期間別製品原価の仕掛品 (SAP ライブラリ

期間別製品原価の仕掛品

使用

仕掛品計算機能では、半製品 ( 仕掛品) が評価されます。

期間別製品原価 コンポーネントでは、仕掛品は目標原価で評価されます。製造指図または製造バージョン ( 繰返生産のみ) で確認された作業数量のうち、不良ではないものが、仕掛品と不良の評価バリアントにもとづいて目標原価で評価されます。

以下の対象に対して、目標原価で仕掛品を計算することができます。

ｷ製品原価コレクタ

ｷ製造指図 ( 数量構成あり)

ｷプロセス指図

統合

スケジュールマネージャ を使用すると、期末処理プロセスが容易になります。詳細については、以下のセクションを参照してください。

スケジューラ

モニタ

フロー定義

エラーのある対象の再処理に、マルチレベルワークリストを使用できるようにするには、フロー定義が行われた スケジュールマネージャを使用する必要があります。詳細については、以下のセクションを参照してください。

マルチレベルワークリスト

現会計期間の仕掛品と前期間の仕掛品との差異は、未完成品の在庫変更と一致します。在庫変更は、決済時の期間別製造原価に対する期末処理中に、財務会計 (FI) と利益センタ会計 (EC-PCA) に転送することができます。FI への決済によって、未完成品の在庫が資本化されます。未完成品勘定 ( 貸借対照表勘定) が借方記入され、在庫変更勘定 ( 損益計算書勘定) が貸方記入されます。期間中に決定された仕掛品が、前期で決定された数量よりも少ない場合、決済時に未完成品の在庫が同じ値で取り消されます。決済は、カスタマイジングで定義された転記ルールに従って実行されます。転記ルールでは、決済中に転記される FI 勘定を指定します。仕掛品が財務会計に転送される指図番号は、財務会計伝票の項目割当に表示されます。これにより、財務会計モジュールへの転記を説明できるようになります。

また、ユーザ定義エラー管理の機能にも注意してください ( このセクションの後述部分も参照) 。

前提条件

製品原価コレクタに関しては、ルール初期化STR ( トレースファクタ決定方針付き) が事前設定されている必要があります。製造指図を期間別に決済する場合、ルール初期値 PP2 ( 製造品目の期間決済) が指図タイプで指定されているようにする必要があります。

以下を確認する必要があります。

ｷ 製品原価管理 のカスタマイジングで期間別製品原価 → 期末処理 → 仕掛品 を選択し、以下のステップを実行しておきます。

– 結果分析キーの定義

期間別製品原価 では、結果分析キー000003 ( 目標原価での仕掛品計算) を使用します。

– 結果分析バージョンの定義

– 評価方法の定義 (目標原価)

– 仕掛品と不良に対する評価バリアントの定義 (目標原価) ( オプション )

仕掛品と不良に対する評価バリアントで、以下を基準として、仕掛品評価の目的原価を計算するかどうかを指定します。

- 製品原価コレクタまたは製造指図の予定原価見積

- 代替品目原価見積

- 品目に対する標準原価見積 ( 受注評価在庫が使用されている場合、標準原価の基準となる原価見積にアクセスします )

– 仕掛品に対する評価バリアントの割当

– 行 IDの定義

– 割当の定義

– 仕掛品計算に必要な原価要素の定義

– 更新の定義

– 仕掛品の決済に必要な転記ルールの定義

転記ルールでは、仕掛品を決済する G/L 勘定を指定します。

ｷ繰返生産でのレポートポイントバックフラッシュ、製造指図での作業確認、または製造指図を伴うフェーズレベルでの確認が、歩留数量と不良数量を確認するために使用されていること。

繰返生産では、繰返生産プロファイルにレポートポイントを使用することを指定する必要があります。この指定は、 期間別製品原価のカスタマイジングで、リアルタイム原価計算 → チェック: 繰返生産プロファイルの制御データ を選択して行います。

最低でも 1 つの作業で、マイルストーン確認とともに管理キーを指定してあるようにしてください。マイルストーンとして作業を 1 つだけ定義する場合は、通常、作業手順の最後の作業を指定します。

