受注生産の製品原価コレクタ 

繰返生産を受注生産として使用することができます。 受注明細に直接リンクしている計画手配が 1 つ以上生成されます。 品目は、これらの計画手配に従って生産されます。 したがって、製造プロセスは受注明細によって開始されます。

受注繰返生産で 受注評価在庫を使用している場合、個別所要量品目 ( 受注在庫のために製造される品目 ) の製品原価コレクタを登録します。 個別所要量品目の製造で発生した原価は、この製品原価コレクタに収集されます。 次に、この原価を製品原価コレクタで分析することができます。 期間別製品原価の機能を使用します。

受注繰返生産では、通常、受注在庫が評価されます。 このシナリオは、たとえば自動車産業などで使用されます。 各車輌の製造は、受注 ( または受注明細 ) によって開始されます。 各車輌に発生する原価は二次的な意味しか持ちません。 重要となるのは、特定の期間に生産され、原価が同じ製品原価コレクタに収集されているすべての車輌の原価を期間別に分析することです。 原価は、各受注明細について収集も分析も 行われません。

たとえば、選定可能品目について製品原価コレクタを登録するとよいでしょう。 選定可能品目について生産されたすべてのバリアント ( 選定済品目 ) について発生した原価が、この選定可能品目の製品原価コレクタに収集されます。 もう一つの選択肢として、原価を品目 / プラント / 製造バージョン別に収集する方法もあります。

• 繰返生産環境で作業します。
• 必ず受注評価在庫を使用します。そのために、受注明細の所要量タイプとして、受注評価在庫の使用を指定する所要量クラスを指定する所要量タイプを指定します ( 所要量タイプの決定の制御、 受注での所要量タイプのチェックも参照してください ) 。
• 会計ビューがない品目を使用しないでください ( これについての詳細は、 受注評価在庫のセクションを参照してください ) 。
• このシナリオでは、通常は原価および収益を伴う受注明細を必要としません ( つまり、 受注別製品原価の機能を使用する必要はありません ) 。 受注明細が原価および収益を伴わないことを確認します。そのために、所要量クラスの勘定割当カテゴリとして、受注明細が原価および収益を伴わないことを指定する勘定割当カテゴリを指定します。

• 品目マスタの MRP ビューで 繰返生産フラグを選択します。

• 品目マスタレコードの MRP ビューで、以下の設定が行われている 繰返生産プロファイルを指定します。

• 期間別製品原価のカスタマイジングのリアルタイム原価計算 → チェック : 繰返生産プロファイルの制御データを選択し、以下の設定を行います。

• レポートポイントバックフラッシュが許可されていないことを確認します。
• 受注にもとづく繰返生産では、通常、入庫の入力と同時に出庫がバックフラッシュされます。 繰返生産プロファイルで、入庫と同時に出庫が入力されるように指定します。
• 繰返生産プロファイルで活動を転記するように指定した場合、受注の入庫時点で活動配分が自動的に実行されます。 繰返生産プロファイルで、品目の標準原価見積にもとづいて活動を転記するように指定した場合、この原価見積として、たとえば 選定可能品目の標準原価見積などを指定することができます。 また、繰返生産プロファイルで、 製品原価コレクタの予定原価見積にもとづいて活動を転記するように指定することもできます。

• 受注について製造された品目の製品原価コレクタについて仕掛品を計算することはできないので、製品原価コレクタには結果分析キーを入力しません。 これをその受注タイプの初期値として指定することができます。 そのためには、 期間別製品原価のカスタマイジングで製品原価コレクタ → 指図タイプの初期値の定義にジャンプします。

• 受注の製造済品目の製品原価コレクタについて不良を計算することはできないので、不良フラグが選択されていない差異計算の差異キーを使用します。 このためには、 期間別製品原価のカスタマイジングで期末処理 → 差異計算 → 製品原価コレクタの差異計算 → 定義 : 差異キーを選択します。

• 製造バージョンのある品目を登録します。 製造バージョンで繰返生産フラグを設定します。

1. 期間別製品原価で、受注評価在庫の繰返生産で生産している品目の製品原価コレクタを登録します。
2. 受注を登録し、製造する品目を受注明細に指定します。 必要に応じて、品目を選定します。
3. 受注明細に一覧されている品目の計画手配が、 1 つ以上生成されます。 この計画手配には、品目の製造に必要なコンポーネントがすべて含まれています。 計画手配は、以下の方法で登録することができます。

1. 品目マスタで、製造バージョンに従って選択を行う代替選択フラグを選択した場合、計画手配 ( 指図タイプ KD) は計画テーブルで直接明細に割り当てられます。
2. 代替選択フラグを設定しなかった場合、計画テーブルで、 MRP 実行によって生成された計画手配 ( 指図タイプ KD) をラインに割り当てることができます。
3. 順序計画を使用して、ライン上で指図を処理する順序を指定することができます。
4. プル一覧を使用してラインの不足品目を計算し、補充要素を生成します。
5. 品目の製造が完了したら、入庫 ( 在庫への納入 ) を入力します。 そのためには、 繰返生産のメニューにアクセスし、受注の入庫を入力します ( 受注の入庫と 受注の入庫の入力も参照してください ) 。

