特定の得意先のために品目 ( 個別所要量で半製品または製品に使用される原材料、または商品など ) を調達します。 外部調達品目は、個別所要量で指定されます。

受注から購買依頼が生成されます。

• 受注評価在庫を使用している場合、外部調達品目は受注評価在庫で指定されます。

• 受注非評価在庫を使用している場合、外部調達品目は入庫の入力時に原価と収益を伴う受注明細に直接割り当てられます。

外部活動によって発生した費用は、原価と収益を伴う受注明細に直接配分されます。 この場合、購買発注によって原価および収益を含む受注明細が更新されます。

資材所要量計画は、個別所要量品目 ( 受注生産 ) と一括所要量品目 ( 見込生産 ) の両方で使用することができます。 資材所要量計画では、以下の処理が行われます。

• 内製品目の計画手配が生成され、製造指図に変換されます。
• 外部調達品目の購買依頼が生成され、購買発注に変換されます。
• 最終品目の在庫転送のために在庫転送オーダーが登録されます。

資材所要量計画は、マルチレベルです。 すなわち、計画手配、購買依頼、および在庫転送オーダーは、二次所要量のためにも生成されます。

原価対象として、製造指図や製品原価コレクタ、原価対象階層、および受注明細を使用することができます。

受注の登録時に、個別構成部品の組立または最終製品への組立を開始する必要がある場合は、組立指図機能を使用します。 この機能を使用すると、受注についての資材所要量計画と品目計画を省き、以下の指図を受注から直接生成することができます。

• 製造指図 ( 組立指図とも言います )

組立指図機能では、従属所要量は通常、在庫から取り出されます。 つまり、製品に使用される品目は一括所要量品目です。 ただし、組立指図機能を個別所要量によって制御される従属所要量と共に使用することもできます。 また、 一括指図を組立指図機能で使用することができます ( 上記を参照 ) 。

組立指図機能での原価対象は以下の通りです。

• 受注評価在庫については、原価対象として個別所要量品目の製造指図または製品原価コレクタを使用することができます。

製品の多数のバリアント ( 選定可能品目 ) から、製品の特性を評価することによって希望の構成品目が選択されます。 これにより、受注明細に特定の製造可能な製品バリアント ( 選定済品目 ) が登録されます。 特定の特性値を選択する際、他の特性も選択しなければならないことがあります ( 従属構成品目または従属作業など ) 。 構成品目と作業の関係は、バリアント選定で対象依存として保存されます。

製品バリアントは、製造指図または計画手配によって製造されます ( 以下を参照してください ) 。 バリアント処理での原価対象は以下のとおりです。

• 主に製品の原価に関心がある場合は、製造指図または製品原価コレクタのみ。 受注に基づく量産がこれに該当します。

• 受注明細の原価に関心がある場合は、製造指図と受注明細。 複合的な受注生産がこれに該当します。 バリアント製造では、たとえば指図固有の変更がバリアントに対して行われます。 この場合にのみ、 受注別製品原価の機能を使用します。

バリアント処理での計画原価

原価見積のシミュレーション ( 選定シミュレーション )

マルチレベル製造構造では、一括所要量品目または個別所要量品目の製造指図を 一括指図にリンクさせることができます。 一括指図は、組立指図機能とともに使用することができます。

得意先別サービスを提供します。 受注明細を原価対象として使用します ( 原価と収益を伴う受注明細) 。 受注明細に含まれる製品はサービスなので、数量構成はありません。 したがって、受注明細には製造指図 ( 製造指図またはプロセス指図 ) は割り当てられません。 受注明細の予定原価見積は、 受注に対する個別計画として登録されます。 原価の更新や分析を行うには、 受注別製品原価の機能を使用します。

受注生産におけるを合理的な処理シナリオは、計画手配の使用によって表すことができます。

個別所要量品目の計画手配は、製造される品目の品目マスタレコードの MRP ビューでフラグ 繰返生産が設定されている場合に登録されます。

受注の保存時に計画手配が生成されるようにするには、所要量クラスの項目組立タイプで組立タイプ 1 ( 計画手配 : 静的処理 ) または 4 ( 計画手配 : 動的処理 ) を指定します。

所要量クラスで組立指図機能を指定しない場合、計画手配は所要量計画で生成されます。

計画手配には、製造される品目の構成品目が一覧表示されます。 変換区分は、計画手配でオンに設定されていません。 したがって、計画手配にもとづいて購買依頼も製造指図 ( 製造指図またはプロセス指図 ) もまったく登録されません。

得意先への納入を行うには、繰返生産メニューにジャンプして、機能受注の最終バックフラッシュを使用して受注明細の入庫を入力します。 この最終バックフラッシュによって、以下のような効果が得られます。

• 受注非評価在庫では、原価および収益を含む受注明細に構成品目の原価が借方記入されます。
• 受注評価在庫では、受注について製造される品目の製品原価コレクタに構成品目の原価が借方記入されます ( 受注生産での製品原価コレクタも参照してください ) 。

• 選定可能品目の標準原価見積を登録します。 この原価見積にもとづいて、製品の入庫転記について自動活動配分を転記することができます。
• マニュアル内部活動配分を実行します。

見込生産の原価対象管理

原価対象管理 : 受注生産

バリアントについての詳細は、 LO バリアント設定ガイドの文書を参照してください。

受注生産では、外注もサポートされています。 以下に、受注評価在庫による外注がどのように処理されるかについて説明します。

品目マスタレコードの MRP ビューの 個別 / 一括フラグは、提供された部品が受注評価在庫からのものか、または支給品在庫からのものかを制御します。 ここで、品目が個別所要量品目であると指定されている場合、提供される品目は 受注評価在庫から取り出されます。 ここで、品目が一括所要量品目であると指定されている場合は、品目は支給品在庫から取り出されます。 提供された品目が受注評価在庫から取り出される場合、これらの品目は最初に受注評価在庫に転送されなければなりません。 この処理は、外部調達または在庫転送によって通常通りに実行されます。

入庫が外注品目に対して転記されると、在庫勘定が借方記入され、在庫変更勘定が貸方記入されます。 外注された品目は、受注評価在庫に転記されます。 他の転記は、従来の外注における一般的な手順と同じです。 したがって、提供された品目の出庫と外注は、外注品目の入庫と同時に転記されます。

• 提供された品目の入庫における転記レコード : 原材料消費勘定借方記入され、原材料在庫勘定が貸方記入されます。

• 外注そのものの転記レコード : 外注勘定が借方記入され、負債勘定が貸方記入されます。または、外注勘定が借方記入され、入庫 / 請求仮勘定が貸方記入されます。 入庫 / 請求仮勘定への転記は、後で負債勘定への転記によって請求書が受領されたときに取り消されます。

製品が得意先に納入されるまで、受注明細に外注品目の原価が借方記入されることはありません。 これは、受注評価在庫での一般的な手順です。 通常、借方額は外注品目の標準原価ですが、この額は通常受注に対する原価見積で計算されます。 提供された品目の引落によって発生した受注明細への費用の借方記入により、レポートされる原価の額が倍になります。 ただし、在庫勘定に統計原価要素 ( 原価要素タイプ 90) を登録すれば、これらの原価を統計実際原価としてレポートすることができます。 統計原価要素は、情報管理で受注についてレポートされます。

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