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スケジュールマネージャのワークリストは、マルチレベルワークリストです。スケジュールマネージャのマルチレベルワークリストは、特に期末処理を支援する機能です。
従来のリリースでは、R/3
システムでの期末処理は一連のバッチジョブから構成されていました。処理ステップの順序は、ジョブコール順に設定されました。ジョブにはそれぞれ、対象が選択されました。そして選択基準を入力して、統合された選択範囲を指定することができました。この選択範囲は、各処理ステップに対し (つまり期末処理のすべての個別機能に対して) 再設定する必要がありました。
対象が処理される際、前の処理ステップで発生したエラーは考慮されませんでした。このため、ジョブの終了後にエラーが発生した対象をチェックする必要がありました。エラーがあった場合は修正を行い、ジョブは選択範囲全体で再実行される必要がありました。一部の領域 (期間別製品原価の期末処理など) では、個別の処理ステップに単一レベルワークリストを登録することが可能でした。この単一レベルワークリストでは、エラーを含む対象を処理ステップごとに呼び出して、エラーの原因を特定することができました。そして、エラーが修正された後に、処理ステップをその対象に対して再実行することができました。しかし、単一レベルワークリストでは、エラーを含む対象が後続処理ステップ (後続ジョブ) で処理されないようにすることはできませんでした。
スケジュールマネージャのワークリストは、マルチレベルワークリストです。つまり、ワークリストは 1
つの処理ステップに対してではなく、処理ステップ順序に対して生成されます。このため、ワークリストから処理ステップ順序を効率的に実行することができます。マルチレベルワークリストによって、期末処理などの処理をより効率的に実行することができます。
マルチレベルワークリストには、次の利点があります。
·
(期末処理などでの) 処理ステップ順序を従来よりも短い時間で実行することができます。
ジョブの完了後にマニュアル処理を行う必要はありません。マニュアル処理が必要なのは、複数のジョブで構成される処理ステップ順序 (たとえば、アプリケーションコンポーネントの完全決算処理) を実行した後だけです。
また、単一レベルワークリストの対象でエラーが発生した場合、(エラーを持つ対象だけではなく) 選択範囲全体で処理ステップを再実行する必要がしばしばありました。マルチレベルワークリストでは、処理ステップは、エラーを持つ対象に対してのみ繰り返されます。
·
対象は各処理で選択されるのではなく、処理ステップ順序に対して一度だけ選択されるため、CPU
使用時間が短縮されます。対象は、最初の処理ステップが実行される前に選択されます。マルチレベルワークリストは、特に対象間の依存性を考慮する必要のある複合構造 (複合プロジェクト構造など) を扱う場合に、パフォーマンス上の利点があります。
一般的に、ジョブの計画とモニタは
EDP チームのメンバが行います。通常これらのメンバは、エラーログに表示されたエラーの修正責任者ではありません。マルチレベルワークリストを使用すると、エラー修正の責任者に直接通知することができます。この通知は、
ワークフローを経由して自動送信されるメールメッセージにより行われます。
マルチレベルワークリストは、スケジュールマネージャのコンポーネントの 1
つであり、常にスケジュールマネージャの他の機能とともに使用されます (「前提条件」を参照)。
現在、下記のアプリケーション、機能、対象がマルチレベルワークリストによりサポートされています。
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プロセスフロー |
製造指図の期末処理と |
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処理対象の選択範囲 |
期末処理には製造指図、CO
製造指図 (数量構成のない製造指図)、プロセス指図、製品原価コレクタ、および QM 指図があります。連産品では、一部の期末処理が製造指図の明細のレベルで実行されます。 対象が次の要件を満たしていることが、前提条件となります。 ·
対象が原価対象階層に割り当てられていない、あるいは品目の個別指図が原価対象階層の外で処理されると原価対象カテゴリで指定されています
(期間別製品原価参照)。 ·
対象上に直接勘定を割り当てることができます。つまり、製造指図の選択では、勘定割当は製品原価コレクタではなく製造指図自身で行われます。 ·
DLFL (削除フラグ) ステータスが、対象に設定されていません。 製品原価コレクタは、期間別製品原価副構成品目の対象です。 製造指図
(数量構成のない製造指図を含む) は、指図別製品原価副構成品目の対象です。 |
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処理ステップ |
対象 |
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テンプレート配分 |
指図ヘッダ
(製品原価コレクタを含む) |
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指図ヘッダ
(製品原価コレクタを含む) |
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指図ヘッダ
(製品原価コレクタを含む) |
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連産品、リワークの仮決済 |
·
連産品の仮決済: 処理対象としての製造指図の指図ヘッダ、レシーバとしての指図明細 ·