レポートポイントは、必須または任意で指定することができます。必須またはオプションのレポートポイントについての詳細は、繰返生産の文書を参照してください。

ｷレポートポイントまたはマイルストーンが原価計算関連としてフラグ設定されていること。

ｷ製造で使用しているレポートポイント構造やマイルストーン構造が、目標原価の計算に使用されているものと一致していること。

たとえば、RS ヘッダのレポートポイント構造と異なる構造で標準原価見積を行うと、品目の標準原価見積にもとづく仕掛品の評価で問題が生じる可能性があります。

繰返生産では、レポートポイント構造を変更すると、フレキシブルレポーティングポイントを使用することにより、レポートポイントバックフラッシュを変換したり、製品原価コレクタの予定原価見積を更新することができます。

繰返生産環境における推奨事項

– 各製造バージョンに対して製品原価コレクタを別々に登録してください。

– 製品原価コレクタの予定原価見積を登録してください。

– 確認対象となる活動数量の初期値は、予定原価見積に使用される作業手順にもとづいて設定します。

– 製品原価コレクタの予定原価見積にもとづいて、仕掛品と不良の差異を評価します。

– レポートポイント構造を変更する場合、フレキシブルレポーティングポイントを使用し、予定原価見積を更新します。

ｷ仕掛品評価で使用される目標原価の計算基準となる作業手順のタスクリストタイプ、タスクリストグループ、およびグループカウンタが、実績データが入力された作業手順のものと一致していること。ユーザ定義エラー管理の機能にも注意してください。

これは、たとえば、製品原価コレクタの予定原価見積にもとづく仕掛品評価における予定原価見積のタスクリストタイプ、タスクリストグループ、グループカウンタは、製造指図で指定されたものと一致していなければならないという意味です。

原価対象として使用している製造指図を期間別に分析する場合は、仕掛品が、製造指図の予定原価見積にもとづく目標原価で評価されるようにしてください。この設定は、目標原価の仕掛品と不良で使用される評価バリアントで行います。

ｷ目標原価の計算で使用される原価見積が明細化されていること。このため、以下のものを登録する必要がある場合があります。

– 明細化を伴う品目の標準原価見積

– 明細化された品目の代替品目原価見積

– 受注評価在庫による受注生産における、明細化を伴う受注原価見積

製造指図またはプロセス指図の予定原価見積にもとづいて仕掛品を評価する場合、仕掛品の計算時に明細化が動的に行われます。

これはパフォーマンスに悪影響を及ぼす恐れがあります。

ｷ BOM に一覧表示されている構成品目が、使用される作業に割り当てられていること ( オプション) 。

ｷ 品目発生源 フラグが、原価計算で最も重要な品目のマスタレコードの原価計算ビューで選択されていること ( オプション) 。

ｷ前期間のデータが上書きされないようにカットオフ期間を定義します。

製造指図のライフサイクルは、カットオフ期間によって未決済期間と決算済期間に分けられます。

– カットオフ期間までに計算された仕掛品は、次に仕掛品が計算されても変更されません。

– それ以降の期間に計算された仕掛品は、現行の仕掛品計算によって上書きされます。

転記済のデータが変更されないようにするには、通常、カットオフ期間を結果分析期間の前の期間として定義します。

製品原価コレクタで、5 月、6 月、および 7 月に仕掛品が計算されるとします。7 月の評価によって 5 月と 6 月の仕掛品を変更することはできません。

カットオフ期間を期間06 に設定し、結果分析期間 07 の仕掛品を計算します。

ｷ 管理会計一般 のカスタマイジングで、管理領域の定義をチェックしておきます。

管理領域の通貨タイプ ( 基本データ 内) によって、管理領域通貨として使用できる通貨が決まり、そしてその通貨が管理領域に割り当てられている会社コードの通貨と異なってもよいかが決まります。 全通貨フラグ ( 管理区分 内) を使用すると、金額の更新を管理領域通貨のみで行うか、または取引通貨や対象通貨でも行うかということを指定することができます。

仕掛品は常に管理領域通貨で計算され、会社コード通貨で財務会計に決済されます。通貨が異なる複数の会社コードを使用して原価計算を行う場合は、仕掛品は会社コード通貨でも更新されます。

