期間別製品原価 

目的

期間別製品原価 アプリケーションコンポーネントによって、製品レベルで原価を定期的に分析することができます。

指図別製品原価 では原価をロット別に分析しますが、期間別製品原価では原価を期間別に分析します。つまり、原価対象の原価を長期間にわたって収集し、各期間の借方と貸方を分析します。

期間別製品原価 で以下の原価対象を使用することができます。

ｷ        製品原価コレクタ

製品原価コレクタによって、生産形態に関わりなく製品レベルで原価を収集することができます。生産環境が指図関連生産、プロセス生産、繰返生産のいずれであるかに関わりなく、製品の製造原価を製品原価コレクタに収集し、期間ごとに原価を分析します。

ｷ        原価対象階層とその原価対象ノードおよび割り当てられている対象 ( 品目など)

製品原価コレクタに加えて原価対象階層を使用することができます。特定の指図 ( 通常は製品原価コレクタ) に直接割り当てられない原価を、原価対象階層によって上位レベルに収集することができます。この場合、原価は原価対象階層の 原価対象ノードに収集されます。原価対象階層を様々な方法で、たとえば製品グループや責任範囲をもとにして構成することもできます。これによって、原価をその製品との関連性の程度をもとにして収集することができます。原価対象階層に割り当てられたすべての指図は、各期に決済する必要があります。

また、製造指図の原価を定期的に分析および決済することもできます。ただし、製造指図を期間別ではなくロット別に決済することをお奨めします。原価を期間別に決済する場合は、製品原価コレクタを使用する必要があります。原価を製造指図に直接収集し、分析する場合は、指図別製品原価の情報を参照してください。

期間別製品原価 コンポーネントは、以下の目的で使用することができます。

ｷ        製品原価コレクタの予定原価見積の登録

ｷ        製品原価コレクタおよび原価対象階層の目標原価と実際原価の計算および分析

ｷ        仕掛品在庫および製品在庫の計算または更新

ｷ        各期間の差異の計算および分析

ｷ        財務会計 (FI) へのデータ転送

ｷ        収益性分析 (CO-PA) へのデータ転送

ｷ        利益センタ会計 (EC-PCA) へのデータ転送

ｷ        実際原価計算/ 品目元帳 (CO-PC-ACT) へのデータ転送

期間別製品原価 コンポーネントは、以下の生産環境で使用することができます。

ｷ        見込生産

ｷ        受注に基づく量産( 受注評価在庫を使用していて、生産環境が繰返生産である場合)

導入時の注意点

期間別製品原価 コンポーネントは、通常、以下の状況で使用することができます。

ｷ        繰返生産環境

繰返生産環境では、常に原価を製品原価コレクタに収集し、分析します。

ｷ        受注生産またはプロセス生産で、指図レベルで原価を管理しない場合。この場合には、製造指図を 原価対象管理の基礎として使用する代わりに、製品原価コレクタを登録します。

ｷ        特定の指図に割り当てることができない ( または割り当てない) 原価がある場合。

この場合、これらの原価は原価対象階層の原価対象ノードに割り当てられます。

統合

原価対象管理についての一般情報は、原価対象管理のセクションを参照してください。

受注別製品原価コンポーネントとともに、 期間別製品原価コンポーネントおよび指図別製品原価コンポーネントの両方を使用することができます。

製造指図またはプロセス指図を原価対象階層に割り当てる場合、指図別製品原価コンポーネントを 期間別製品原価コンポーネントとともに使用します。

原価を製品原価管理会計情報システムで照会することができます ( 期間別製品原価の情報システムも参照してください) 。

機能

製品原価コレクタの原価の分析を期間別製品原価コンポーネントで行います。製品原価コレクタによって、ロジスティクスコンポーネントと独立した効率的な原価管理シナリオを実現することができます。

製品原価コレクタを使用しても、製造指図または製造バージョン ( 出庫、確認、入庫など) でロジスティクス機能を実行することはできます。ロジスティクス取引から発生した原価は、製品原価コレクタ上で直接更新されます。

–     繰返生産でレポートポイントバックフラッシュを入力します。製品原価コレクタが実際原価で賦課されます。

–     繰返生産で入庫を登録します。製品原価コレクタに貸方記入されます。

受注生産環境で、繰返生産の受注評価在庫を使用している場合、個別所要量品目の原価を製品原価コレクタに収集することができます( 受注生産での製品原価コレクタも参照してください) 。

製品原価コレクタレベルでの原価収集に加えて、原価対象階層を使用することができます。原価対象ノードに割り当てられた原価を、キーをもとにして指図に配賦することができます。次に指図の差異の計算および分析を行うことができます。また、原価を配賦せずに、原価対象ノード上で差異を計算することもできます。

期間別製品原価 コンポーネントの場合は、常に目標原価で仕掛品が計算されます。期間別製品原価コンポーネントで使用するすべての指図は、決済タイプが PER ( 定期的) です。

期末には、以下の処理を行うことができます。

ｷ        プロセス原価の製品原価コレクタおよび原価対象階層への配賦

ｷ        実績活動価格を使用した活動と業務プロセスの再評価

ｷ        間接費の配分

ｷ        原価対象階層を使用している場合の実際原価の配賦

ｷ        製品原価コレクタの仕掛品計算

ｷ        原価対象階層または製品原価コレクタの差異計算

ｷ        FI 、EC-PCA 、CO-PA 、およびCO-PC-ACT 等の他のアプリケーションコンポーネントへのデータ転送

制約

製造指図のレベルで期間ベースの原価分析を行うことはお奨めしません。製造指図のレベルでは、 指図別製品原価コンポーネントでロットベースの原価分析を行うことをお奨めします。

受注生産では、受注評価在庫を使用していて、生産環境が繰返生産である場合に、製品原価コレクタを使用することができます。受注生産で製造指図およびプロセス指図をもとに生産している場合、製品原価コレクタを原価対象として使用することはできません。

受注非評価在庫を使用している場合、受注生産環境で 期間別製品原価コンポーネントと受注別製品原価コンポーネントを併せて使用することができます。これは、受注明細が決済レシーバになっている指図すべてに決済タイプ FUL ( 全額決済) が割り当てられるからです。

関連項目

繰返生産環境に関する推奨事項については、以下のセクションを参照してください。

繰返生産環境に関する推奨事項と注記

製品原価管理会計情報システム についての詳細は、製品原価管理会計情報システムの文書を参照してください。

収益性分析 (CO-PA) についての詳細は、CO 収益性分析 の文書を参照してください。

利益センタ会計 (EC-PCA) についての詳細は、EC 経営管理 の文書を参照してください。