リワークの仮決済: ·
一括指図の仮決済 (自動在庫移動を行わない旧処理方法) |
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製造指図とプロセス指図、または連産品製造ではその明細、および
CO 製造指図と製品原価コレクタ |
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差異計算 |
製造指図とプロセス指図、または連産品製造ではその明細、および
CO 製造指図と製品原価コレクタ |
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製造指図とプロセス指図、または連産品製造ではその明細、および
CO 製造指図と製品原価コレクタ |
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プロセスフロー |
原価対象 ID の期末処理 |
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処理対象の選択範囲 |
期末処理には、次のものが含まれます。 ·
原価対象階層の原価対象ノード、および原価対象階層に割り当てられた個別対象。例: 製品原価コレクタ、製造指図、数量構成のない製造指図、さらに必要に応じて以下の条件が適用される (連産品製造のある) 製造指図の指図明細も含まれます。 –
対象上に直接勘定を割り当てることができます。つまり、製造指図の勘定割当は、製品原価コレクタではなく製造指図自身で行われます。 –
DLFL (削除フラグ) ステータスが、対象に設定されていません。 原価対象階層は、期間別製造原価アプリケーションコンポーネントの一部です。 ·
一般原価対象 一般原価対象は、非製造品原価およびサービコンポーネント原価の対象です。 |
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処理ステップ |
対象 |
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テンプレート配分 |
原価対象階層の原価対象ノード、または原価対象階層に割り当てられた個別対象
(製品原価コレクタ、製造指図、または数量構成のない製造指図)。一般原価対象。 |
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実績活動価格による再評価 |
原価対象階層の原価対象ノード、または原価対象階層に割り当てられた個別対象。一般原価対象。 |
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実績原価付替 |
原価対象階層の原価対象ノード。最下位の原価対象ノードに割り当てられた個別対象が最終レシーバです。 |
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実績間接費 |
原価対象階層の原価対象ノード、または原価対象階層に割り当てられた個別対象
(カスタマイジング設定による)。一般原価対象。 |
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連産品、リワークの仮決済 |
原価対象階層に割り当てられた指図についてのみ ·
連産品の仮決済: 処理対象としての製造指図の指図ヘッダ、レシーバとしての指図明細 ·
リワークの仮決済: |
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仕掛品計算 |
原価対象階層に割り当てられた個別対象。ただし、連産品製造の指図明細、CO 製造指図は除く |
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差異計算 |
原価対象階層の原価対象ノード、または原価対象階層に割り当てられた個別対象
(カスタマイジング設定による) |
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決済 |
原価対象階層の最上位ノード、または原価対象階層のすべてのノード (カスタマイジング設定による)。必要に応じて、原価対象階層に割り当てられたすべての指図、また連産品製造では製造指図の明細 一般原価対象すべて |
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プロセスフロー |
プロジェクトシステムの期末処理 |
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処理対象の選択範囲 |
WBS 要素、ネットワーク、指図 |
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処理ステップ |
対象 |
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決済規則の生成 |
WBS 要素 |
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テンプレート配分 |
WBS 要素、ネットワーク、指図 |
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実績間接費 |
WBS
要素、ネットワーク、指図 |
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実績活動価格による再評価 |
WBS 要素、ネットワーク、指図 |
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原価予測 |
ネットワーク |
