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機能の文書化  製品原価コレクタの予定原価見積 文書を SAP ライブラリストラクチャに組み込む

使用

期間別製品原価 コンポーネントの予定原価見積では、製品原価コレクタの原価が計算されます。

製品原価コレクタの予定原価見積では、ストラクチャのリンク製造プロセス ( つまり、特定の製造バージョンにもとづいて、または BOM と作業手順の特定の組合せの) 原価を計算することができます。繰返生産では、特定の製造バージョンの原価見積を登録することができます。

ストラクチャのリンク原価管理レベル 生産プラント/ 計画プラント を持つ製品原価コレクタを使用している場合は、製品原価コレクタに対して予定原価見積を登録することはでき ません。これは、この製品原価コレクタには数量構成がないためです。その場合は、実際原価は品目の標準原価見積だけと比較します。

予定原価見積にもとづいて以下のことを行うことができます。

        実績活動数量の確認

繰返生産のリアルタイム原価計算では、予定原価見積の活動数量構成を使用することができます。これは、製品原価コレクタの予定原価見積で使用された活動数量が、レポートポイントバックフラッシュで使用されるということです。ただし、確認済実績数量は、予定原価見積の評価バリアントではなく、リアルタイム原価計算の評価バリアントを使用して評価されます。 期間別製品原価のカスタマイジングのリアルタイム原価計算 チェック: 繰返生産プロファイルの制御データ で、レポートポイントバックフラッシュに対して予定原価見積の数量構成を使用するかどうかを制御します。

        仕掛品の評価

製品原価コレクタの予定原価見積にもとづいて目標原価が計算され、仕掛品計算の確認数量が評価されます。

        差異計算による製造差異の計算

製品原価コレクタの予定原価見積にもとづいて目標原価が計算され、それらの目標原価が実際原価と比較されます。

        差異計算による計画外不良の評価

製品原価コレクタの予定原価見積にもとづいて目標原価が計算され、不良計算の確認数量が評価されます。

注記

繰返生産では、仕掛品および不良の評価は、製品原価コレクタの予定原価見積で計算された目標原価を使用して行うことをお奨めします。そのようにすると、レポートポイント構造に変更があった場合でも、仕掛品と不良差異を計算することができます。レポートポイントが変更された後は、予定原価見積を更新する必要があります。

以下のセクションを参照してください。

         ストラクチャのリンク繰返生産でのレポートポイントバックフラッシュ

         ストラクチャのリンクレポートポイントバックフラッシュによる評価

         ストラクチャのリンクフレキシブルレポーティングポイント

         ストラクチャのリンク予定原価見積の更新

この機能は、期間別製品原価のメニューと繰返生産のメニューで利用可能です。 かんばん処理でも使用することができます。

統合

予定原価見積では、生産計画/ 管理 (PP) および管理会計 (CO) のマスタデータと取引データがアクセスされます。

前提条件

        製品原価コレクタに原価計算ロットサイズを入力している必要があります ( 製品原価コレクタの更新も参照してください)

        製品原価コレクタの項目計画原価計算バリアントに、予定原価見積の原価計算バリアントが入力されている必要があります。

製品原価コレクタの指図タイプの初期値として計画原価計算バリアントを指定するには、 期間別製品原価のカスタマイジングの製品原価コレクタ 指図タイプの初期値の定義に移動し、項目 予定原価見積に原価計算バリアントを入力します。製品原価コレクタの予定原価見積の原価計算バリアントには、原価計算タイプ 19 が指定されている必要があります。原価計算タイプ 19 では、製品原価コレクタの予定原価見積フラグが選択されています。この指定は、 期間別製品原価のカスタマイジングの 製品原価コレクタ チェック: 製品原価コレクタの原価計算バリアントで行います。このダイアログボックスで、 活動数量を設定する原価計算バリアントを選択します。

製品原価コレクタのマスタデータに指定されている計画原価計算バリアントにリンクされた評価バリアントで、予定原価見積の間接費計算の原価計算表が選択されます( 製品原価コレクタで指定された原価計算表は、期末処理プロセスの間接費計算で使用されます)

        製品原価コレクタに間接費キーを入力することができます。品目マスタレコードに指定した間接費グループに間接費キーをリンクしてください。原価計算表で、間接費キーごとに別個の間接費率を指定します。これによって、製造品目によって異なる間接費率を定義することができます。

注記

間接費キーを使用すると、パフォーマンスが低下する可能性があります。

期間別製品原価 のカスタマイジングの製品原価コレクタ チェック: 製品原価コレクタの原価計算バリアント で設定をチェックし、活動数量の決定のための原価計算バリアントに移動します。

以下の機能を使用して、予定原価見積に間接費を含めることができます。

        間接費計算

        プロセス原価計画

間接費配分の場合は、期間別製品原価のカスタマイジングの 期間別製品原価の基本設定 間接費 で、設定をチェックします。

活動基準原価計算(CO-OM-ABC) を使用している場合は、期間別製品原価のカスタマイジングの 期間別製品原価の基本設定 プロセス原価 で、設定をチェックします。

機能

予定原価見積で、BOM 構成品目および活動が計画原価計算バリアントに指定されている評価バリアントに従って評価されます。評価バリアントに指定されている原価計算表を使用して、間接費が計算されます。

製品原価コレクタの予定原価見積によって、原価構成分割とストラクチャのリンク明細化が生成されます。

注意

ここに表示されている原価構成分割は、本当の原価構成分割ではありません。単なるシングルレベル原価構成分割が表示されています。つまり、組立は展開されません。代わりに、組立の原価要素が割り当てられた原価構成の下にその組立の合計値が表示されます。

管理領域通貨と会社コード通貨が異なる場合、原価は両方の通貨で更新されます。情報システムのレポートで、両方の通貨を照会することができます。

注記

製品原価コレクタの予定原価見積のレポートは、製品原価計画の情報システムにあります。 原価対象管理の情報システムでは、製品原価コレクタの予定原価見積のレポートは提供されません。

繰返生産で、作業手順のレポートポイント構造が変更された場合、予定原価見積を更新することができます。

予定原価見積で計算された原価は、製品原価コレクタに対して更新されません

ユーザ定義エラー管理

ストラクチャのリンクユーザ定義エラー管理を使用して、製品原価コレクタの予定原価見積のログ内のメッセージ出力を制御することができます。

アクティビティ

以下の方法で、製品原価コレクタの予定原価見積を開始することができます。

        製品原価コレクタの登録時に開始

        製品原価コレクタの変更モードからマニュアルで開始 ( 製品原価コレクタの編集も参照してください)

        期間別製品原価 のメニューの計画 製品原価コレクタの予定原価見積 で指定された一括レポートとして開始

関連項目

製品原価コレクタ

製品原価コレクタの予定原価見積の登録

情報システムでの原価の照会についての詳細は、ストラクチャのリンク製品原価管理情報システムの文書を参照してください。

 

 

 

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