期間別製品原価と指図別製品原価 

R/3 システムでは、業務の原価を製品レベルで管理することができます。 これには 2 つの方法があります。

• 期間別製品原価

• 指図別製品原価

原価計算手法として期間別製品原価または指図別製品原価のどちらを使用するのかを、 ( その他のパラメータ設定とともに ) 決済規則で指定します。

• 期間別製品原価を使用する場合、決済規則で決済タイプ PER ( 定期的 ) を指定する必要があります。

• 製品原価コレクタには、ルール初期値 STR ( およびトレースファクタ決定のための方針 ) を入力します。
• 製造指図には、ルール初期値 PP2 ( 製造品目の定期決済 ) を入力します。

• 指図別製品原価を使用する場合、決済規則で決済タイプ FUL ( 全額決済 ) を指定する必要があります。

期間別製品原価では、常に原価対象の原価を期間別に管理します。

* 製品原価コレクタに配分される実際原価を転記すると、製品原価コレクタが借方記入されます。 これは、たとえば在庫から品目を引き落とした場合や、内部活動配分が行われたときに起こります。

** 製造済品目が在庫に入庫されるとき、原価対象が借方記入されます。

*** 図中の差異には、不良差異が含まれています。

製品原価コレクタは、長期にわたって有効です。 有効期間は 1 会計年度を超えることもあります。

期間別製品原価では、仕掛品は目標原価で計算されます。 繰返生産では、レポートポイントバックフラッシュを入力する必要があり、また製造指図については作業の確認を入力する必要があります。 不良ではない確認済数量は、仕掛品が決定されたときに目標原価で評価されます。

期間別製品原価コンポーネントでは、差異は期間別に計算されます。 したがって、 期間別製品原価コンポーネントでは、仕掛品と対象の差異が同時に発生することがあります。 合計差異を判別するために、その期間の確認済の実績値と目標値が比較されます。 差異を決定するために、仕掛品が実績値と目標値の差異から控除されます。

指図別製品原価コンポーネントでは、通常は原価対象の原価をロット別に管理します。

* 製造指図に割り当てられた実際原価を転記すると、製造指図が借方記入されます。 これは、たとえば在庫から品目を引き落とした場合や、内部活動配分が行われたときに起こります。

** 製品が在庫に入庫されたとき、製造指図が借方記入されます。

特定数量の製品を製造するために、製造指図が登録されます。 この数量が在庫で受け取られた後、この数量の原価を確認します。

ロットベース原価管理では、仕掛品は実際原価で計算されます。 指図のステータスが DLV ( 出荷済 ) でない限り、仕掛品は指図の借方額と貸方額の差額になります。

指図別製品原価コンポーネントでは、指図のステータスが DLV ( 納入済 ) または TECO ( 技術的完了 ) になるまで差異は決定されません。 指図のステータスが DLV または TECO になると、借方額と貸方額の差額は仕掛品として解釈されず、差異として解釈されるようになります。

1. ロットベース原価管理または期間ベース原価管理のいずれを使用するかを選択します。
2. 製造のカスタマイジングで製造指図の指図タイプを登録するか、または期間別製品原価のカスタマイジングで製品原価コレクタの指図タイプを登録します。
3. 各指図タイプとプラントの初期値をチェック、または登録します。 このステップで、ルール初期値と結果分析キーを指定します。

原価対象管理の制御パラメータ

期間別製品原価の仕掛品

指図別製品原価の仕掛品

差異計算

定期差異計算 : 値フロー