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金利計算 |
WBS 要素、ネットワーク、指図 |
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プロジェクト稼得価値 |
WBS 要素、ネットワーク、指図 |
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結果分析 |
WBS 要素、指図 |
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全受注 |
WBS 要素 |
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決済 |
WBS
要素、ネットワーク、指図 |
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レポート |
WBS 要素、ネットワーク、指図 |
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処理ステップ |
内部指図の期末処理 |
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処理対象の選択範囲 |
内部指図、保全指図 |
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処理ステップ |
対象 |
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テンプレート配分 |
内部指図、保全指図 |
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実績活動価格による再評価 |
内部指図、保全指図 |
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実績間接費 |
内部指図、保全指図 |
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金利計算 |
内部指図、保全指図 |
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結果分析 |
内部指図、保全指図 |
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決済 |
内部指図、保全指図 |
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処理ステップ |
受注の期末処理 |
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処理対象の選択範囲 |
原価と収益を繰り越す受注明細 |
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処理ステップ |
対象 |
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テンプレート配分 |
原価と収益を繰り越す受注明細 |
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実績活動価格による再評価 |
原価と収益を繰り越す受注明細 |
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実績間接費 |
原価と収益を繰り越す受注明細 |
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結果分析 |
原価と収益を繰り越す受注明細 |
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決済 |
原価と収益を繰り越す受注明細 |
スケジュールマネージャで作業していて、その機能をすべて使用しています。
マルチレベルワークリストを使用するにあたっての前提条件は、一定数の対象 (後続実行ではそのサブセット) が、事前に定義された処理ステップ順序で処理されていることです。
対象の選択セットは、選択したアプリケーション (原価対象管理: 製造指図と製品原価コレクタ - 上記参照) によって、また、レポートバリアントの登録時に作成した追加エントリ (下記参照) によって設定されます。
処理ステップ順序は、フロー定義で指定されています。
指定方法は次のとおりです。
...
1. スケジュールマネージャのスケジューラに進みます。
2. スケジューラで、フロー定義を登録します。フロー定義で、実行する処理ステップ順序 (たとえば、製品原価コレクタに対する期末処理の単一機能すべての順序) を指定します。フロー定義の登録は、ワークフロービルダを使用して行います。
フロー定義には、メニューオプションで補足 → フロー定義処理を選択してアクセスします。フロー定義を登録する際は、次に注意してください。
–
フロー定義の対象となるアプリケーションを指定します (原価対象管理: 製造指図、製品原価コレクタなど)。
–
必ずワークリストを使ってフロー定義を登録してください。
–
ワークフロービルダが表示されます。選択したアプリケーションに応じて、ユーザの要件に合わせて変更可能な SAP テンプレートを受け取ります。
3. フロー定義で、処理ステップにそれぞれタスクを登録します。こうしたタスクには、期末処理の単一機能に関するレポートやユーザ決定などがあります。
