製品原価コレクタの予定原価見積の登録 

前提条件

原価管理レベル製造バージョンまたは BOM/ 作業手順 を持つ製品原価コレクタを登録している必要があります。

製品原価コレクタに計画原価計算バリアントを入力している必要があります。この原価計算バリアントには、原価計算タイプ 19 が指定されている必要があります ( この原価計算タイプでは、製品原価コレクタの予定原価見積フラグが選択されています) 。期間別製品原価のカスタマイジングの 製品原価コレクタ → チェック: 製品原価コレクタの原価計算バリアントで、この設定をチェックしてください。このダイアログボックスで、 活動数量を設定する原価計算バリアントを選択します。

手順

個別処理と一括処理

製品原価コレクタの登録時か、または変更モードのときに 製品原価コレクタの編集 機能を使用して、1 つまたは複数の製品原価コレクタの予定原価見積を登録することができます。 製品原価コレクタの編集 機能で予定原価見積を登録する場合は、原価計算プロセスを開始する前に、原価計算パラメータをチェックすることができます。予定原価見積は、登録した直後に、この同じ機能で表示することができます。

製品原価コレクタの登録時の製品原価コレクタの原価計算

保存を実行すると、 製品原価コレクタの予定原価見積を登録しますか ? ダイアログボックスが表示されます。はいを選択します。

変更モードでの原価計算

原価計算の前に、 データ タブで、原価計算バリアントと間接費キーをチェックしてください。

製造プロセス タブで原価計算ロットサイズを入力します。このタブには、予定原価見積が基準にする数量構成も表示されています。

原価計算する製品原価コレクタ ( 複数可) を選択し、原価計算ボタンを選択します。

製品原価コレクタの編集: 画面レイアウト

製品原価コレクタの編集も参照してください。

製品原価コレクタの予定原価見積 : 一括処理

レポートプログラムRMSERI40 を使用して予定原価見積を登録することもできます。大量の製品原価コレクタの原価計算を行う場合に、このレポートプログラムを使用すると、 パフォーマンスが向上します。これは、複数のサーバで同時にデータを処理することができるためです。

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     1.      会計管理 → 管理会計 → 製品原価管理 → 原価対象管理 → 期間別製品原価 → 計画 → 製品原価コレクタの 予定原価見積 を選択します。

製品原価コレクタの予定原価見積の登録 画面が表示されます。

     2.      必要に応じてデータを入力します。並列処理を使用する場合は、サーバグループを入力してください。 実行 を選択します。

結果

原価見積に製造プロセスの番号が設定されます。製品原価コレクタには、ステータス PRC ( 事前原価計算済) が設定されます。

製品原価コレクタの編集 機能で 原価積上ログ を選択すると 、メッセージログを表示することができます。このログで、ログに一覧表示されているメッセージを見ることができます。また、このメッセージはユーザ定義エラー管理によって制御することができます ( 原価対象管理のユーザ定義エラー管理も参照してください) 。

原価見積は、ジャンプ → 原価見積照会 で表示することができます。最初に、製品原価コレクタの、異なる日付の全予定原価見積の選択一覧が表示されます。 品目原価見積 ( 数量構成あり) の照会 画面が表示されます。

製品原価コレクタの予定原価見積に関する、以下のような情報を表示することができます。

ｷ        原価構成分割 ( 原価 → 原価構成照会)

ここに表示されている原価構成分割は、本当の原価構成分割ではありません。単なるシングルレベル原価構成分割が表示されています。つまり、組立は展開されません。代わりに、組立の原価要素が割り当てられた原価構成の下にその組立の合計値が表示されます。

原価構成分割については、原価構成レポートを参照してください。

ｷ        明細化( 原価 → 明細化 )

ｷ        積上済 BOM ( 原価 → 積上済BOM)

ｷ        ユーザ Exit 照会に定義されている原価レポート ( 原価 → ユーザExit 照会)

原価レポート 1 および 2 が事前設定されています。

ｷ        原価計算のメッセージログ ( 補足 → ログ)

ｷ        その他の情報 ( 補足 → 情報 )

ｷ        原価見積で使用される数量構成 ( 補足 → 数量構成)

このほかに、別の原価構成ビューへの切替や原価ベースの変更などの機能があります。

製品原価コレクタの予定原価見積は、計画原価はその製品原価コレクタに対して更新されません。この点に関しては、製品原価コレクタの予定原価見積は、製造指図の予定原価見積とは異なります。

製造指図の予定原価見積では、製造指図に指定された数量構成にもとづいて計算された計画原価は、製造指図に直接借方転記されます。製造指図の計画原価は、計画差異の計算に使用することができます。これによって、たとえば、最適な生産ロットサイズを決定することができます。

一方 、製品原価コレクタの予定原価見積では、生産ロットサイズではなく、製品原価コレクタの 製造プロセス タブに指定された原価計算ロットサイズが使用されます。製品原価コレクタの予定原価見積を使用して計画差異を決定することはできません。

製品原価コレクタの予定原価見積を一括処理 ( レポートプログラム RMSERI40) で登録した場合は、レポートプログラムからその原価見積を表示することはできません。原価見積を表示するには、 製品原価コレクタの編集機能を使用します。レポートプログラムの実行が完了すると、メッセージログが出力されます。

関連項目

品目の原価計算についての詳細は、製品原価計画の文書を参照してください。

製品原価管理 のレポートについての詳細は、 製品原価管理情報システム の文書を参照してください。

製品原価管理におけるパフォーマンスの向上についての追加情報に関しては、製品原価管理におけるパフォーマンスのセクションを参照してください。