個別所要量品目の製品原価コレクタを使用する場合、通常、入庫が入力される際に、引き落とされた構成品目すべてについて出庫が自動的に生成されます。 つまり、製品原価コレクタの借方と貸方が同時に記入されます。

製品原価コレクタへの品目原価の借方記入

製品原価コレクタの借方に、計画手配に一覧されていた構成品目の原価が出庫時に記入されます。 数量は計画手配の数量に従って決定されます。 評価は、品目の原価管理に従って行われます。

製品原価コレクタへの活動消費の原価の借方記入

消費した活動が自動的に製品原価コレクタに借方記入されるのは、繰返生産プロファイルで活動を転記するように指定してある場合のみです。 製品原価コレクタの借方に、入庫時における活動の原価が記入されます。 活動数量は、繰返生産プロファイルに従って選択された原価見積にもとづいて決定されます。 評価は、リアルタイム原価計算の評価バリアントにもとづいて実行されます ( 期間別製品原価のカスタマイジングで製品原価コレクタ → 指図タイプの初期値の定義にジャンプしします ) 。

提案された品目および活動のインプット数量をマニュアルで変更することができます。

また、マニュアルで直接内部活動配分を実行することもできます。

製品原価コレクタに実際原価が転記され、計画手配が減らされて統計が更新されます。

製品原価コレクタの貸方には、在庫に納入された数量に、原価管理に従って選択された値を掛けた値が記入されます。

6. 製品原価コレクタの借方と貸方が同時に記入される場合、製品原価コレクタには仕掛品は発生しません。 このため、システムでは、個別所要量品目の製品原価コレクタでは仕掛品がサポート されていません。
7. また、個別所要量品目の製品原価コレクタの不良差異を決定することはできません。

このため、不良フラグが設定されていない差異キーを使用してください。

8. 差異を計算することができます。
9. 決済を実行します。 決済では、納入済数量の納入金額に従って、決済額がそれぞれの個別所要量在庫セグメントに付け替えられます。 決済額は、異なる個別所要量在庫セグメント と見込生産品目の在庫セグメントに対し、動的に付け替えることができます ( 指図別または期間別製品原価の決済と 配賦規則も参照してください ) 。
10. 個別所要量在庫セグメントを参照することができます。 個別所要量在庫セグメント一覧には、以下の情報が示されます。

• 品目
• 販売伝票
• 販売伝票明細
• 在庫合計 ( 数量 )
• 総額
• 原価管理
• 移動平均原価
• 標準原価

1. 選定可能品目の製品原価コレクタを登録します。
2. 1 つの品目にはスーパー BOM と上位タスクリストが含まれています。 受注を登録します。 受注明細で、特性と特性値を使用して、得意先に納入する品目を定義します。 受注明細は原価および収益を伴いません。
3. 所要量クラスで、組立タイプ 1 を指定しました。計画手配が生成されます。
4. 受注原価見積を登録します。 受注在庫は、受注評価在庫にもとづいて評価されます。
5. 選定可能品目の製造が完了したら、入庫を入力します。 製品原価コレクタには、入庫時の投入品目の原価が借方記入され、受注原価見積に従った値が貸方記入されます。
6. 個別所要量品目の在庫セグメントで、品目、販売伝票、および販売伝票明細の合計在庫 ( 数量 ) 、総額、受注原価見積で計算された標準原価、および選定可能品目の移動原価が更新されます。 この最初の入庫によって、選定可能品目の標準原価が更新されます。 財務会計 (FI) で、在庫勘定が借方記入され、在庫変更勘定が貸方記入されます。 勘定は、 MM の自動品目勘定設定で品目マスタレコードの会計ビューの評価クラスを使用して決定されます。 受注在庫 VC フラグが設定されている場合、そこで指定された評価クラスが勘定設定に使用されます。 受注在庫 VC フラグが設定されていない場合は、 評価クラスフラグで指定された評価クラスが勘定設定に使用されます。
7. 期間別製品原価コンポーネントで、期末処理活動を実行します。 期間原価を製品原価コレクタに配分し、差異を計算することができます。 品目インプット数量または活動インプット数量の変更によって、または投入品目の代替によって発生した借方と貸方の差異は、 期間別製品原価コンポーネントの期末処理中に財務会計の価格差異勘定に転送されます。 借方と貸方の差異は、 利益センタ会計 (EC-PCA) に転送することもできます。 決済時に、差異を 収益性分析 (CO-PA) に転送することができます。

受注評価在庫での標準原価