新規原価見積にもとづいて計算されます。

条件クラスで、原価見積を登録する必要があることを指定します。 変更時点で、マーク済原価見積が存在する必要があります。

マーク済原価見積がすでに評価に使用されている可能性があるため、再原価計算は自動実行されません。 ステータス 原価は設定されません。 それでも再原価計算を必要とする場合には、マニュアルで原価計算を開始してください。

受注別製品原価のカスタマイジングの条件クラスで、原価見積が登録されるように指定されている必要があります。 原価計算の自動実行は指定しないでください。 数量、価格またはシステム設定の変更時には、受注原価見積 ( ステータス VO) がマークされていない必要があります。

受注明細にステータス原価 ( 原価計算対象 ) が設定されます。 マニュアルで受注原価計算を開始します ( 必要な場合 ) 。 カスタマイジング設定で、自動原価計算は許可されていません。

ステータス原価が設定されているすべての受注明細について、得意先への納入は行われないことに注意してください。 商品の在庫への入庫時にマーク済受注原価見積が存在しない場合、評価では評価方針に指定されている方針の 1 つが使用されます。 これらの方針のいずれも使用できない場合、入庫は転記されません。

受注在庫の評価方針についての詳細は、 R/3 ライブラリで 受注評価在庫の更新のセクションを参照してください。

ステータス原価を持つ全受注明細の一覧は、 原価計算される受注明細の照会レポートで生成することができます。

条件クラスで、原価見積が登録できることを指定します。 原価計算が自動実行されないようにします。

マーク済原価見積が存在するかどうかに関わらず、変更によって受注明細でステータス原価が設定されることはありません。これは、カスタマイジング設定で原価見積が評価に使用されないと仮定されているためです。 原価見積は、いつでもマニュアルで登録することができます。

• A = ステータスを更新せずに原価計算を許可

• 販売伝票明細の受注 BOM の組立に対して受注 BOM 原価見積が登録されている場合は、この販売伝票明細のステータスは変更されません。

• B = 原価計算不可

• 販売伝票明細の多段階 BOM の組立に対して受注 BOM 原価見積が登録されている場合は、この販売伝票明細のステータスは変更されません。

• X = 原価計算必須

• 販売伝票明細に対して原価計算が必要な場合は、販売伝票明細のステータスは、データの登録時に原価 ( 原価計算対象 ) となります。 受注原価見積が登録されると、販売伝票明細はステータス Cstd ( 原価計算済 ) となります。 この販売伝票明細の多段階 BOM の組立に対して受注 BOM 原価見積が登録されている場合は、ステータス Cstd が削除され、ステータス 原価が設定されます。 これによって、受注原価見積がどのように更新されたかがわかります。

ユーザ定義エラー管理を使用して、受注原価計算のログのメッセージ出力を制御することができます。

受注生産の間接費

間接費

受注明細の製品原価見積

受注明細の個別計画見積

原価対象管理の内部振替価格

内部振替価格を使用している場合は、複数評価ビューにおける受注原価見積で計算された計画原価を更新することができます。 受注原価見積を登録するには、受注原価見積の他に、最大 2 つの 受注 BOM 原価見積を、同じ販売伝票明細に対してそれぞれの原価計算バリアントで登録します。