ｷ仕掛品を照会できるようにレポートで設定を行います。

資本化の要件での仕掛品の定義

製品原価計画 のカスタマイジングで、在庫評価、商法実地棚卸評価、税法実地棚卸評価に対してどの金額を資本化するかを定義するには、 品目原価見積の基本設定 → 原価構成の定義 を選択します。原価構成には、原価見積で計算された原価の明細が示されます。

仕掛品計算の行ID は、通常、製品原価計画の原価構成と同様にグループ化されます。したがって、通常、原価構成 原材料に割り当てられたのと同じ原価要素範囲が行 ID 原材料 に割り当てられます。

ただし、原価が仕掛品計算の対象になるのは、行ID に割り当てられている場合に限ります。

カスタマイジングで、行ID ごとに以下のことを指定します。

ｷ仕掛品は資本化可能であること

ｷ仕掛品の一部は資本化可能であること

ｷ仕掛品は資本化不可であること

仕掛品計算の前に実行する機能

仕掛品を計算する前に、必要に応じて、テンプレート配分、実績活動価格での再評価、 間接費計算を実行する必要があります。

原価対象階層に実際原価が割り当てられている場合は、仕掛品計算の前に実際原価付替を行います。

ステータス

有効な結果分析キーを持ち、ステータスがDLFL ( 削除区分) 、または DLT ( 削除済) ではない指図だけが、仕掛品計算に含まれます。

以下の指図についてステータスDLFL を設定することにより、仕掛品計算のパフォーマンスが大幅に向上します。

ｷ指図は、納入済または技術的完了になっていること。

ｷ指図について差異が計算されていること。

ｷその指図について、追加原価が発生しないこと。

たとえば、その指図の追加原価が発生した場合などには、削除区分を設定後に取り消すことができます。ただし、削除 フラグは取り消すことができません。

製品原価コレクタの再編成も参照してください。

機能

目標原価での仕掛品の計算 : 例

この例では、仕掛品と不良差異が計算されます。

前提条件

作業 10 と 20 について、20% の作業不良が計画されています。作業 10 では、312 キログラムの不良が発生し、実際不良と計画不良が等しいことが確認されました。作業 20 では、300 キログラムの不良が確認されています。目標不良数量は 212.5 キログラムなので、作業 20 での不良差異数量は 87.5 キログラムになります。不良差異については、不良差異のセクションを参照してください。

目標原価での仕掛品に対する参照数量の決定

このグラフィックは添付のテキストに説明されています

これらの作業で、仕掛品数量は以下のように決定されます。

作業10 での仕掛品数量:

作業 10 での歩留 1,250

作業 20 での歩留 850

作業 20 での実績不良数量 300

= 仕掛品数量 100

作業20 での仕掛品数量:

作業 10 での歩留 850

後続作業での歩留 0

後続作業での実績不良数量 0

= 仕掛品数量 850

理論上では、以下のようにして、作業全体にわたって仕掛品の値を決定することができます。

100 x 作業 10 での目標原価 + 850 x ( 作業 10 での目標原価 + 作業 20 での目標原価)

しかし、仕掛品の値は参照数量にもとづいて決定されます。

作業10 での参照数量:

作業で確認された歩留 1,250

- 後続作業での実績不良数量 * 300

- 入庫数量 0

= 参照数量 950

* ( 作業全体にわたる累積不良数量)

作業20 での参照数量:

作業で確認された歩留 850

- 後続作業での実績不良数量 0

- 入庫数量 0

= 参照数量 850 キログラム

作業全体にわたる仕掛品の値は、以下のように決定されます。

950 x 作業 10 での目標原価 + 850 x 作業 20 での目標原価

仕掛品数量の評価は、参照数量の評価と同じ結果になります。この参照数量を使用して、仕掛品が計算されます。物理的にこれらの作業に存在する数量が仕掛品数量になります。

計算の例

作業	製造単位あたりの目標原価	仕掛品数量	参照数量
10	2 EUR	100	950
20	2 EUR	850	850

仕掛品数量にもとづく計算:

100 x 作業 10 での目標原価 + 850 x ( 作業 10 での目標原価 + 作業 20 での目標原価)

= 100 * 2 + 850 (2+2)

= 100*2 + 850 * 4

= 400 + 3400

= 3.600

参照数量にもとづく計算 ( システムで使用される方法):

