製品原価コレクタの再編成 

目的

必要のなくなった製品原価コレクタは、再編成実行で削除やアーカイブすることができます。再編成実行に含める製品原価コレクタに対して、削除フラグを選択する必要があります。

製品原価コレクタは、製造指図、製造バージョン、またはRS ヘッダなどの他の対象とリンクしています。製品原価コレクタの再編成を行う前に、その製品原価コレクタ、および割り当てられた指図または製造バージョンに影響する特定の条件が満たされている必要があります。

4.6A より前のリリースでは、繰返生産は RS ヘッダにもとづきます。 4.6A 以降のリリースでは、繰返生産は製造バージョンにもとづきます。

単純化のためにこのセクションでは、製造指図、 RS ヘッダ、および製造バージョンをまとめてロジスティクス対象と呼ぶことにします。

削除区分 ( ステータス DLFL) を設定すると、原価対象管理における期末処理時のシステムパフォーマンスが向上します。これは、ステータス DLFL の製品原価コレクタは期末処理プロセスに含まれないからです。

前提条件

製品原価コレクタは、以下の状態においてのみ削除フラグを設定することができます。

ｷ        ロジスティクス対象の数量データを参照する期末処理プロセスのすべての活動が ( 仕掛品計算または差異計算など) 、

–    完了している状態

–    繰り返すことができない状態

ロジスティクス対象に関する確認や在庫移動が行われた最後の期間、およびこの期間よりも前のすべての期間について、仕掛品計算や差異計算が実行されないようにロックして、この状態になるようにします。これにより、以下の帰結がもたらされます。

該当する期間について、仕掛品計算のカットオフ期間が設定されている必要があります。

該当する期間について、差異計算の期間ロックが設定されている必要があります ( トランザクション KVAR) ( 期間ロックも参照 ) 。

期間ロックが設定されている期間に対しては、差異計算のテスト実行または更新実行のいずれも行うことができません。

ｷ        削除フラグ ( ステータス DLT) が、製品原価コレクタにリンクしているすべての製造指図に対して選択されている状態 ( 詳細については、製造指図の再編成のセクションを参照)

このことが重要なのは、期間中に確認される作業数量や不良数量に関する情報は、ロジスティクス対象に属するファイルに保存されるからです。ロジスティクス対象が削除されると、この数量情報も失われます。しかし、この数量情報は、仕掛品や不良差異などのデータを計算するために、 期間別製品原価の期末処理プロセスで必要なものです。この数量情報が削除されると、データに不整合が発生します。加えて、不良をステータス DLFL の製造指図に対して更新することが可能です。

ｷ        製品原価コレクタの仕掛品が取り消されている状態

ｷ        製品原価コレクタの残高がゼロである状態

つまり、製品原価コレクタは完全に決済されている必要があります。

製品原価コレクタが完全に決済されるようにするために、期間別製品原価コンポーネントのカスタマイジングで 製品原価コレクタ → チェック: 製品原価コレクタの指図タイプ を選択し、製品原価コレクタの決済を必須とした決済プロファイルを指定します。

決済プロファイルを定義するには、期間別製品原価のカスタマイジングで期末処理 → 決済 → 登録: 決済プロファイル を選択します。

ｷ       製品原価コレクタに割り当てられた RS ヘッダや製造バージョンが削除されている状態 ( 詳細については、製造バージョンの削除を参照)

削除フラグを選択できるのは、削除区分が設定されており、必要な保存期間が経過している場合のみです。保存期間は、指図タイプで定義します。製品原価コレクタの保存期間を定義するには、 期間別製品原価のカスタマイジングで製品原価コレクタ → チェック: 原価コレクタの指図タイプ を選択します。削除区分が設定されてから削除フラグが選択されるまでの保存期間を定義するには、項目 保存期間 1 に入力を行います。

再編成実行を行えるのは、削除フラグが選択されてから再編成実行までの必要な保存期間が経過している場合のみです。削除区分が設定されてから削除フラグが選択されるまでの保存期間を定義するには、項目 保存期間 2 に入力を行います。

プロセスフロー

再編成プロセスは、以下のとおりです。

...

1.       製品原価コレクタに対して削除区分を設定します ( ステータス DLFL) 。

製品原価コレクタの削除区分の設定は、以下の条件においてのみ行うことができます。

–     すべての従属製造指図 ( 製造指図とプロセス指図 ) および RS ヘッダに削除フラグがあること。

–     製品原価コレクタの仕掛品が取り消されている場合

–     製品原価コレクタの残高がゼロであること。

2.       削除区分が製品原価コレクタに設定されると、製品原価コレクタと製造プロセス間のリンクに対して、削除フラグが自動的に選択されます。これにより、新しい製品原価コレクタを同じ製造プロセスに登録できるようになります。

3.       製品原価コレクタに対して削除フラグを選択します ( ステータス DLT) 。

結果

製品原価コレクタに削除フラグを設定すると、ステータスはDLFL ( 削除区分) になります。

製品原価コレクタに対して削除フラグを選択すると、ステータスはDLT ( 削除済) になります。

たとえば、追加原価を対象に賦課しなければならない場合には、削除区分を選択解除することができます。前提条件として、一方で新しい製品原価コレクタが同じ製造プロセスに登録されて いないことが必要です。一方で新しい製品原価コレクタがその製造プロセスに登録されていると、削除区分を選択解除することはできません。削除フラグは、いったん選択すると、選択を解除することはできません。そのため、削除フラグに関しては、以下の推奨事項に従ってください。

ｷ        削除フラグは、追加原価が予測されない製品原価コレクタに対してのみ選択してください。

ｷ        削除フラグは、上記の条件を満たす製品原価コレクタに対してのみ選択してください。

ｷ        削除フラグは、会計期間が終了している場合にのみ選択してください。これは、会計期間が終了していると、それ以上は原価を FI に決済することができないからです。

会計期間がまだ終了していない間は、データ ( 結果分析などのデータ ) を財務会計 (FI) に転送することが可能です。結果分析データは、その期間に対してカットオフ期間が設定されていない限りにおいて、計算することができます。

削除区分が設定されている製品原価コレクタは、期末処理活動の対象から外されます。これにより、期末処理時のパフォーマンスが向上します。

製品原価管理情報システム によって、削除区分と削除フラグが設定されている製品原価コレクタのデータが表示されます。

関連項目

カットオフ期間の変更