製造指図の再編成 

目的

不要になった製造指図は、再編成実行で削除またはアーカイブすることができます。再編成実行の対象とする製造指図に対しては、削除区分を選択する必要があります。

製造指図が製品原価コレクタに割り当てられている場合、その製品原価コレクタに対して削除フラグを設定できるのは、割り当てられている製造指図に対して削除区分が選択されている場合のみです。

製造指図が製品原価コレクタにリンクされている場合には、その製造指図をアーカイブしてもリンク先の製品原価コレクタの期末処理データに影響がない場合のみ、製造指図に削除フラグを設定することができます。これは、以下の一覧に示す条件によって確実になります ( 製品原価コレクタの再編成を参照 ) 。

削除フラグ ( ステータス DLFL) を設定すると、原価対象管理での期末処理時のシステムパフォーマンスが向上します。これは、ステータスが DLFL である製造指図は期末処理プロセスに組み込まれないためです。

前提条件

製造指図に対して削除フラグを設定できるのは、以下の状況に該当する場合のみです。

ｷ        製造指図に対して確認または在庫移動が行われた最後の期間と、その期間の前のすべての期間を、仕掛品計算および差異計算に対してロックしてある場合。この場合、以下が必要となります。

–    該当する期間について、仕掛品計算のカットオフ期間が設定されている必要があります。

–    該当する期間について、差異計算に対して期間ロックが設定されている必要があります ( トランザクション KVAR) 。

期間ロックが設定されている期間に対しては、テスト実行または更新実行で、差異を計算することはできません。

ｷ        製造指図の仕掛品が取り消されている場合。

製造指図に対して決済タイプ FUL ( 全額決済 ) が指定されている場合には、仕掛品を取り消せるように、ステータス DLV ( 納入済 ) または TECO ( 技術的完了 ) を設定する必要があります。

ｷ        不良差異を含む製造指図に対する残高がゼロである場合。

ただし、この場合、製造指図は完全に決済されていなければなりません。

製造指図が完全に決済されるようにするには、指図別製品原価コンポーネントのカスタマイジングにジャンプして、 製造指図 → 製造指図の指図タイプのチェック を選択し、製造指図の決済で使用するように指定した決済プロファイルを指定します。

決済プロファイルは、指図別製品原価のカスタマイジングで、期末処理 → 決済 → 決済プロファイルの登録 を選択することによって、定義することができます。

削除区分を選択できるのは、削除フラグが設定されており、必要な保存期間が経過している場合のみです。保存期間は、指図タイプで定義します。製品原価コレクタの保存期間を定義するには、 期間別製品原価のカスタマイジングにジャンプし、製造指図 → 製造指図の指図タイプのチェック (PP と CO) を選択します。削除フラグが設定されてから削除区分が選択されるまでの保存期間を定義するには、項目 保存期間 1 に入力を行います。

再編成実行を行なえるのは、削除区分が選択されてから再編成実行を行うまでに必要な保存期間に達している場合のみです。削除区分が設定されてから、再編成が実行可能になるまでの保存期間を定義するには、項目 保存期間 2 に入力を行います。

プロセスフロー

再編成プロセスは、以下のとおりです。

...

       1.      製造指図に対して削除フラグ ( ステータス DLFL) を設定します。

製造指図に対して削除フラグを設定できるのは、以下の場合においてのみです。

–          製品原価コレクタの仕掛品が取り消されている場合。

–          製品原価コレクタの残高がゼロである場合。

     2.      製造指図に対して削除区分 ( ステータス DLT) を選択します。

結果

製造指図に削除フラグを設定すると、そのステータスは、 DLFL ( 削除フラグ ) になります。

製造指図に対して削除区分を選択すると、そのステータスは、 DLT ( 削除済 ) になります。

たとえば、対象に対して追加原価を請求する必要がある場合などには、削除フラグ (DLFL) を削除することができます。

一方、削除区分 (DLT) は、いったん選択すると、選択を解除することはできません。そのため、削除区分の設定に関しては、以下の推奨事項にしたがってください。

ｷ        削除区分は、追加原価が発生しないと予測される製造指図に対してのみ選択します。

ｷ        削除区分は、上記の条件を満たす製造指図に対してのみ選択します。

ｷ        会計期間が終了すると、その後 FI に対して原価が決済されることはなくなるため、削除区分は、会計期間が終了している場合にのみ選択します。

会計期間がまだ終了していない間は、データ ( 結果分析などのデータ ) を財務会計 (FI) に転送することが可能です。結果分析データは、カットオフ期間が設定されていない期間に対してのみ、計算することができます。

削除フラグが設定されている製品原価コレクタは、期末処理の対象から外されます。これにより、期末処理時のパフォーマンスが向上します。

製品原価管理情報システム によって、削除フラグと削除区分が設定されている製品原価コレクタのデータが表示されます。

製造指図が削除されると、作業手順の作業に対する数量情報も削除されます。

追加原価

以下に該当する指図に対して追加原価を転記する場合には、関連期間の会計期間が終了していないことを必ず確認してください。

ｷ        削除フラグが設定されている。

ｷ        関連期間に対してカットオフ期間が設定されている。

ｷ        関連期間に対して期間ロックが設定されている。

この後、以下を行います。

ｷ        仕掛品計算のカットオフ期間を取り消します。

ｷ        実際原価と差異計算に対する期間ロックを取り消します。

その後、削除フラグを取り消します。

参照:

カットオフ期間の編集