受注評価在庫での標準原価 
使用
受注評価在庫を使用している場合には、品目に対する標準原価見積から標準原価を決定できないことがよくあります。その場合、標準原価は、所要量クラスにおける設定にもとづいて決定されます。
前提条件
受注別製品原価 のカスタマイジングで、受注生産の管理→ チェック: 所要量クラスを選択して、受注在庫の評価に対する設定を行う必要があります。
評価 項目によって、受注在庫の評価方法を制御します。
ｷ 評価 ( エントリなし)
ｷ 販売伝票/ プロジェクトを参照して個別に評価 ( エントリ “M”)
この場合、標準原価は、個別所要量品目の在庫セグメントにおいて更新されます。また、標準原価は、所要量クラスの項目 評価方針なしにおける設定に応じて決定されます。価格と在庫価額は、受注在庫に表示されます ( 特殊評価在庫の表示を参照) 。
ｷ 販売伝票を参照せずに評価 ( エントリ “A”)
この場合、受注評価在庫は、見込生産在庫と共に評価されます。この評価では、見込生産品目の価格が使用されます。価格と在庫価額は、品目マスタレコードに表示されます。
機能
このセクションでは、販売伝票/ プロジェクトを参照して行われる個別所要量品目の個別評価 ( 所要量クラスの評価項目のエントリが"M" のもの) について説明します。
受注評価在庫またはプロジェクト評価在庫は、個別所要量品目の初回入庫時に評価されます。
また、標準原価は、在庫に対する初回入庫時の金額で決定されます。つまり、標準原価の決定は、入庫の評価により直接的な影響を受けます。内部で製造された個別所要量品目に対しては、初回入庫の評価に対する価格の決定方法を、所要量クラスの区分 評価方針なしによって制御します。
外部で製造された個別所要量品目の場合には、正味発注価格が標準原価として更新されます。
個別所要量品目の在庫セグメントは、在庫管理メニューで照会することができます。ただし、これを行うためには、販売伝票明細を参照して評価を行う必要があります。
所要量クラスの区分評価方針なしを使用して、内部で製造された個別所要量品目の評価方法を以下のいずれかに指定します。
ｷ 見込生産品目の標準原価にもとづいた評価
この評価方法は、品目が見込生産在庫と受注評価在庫の両方に対して製造される場合に推奨されます。
ｷ 事前定義された方針順序による評価
この評価方法では、原価見積において在庫期末評価関連というフラグが設定されている原価のみが在庫評価の対象となります。この評価方針は、一括指図、原価対象階層、連産品製造にも適用されます。
1. 個別所要量品目の在庫セグメントから標準原価が読み込まれます ( 参照 : 特殊評価在庫の表示 ) 。すでに入庫が行われている場合は、在庫セグメントには標準原価しかありません。最初の入庫により、指定順序内の後続方針の 1 つにもとづいて評価が行われます。後続方針のいずれかから選択された標準原価が方針にコピーされ、後の評価基準として使用されます。この値は、マニュアルでのみ変更することができます。
( 品目、受注、または、受注明細に対する ) 特殊在庫セグメントの原価計算ビューまたは会計ビューは、照会したりマニュアルで変更することはできません。
2. カスタマ Exit COPCP002 受注評価在庫の品目評価 を基準に標準原価が計算されます。
カスタマ Exit は、以下の場合にお奨めします。
– たとえば、パフォーマンスを考慮して、または、受注原価見積登録に要する作業が複雑になると予想されるために、受注原価見積の登録を行わない場合
– 繰返生産で計画指図を使用しているなどの理由により、製造指図やプロセス指図に対して標準原価評価の基準として予定原価見積を使用しない場合
– 品目に対する標準原価見積が存在しない場合
カスタマ Exit は、繰返生産において計画指図の構成品目にもとづいて個別所要量品目を評価する場合などに使用することができます ( 選択された論理プロセスと原価対象および受注生産における製品原価コレクタも参照してください) 。
詳細については、カスタマ Exit に関する文書を参照してください。
3.