950 x 作業 10 での目標原価 + 850 x 作業 20 での目標原価

= 950 * 2 + 850 * 2

= 1,900+ 1,700

= 3,600

仕掛品評価の目標原価は、仕掛品の計算時に自動的に計算されます。標準原価などの計画値は、作業の歩留に変換されます。

仕掛品評価に使用する原価見積には、販売費および一般管理費など在庫評価に関連しない原価が含まれることがあります。製品原価見積 ( 数量構成あり) では、これらの原価が個別の原価構成ビューに表示されます。在庫評価に関連しない原価は、仕掛品評価には使用されません。

品目の標準原価見積を基準にした目標原価の計算

品目の標準原価見積を基準にして仕掛品および不良を確認し、それに応じてそれらを評価する場合には、以下のようにさまざまなケースがあります。

ケース1:

製造バージョンの現在の作業手順、および以下のような品目の標準原価見積

ｷ同一の BOM にアクセス

ｷタスクリストタイプが同一

ｷ作業手順グループが同一

ｷグループカウンタが同一

仕掛品と不良は、正確に評価することができます。

ケース2:

製造バージョンの現在の作業手順、および以下のような品目の標準原価見積

ｷ同一の BOM にアクセス

ｷタスクリストタイプが同一

ｷ作業手順グループが同一

ｷグループカウンタが異なり、レポートポイント構造が類似

ユーザ定義エラー管理 を使用して、仕掛品と不良差異が計算されるようにすることができます。仕掛品および不良の評価により意味のある値が得られます。

ケース3:

製造バージョンの現在の作業手順、および以下のような品目の標準原価見積

ｷ同一の BOM にアクセス

ｷタスクリストタイプが同一

ｷ作業手順グループが同一

ｷグループカウンタが異なり、レポートポイント構造が全く異なる

ユーザ定義エラー管理 を使用して、仕掛品と不良差異が計算されるようにすることができます。技術的に仕掛品と不良を評価することはできますが、結果に意味はありません。

ケース4:

製造バージョンの現在の作業手順、および以下のような品目の標準原価見積

ｷ同一の BOM にアクセス

ｷタスクリストタイプが異なる、または

ｷ作業手順グループが異なる

このケースでは、仕掛品も不良も評価することができません。

ケース 3 やケース 4 のような事態を避けるために、仕掛品と不良の確認と評価は予定原価見積を基準にすることをお奨めします。

仕掛品の更新

仕掛品は、原価要素タイプ31 の二次原価要素の下で、製品原価コレクタまたは製造指図に対して更新されます。原価要素タイプ 31 の二次原価要素は、結果分析原価要素と呼ばれます。

特別要件

製造指図 ( 数量構成なし )

管理会計における製造指図の仕掛品は、必ず実際原価で評価します。決済タイプは全額決済である必要があります。

製造指図 ( 数量構成あり ) 、およびプロセス指図

製造指図とプロセス指図の仕掛品計算を目標原価で行うことはお奨めできません。

製造指図とプロセス指図の仕掛品を目標原価で評価する場合は、製造指図やプロセス指図の基準となる作業手順またはマスタレシピは、仕掛品計算の基準となる原価見積で使用するものと必ず一致する必要があります。これらの作業手順またはマスタレシピが異なると、仕掛品や計画外不良は計算できません。この場合、差異計算で意味のある結果は得られません。

受注評価在庫を持つ目標原価での仕掛品における特別要件

期間別製品原価 コンポーネントでは、製造指図やプロセス指図に対する受注評価在庫を持つ目標原価で仕掛品計算だけを行うことができます。受注生産 ( 繰返生産を持つ受注生産) で製品原価コレクタを使用している場合、仕掛品は計算できません。これは、繰返生産の受注生産で、レポートポイントバックフラッシュがサポートされていないためです。また、製品原価コレクタは、常に借方と貸方に同時に記入されます ( 受注生産における製品原価コレクタも参照) 。

受注評価在庫を使用していて、標準原価見積を使用して計算された目標原価で、製造指図やプロセス指図にもとづいて仕掛品評価を行う場合は、標準原価の計算に使用される原価見積がアクセスされることに注意してください。受注評価在庫: 評価と受注評価在庫を持つ標準原価のセクションを参照してください。