フロー定義の更新を容易にするために、デフォルトのテンプレートが用意されています。このテンプレートは、フロー開始部のタスクプレースホルダと、フィードバックループのタスクプレースホルダから構成されています。プレースホルダを、フィードバックループの前のフロー開始部に、ワークリスト選択用のレポートタスクとして定義します。期末処理の単一機能を、フィードバックループのタスクとして定義します。
選択内容または単一機能 (間接費計算など) をタスクとして定義するには、タスク登録時にプログラムフラグを設定します。次に、提案一覧から処理順序に入れるレポートを選択します (間接費: 製造指図のワークリストなど)。
レポートの実行で使用するレポートバリアントを登録します。続いて、バリアントのパラメータを更新します。ここでは、詳細一覧の発行の有無や、処理の複数サーバでの同時実行を行うかどうかといったパラメータを指定することができます。
また、選択プロファイルを使って処理される対象の選択範囲をフィルタすることもできます。
期間と会計年度を入力します。
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レポートバリアントの更新時に、期間と会計年度について固定値ではなく選択変数を使用している場合は、常に同じフロー定義を使用することができます。このとき単一機能の期間と会計年度は、フロー定義を行っている時にこれらの変数の現在値から動的に計算されます。この機能は、TVARV 変数 という選択変数を期間パラメータと会計年度パラメータで使用している場合にのみ、使用することができます。レポートバリアントを登録する際は、選択変数を使用して作業していることを示します。トランザクション STVARV を入力するか、スケジュールマネージャのメニューで補足 → 設定 → 選択変数を選択してトランザクションを開始して、期間と会計年度が処理されるように変数を変更して、選択変数を更新します。これによって、同じジョブバリアントを毎月使用することができます。ただし、ジョブバリアントの実行前に TVARV 変数を更新する必要はあります。
1 つ以上の処理ステップ後に前の処理結果をチェックする場合は、ユーザ決定を指定します。前の処理ステップを実行すると、自動的にメールメッセージが結果チェックの責任者 (通常は管理会計担当者) に送信されます。このメールを受け取るユーザは、フロー定義の登録時に指定します。
マルチレベルワークリストで作業する場合は、ユーザ決定とフィードバックループがシステムによって常に、フロー定義の最終ステップとして後処理へのリエントリに対して指定されます。
また、特定のステップまで処理された対象について、処理が続行される前にチェックしたい場合は、ユーザインタラクションを処理定義の他のポイントに挿入することができます。
エラーを含む対象のチェックを承認 (リリース) すると、これらの対象が後から自動的に再処理されるようにすることができます。
4. フロー定義をスケジューラのタスクリストにタスクとして入力します。
5. スケジューラでタスク (フロー定義) の実行を開始します。
6. スケジュールマネージャのモニタで、処理中と処理後のフローとジョブを監視します。
マルチレベルワークリストは処理ステップ順序全体に対して生成されます。
選択範囲は一度設定されると、すべての処理ステップで有効になります。ワークリストには、現在の処理ステップ順序での処理が可能、かつ必要である選択範囲の対象が入っています。このため、選択範囲はワークリストの最大範囲と一致します。選択範囲の処理ステップには、それぞれ制約を指定することができます。これらの制約は通常、レポートバリアントの登録時に指定される選択プロファイルによって決定されます。
処理ステップは、スケジューラのフロー管理で厳密に定義された順序で実行されます。対象と処理ステップの処理ステータスが、それぞれ更新されます。処理ステータスは、対象にさらなる処理を行うことが許可されているかどうかを示すものです。
処理ステップには、そのステップで処理可能な対象 (前の処理ステップの処理ステータスから判断される) だけが入っています。
それぞれの処理ステップでは、対象間の依存性がアプリケーションに応じて解釈されます。このため、ステップで対象を処理しているときに、他の対象を含める必要がある場合があります。こうした対象依存は、自動的に設定されます。よってユーザが追加設定を行う必要はありません。
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WBS 要素 (プロジェクト非評価在庫) の結果分析を実行する例です。結果分析に実際原価を含める必要のある製造指図が、この WBS 要素に割り当てられます。
各処理ステップ順序 (フロー定義) には、複数の個別ワークリストがあります。典型的な処理ステップ順序は、各アプリケーションコンポーネントの期末処理に関するものです。個別ワークリストは、アプリケーション (たとえば、内部指図、プロジェクト) ごとに登録されます。
マルチレベルワークリストは、次の基本要件を満たします。
·
選択された対象は可能な限り処理されます。
·
選択された対象は、処理が可能かつ必要である場合のみ処理されます。
·
対象依存が考慮されます。
対象依存は、次の場合に表示されます。
–
受注設計生産環境にて
–
原価対象階層を使用している場合
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受注設計生産環境で、WBS 要素の結果分析を実行している例です。最初に、関連する WBS 要素が選択基準に基づいて定義されます。これらの WBS 要素は、処理されるオリジナル対象であることから、一次対象と呼ばれます。
結果分析では、この WBS 要素に割り当てられた製造指図に転記される値も含まれます。これらの製造指図は、WBS 要素への依存性に基づいて選択されます。これらは、二次対象と呼ばれます。