受注原価見積または
受注 BOM
原価見積にもとづいて標準原価が決定されます。受注原価見積では、原価計算方法として、
個別計画または原価積上を使用することができます。受注 BOM
原価見積では、原価計算方法として、原価積上が使用されます。
個別計画を使用して、受注原価見積に対する原価見積 ( 数量構成あり) を変更することもできます。
受注評価在庫がある場合に、受注原価見積で標準原価を計算する際には、受注原価見積にマークを付ける必要があります。
受注評価在庫がある場合に、受注 BOM 原価見積で標準原価を計算する際には、受注 BOM 原価見積にマークを付ける必要があります。
受注原価見積には、通常、売上原価を計算するための販売費および一般管理費が含まれます。原価は、原価構成ビュー 売上原価から条件タイプへ転送されます。
販売費および一般管理費は、在庫評価には関与しません。また、販売費および一般管理費は、受注在庫の評価には使用されません。これは、システムでは、在庫評価に関連する明細のみが明細化に組み込まれるためです。
品目に対して標準原価見積がマークされている場合とは異なり、受注原価見積のステータスが MARKED に設定されている場合には、計算値は、受注在庫の在庫セグメントに書き込まれません。個別所要量品目の在庫セグメントに標準原価が書き込まれると、この原価はマニュアルでしか変更できなくなります。前述のカスタマ Exit で標準原価がすでに計算されている場合には、後から受注原価見積を登録してこの標準原価を上書きすることはできません。
最初の入庫が終わるまでは、計画値は個別所要量品目の在庫セグメントに書き込まれないため、最初の入庫までは何回でも原価を再計算することができます。ステータスが VO ( マーク済み) の現在原価見積は、入庫時に品目の評価に使用されます。
最初の入庫後にステータス VO ( マーク済み ) で新しい原価見積を登録すると、入庫の評価で使用された原価の計算方法を調べることができなくなる可能性があります。その場合には、期末処理で差異計算を行う際に、システムによってアウトプット価格差異がレポートされます。
受注原価見積のステータスが VO ( マーク済み) ではない場合、または、受注原価見積が存在しない場合には、次の方針にしたがって標準原価が決定されます。
製品原価管理 のカスタマイジングで、原価対象管理 → 受注別製品原価 → 受注生産の管理 → チェック: 所要量クラス を選択し、原価計算 ID 区分に B を入力して、ステータス VO ( マーク済み) が自動的に設定されるように指定します。これは、特に、受注に基づいて量産を行う環境に対してお奨めします。というのは、このステータスをマニュアルで設定するには多くの作業を要するためです。
4. 製造指図原価見積、または、 WBS 要素の計画原価を使用して、標準原価が決定されます。マイルストーン納入のため、 1 つの受注明細に対して複数の製造指図が存在する場合には、最初に納入される製造指図の標準原価が使用されます ( 方針 1 を参照 ) 。
予定原価見積が実行されていない場合は、以下の方針にもとづいて標準原価が決定されます。
5. 見込生産在庫と受注評価在庫の両方に対して品目を製造する場合は、一括所要量品目の品目マスタレコードが読み込まれます。一括所要量品目のマスタレコードの標準原価は、標準原価見積など、別の方法で計算されていることもあります。
品目や受注明細の製品原価見積で標準原価を計算する場合は、収益性分析 (CO-PA) へ転送可能な原価構成にしたがって、計画原価に対して原価構成分割が生成されます。
リリース 4.0A では、受注原価見積で計算された計画原価に対する原価構成分割を収益性分析に転送できるようになりました。これを行うには、 収益性分析のカスタマイジングで、マスタデータ → 評価 → 原価積上 → 原価積上へのアクセス定義 を選択し、区分受注原価見積転送で転送を定義します。
ここでの必要条件は、製品原価見積で受注原価見積に対して計画原価を計算することです。
ただし、予定原価見積で製造指図に対して標準原価を計算する場合、または、品目マスタレコードの原価を使用する場合は、原価構成分割を 収益性分析に転送することはできません。
また、個別計画見積で計画原価を計算する場合や、個別計画で製品原価見積の後続処理を行う場合にも、原価構成分割を 収益性分析に転送できません。
入庫を取り消しても、最初の入庫によって更新された標準原価は有効です。そのため、入庫を取り消しても、在庫移動が取り消されるだけで、標準原価の更新は取り消されません。また、新しく入庫が行われても、既存の標準原価は上書きされません。
たとえば、入庫を取り消し、新しい受注原価見積を登録してマークしても、この原価見積は評価プロセスでは使用 されません。しかし、この原価見積は、目標原価計算の合計差異の計算に使用されます。新しい受注原価見積の合計値と標準原価の差異は、 ( 前述のように ) システムによりアウトプット価格差異としてレポートされます ( 受注評価在庫での差異を参照 ) 。
品目の標準原価が標準原価見積で計算される場合は、原価は、合計で更新されるだけでなく、固定費と変動費に分割した状態でも更新されます。これにより、品目の製造時に、内部活動に対する固定費および変動費と間接費が考慮されます。
参照:
在庫への納入に対する評価については、以下のセクションを参照してください。
関連トピックの詳細については、以下のセクションを参照してください。
受注別製品原価における計画原価計算の受注原価見積に関する記載
品目の標準原価見積および計画原価に対する原価構成分割の詳細については、製品原価計画の文書を参照してください。
カスタマ Exit COPCP002 を使用する場合は、BC SAP 標準の変更 のカスタマ Exit に関する文書を参照してください。