受注原価見積で標準原価が計算されている場合、以下の条件がすべて満たされている場合に限り、仕掛品を計算することができます。

ｷ原価計算方法原価積上を持つ受注原価見積、またはストラクチャのリンク受注 BOM 原価見積が登録されていること。

ｷこの原価見積に対して、明細化が生成されていること。

ｷ受注原価見積がマークされていること。

受注評価在庫を使用しているときに、受注原価見積によって目標原価を計算すると、作業通貨のみを使用して評価が行われます。

受注原価見積ではなく製造指図原価見積で標準原価の計算を行った場合には、明細化が動的に生成されるため、計画原価にもとづいて計算された目標原価で仕掛品を計算することができます。

予定指図原価見積に対して明細化を動的に生成すると、仕掛品計算のパフォーマンスに悪影響を与える場合があります。

その品目も一括所要量で管理されるため、品目の標準原価計算をストラクチャのリンク標準原価見積で行った場合、以下の 2 つの要件が満たされる場合に、標準原価見積にもとづいて目標原価で仕掛品を計算することができます。

ｷ品目の標準原価見積がストラクチャのリンク原価見積 (数量構成あり) ( 製品原価見積) であり、明細化されていること。

ｷ標準原価見積がマークされ、リリースされていること。

受注評価在庫を使用しているときに、製品に対する入庫が入力された場合、目標原価での仕掛品評価は標準原価にもとづいてのみ行うことができます。これは、得意先在庫セグメントの標準原価が最初の入庫で更新されるためです。得意先在庫セグメントに入庫がない場合、標準原価にもとづいて目標原価で仕掛品を評価しようとしても、仕掛品は計算できません。その代わりに、製造指図の残高が差異に移動し、決済時に価格差異勘定に渡されます。

仕掛品の分析

仕掛品の分析は、仕掛品計算の説明機能を使用して行います。これにより、仕掛品を含む作業、および仕掛品の値を決定することができます。

仕掛品計算では歩留だけが考慮され、不良の実際原価と差異は無視されます。

パフォーマンスの改善

並列処理を使用して、仕掛品計算プロセスの実行時間を短縮することができます。

ｷ スケジュールマネージャ を使用せずに仕掛品計算を実行する場合は、バックグラウンド処理のサーバグループを入力します。

ｷ スケジュールマネージャ を使用して仕掛品計算を実行する場合は、ジョブバリアントの登録時にプログラムの選択画面で 並列処理フラグを設定します。表示された入力項目に、サーバグループを入力します。

スケジュールマネージャ : マルチレベルワークリスト

個別機能で処理された、エラーが発生した対象を表示し、編集することができます。このために、マルチレベルワークリストを使用します。マルチレベルワークリストによって、個別処理ステップ ( つまり、単一の機能) または処理ステップ順序全体の不完全対象を編集することができます。

マルチレベルワークリスト使用の前提条件は、フロー定義とともにスケジュールマネージャを使用していることです。

このセクションの統合を参照してください。

ユーザ定義エラー管理

ユーザ定義エラー管理を使用することによって、仕掛品計算のログのメッセージ出力を管理することができます。

このセクションの統合を参照してください。

情報システムにおける仕掛品

仕掛品が計算されると、ステータスがRESA ( 結果分析実行済) に設定されます。このステータスは、仕掛品が計算された指図の選択に使用されます。

このデータは、集計に含められます。情報システムに集計階層を登録すると、たとえばプラント別または管理領域別に累計差異を表示することができます。

制約

期間別に決済される指図 ( 製品原価コレクタまたは製造指図) に対する入庫転記により、この指図に実績貸方額が記入されているが、実際原価で借方記入されていない場合には、指図残高がマイナスの仕掛品 ( 未実現損失引当金) として表示されることはありません。その代わり、指図残高は差異計算に移動されます。

製造指図の作業手順に、並行順序として定義された作業の順序が指定されている場合、仕掛品計算では確認された数量は使用されません。したがって、目標原価で仕掛品を計算することはできません。繰返生産でレポートポイントを使用している場合は、並行順序は行うことはできません。そのため、この制約は繰返生産には関係しません。

連産品製造では、仕掛品を目標原価で計算することはできません。

目標原価での仕掛品計算は、常に、オペレーショナル評価ビューで行われます。内部振替価格はサポートされていません。