二次対象の設定は、ワークリストのタイプ (たとえば、原価対象階層、プロジェクト) だけでなく、現在のビジネス機能と処理済みの対象にも左右されます。
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原価対象階層に対して期末処理を実行している例です。
原価対象ノードのレベルで、実績間接費を計算するとします。この場合、原価対象ノードはすべて間接費計算に含まれるため、依存対象はありません。他の原価対象ノードとの関係は無効になります。
さらに、原価対象ノードに割り当てられた実際原価を、割当済製品原価コレクタの最下位の原価対象ノードに付け替えようとしたとします。この場合、付替で次の状況が発生します。
原価対象階層の原価対象ノードが一次対象となると、他のノードはすべて二次対象となります (他のノードが一次対象にならない限り)。
フロー定義の実行中、個別処理ステップは処理される対象の一覧を受け取ります。処理ステップは、各対象の処理ステータスと表示されたメッセージの一覧をワークリストに送信します。
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選択範囲には、特定のフローで処理される対象をすべて含めることができます。異なる選択範囲を使用して、同じフローを複数回平行して実行することもできます。このマニュアル並行処理により、総実行時間を短縮することができます。
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製品原価管理でアプリケーションコンポーネント指図別製品原価の期末処理を実行する例です。製造指図とプロセス指図はすべて、管理領域の 1 つのプラントまたはすべてのプラントで処理することができます。
プラントと指図タイプごとに選択範囲を複数登録します。たとえば、ある選択範囲にはあるプラントのすべての製造指図が入り、別の選択範囲には同じプラントのすべてのプロセス指図が入るようになります。
次のステップに進む前に、処理ステップ順序の前の処理ステップが完全に終了している必要があります。
処理ステップ順序をすべて実行したら、マニュアルチェックを要求します。
すべての処理ステップのすべての対象が
OK ステータスになるまで、個別処理ステップのユーザ定義フロー (フロー定義で指定)、エラーを含む対象のチェック、そのチェックのリリース (対象の再処理のため) が繰り返されます。OK ステータスになると、処理は完了します。
ワークリストはモニタで処理します。モニタで、不正な対象の一覧とそのメッセージを照会することができます。この情報は、エラーの分析と修正に必要です。
モニタでは、処理ステップ順序が次回実行される際の対象の処理方法を指定することができます。たとえば、次のように指定することができます。
·
処理ステップで不正とみなされた対象は、この処理ステップの次の実行からは除外され、後続処理ステップに入ります。
·
エラーなしで処理された対象は、会計上の問題がある場合 (不正なカスタマイジング設定などによる) は再処理されます。
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プロジェクト金利計算の更新で、対象がエラーなしで処理された場合、新規の金利計算は、前回の金利計算が最初に取り消されたときのみトリガされます。取消しが行われなかった場合、処理ステータスに問題がない場合でも、対象は金利の再計算に含まれません。
これは、対象の処理ステータスと処理ステップを使用して、管理することができます。
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以下に注意してください。
対象が、フロー定義により定義されている処理ステップ順序で処理されたため変更された場合 (たとえば、付加原価が対象に割り当てられた場合)、この対象がすでにエラーなしで処理されているときは、この変更は考慮されません。この場合、処理ステップ順序の最初の処理ステップの処理ステータスを変更して、再処理が実行されるようにします。
参照:
モニタとその使用方法に関する追加情報については、次のセクションを参照してください。
対象がすべて処理されエラーが取り除かれた後、またはエラーのあった処理ステップがスキップされるように指定した場合は、前回実行でエラーのあった対象を再処理するために、処理ステップ順序を再実行することができます。再処理はメールから開始することができます。
こうして、処理ステップ順序の最初の実行でエラーが発生し、その再処理がマニュアルで要求された選択範囲の対象が処理されます。各対象で、エラーがあった処理ステップまたは処理がマニュアルで要求された処理ステップで処理が開始されます。対象の処理は、前回の実行でエラーがあった処理ステップ、未実行の処理ステップ、または再処理が要求された処理ステップだけで繰り返されます。
最初の実行時と繰返実行時には、前の処理ステップで正常に処理され、現在のステップではまだ処理が完了していない対象だけが、各ステップで処理されます。このため、各ステップで処理される対象の数は、そのステップでエラーが発生した対象または最初の実行時の先行ステップの対象の数に制限されます。また、対象依存も考慮されます。つまり、処理される対象と処理ステップによっては、すでに処理が完了している対象でも追加対象として再処理に入れる必要のある場合があります。
マルチレベルワークリストの管理データには、選択範囲、ステップ情報 (フローステップ)、対象の処理ステータス、対象のエラーメッセージが含まれます。この管理データは、スケジュールマネージャのワークフローデータと一緒に削除されます。ワークリストをアーカイブすることはできません。
処理ステップがすべて実行されると、処理ステップの結果が参照可能となったことが、メールで通知されます。結果をチェックして、必要に応じてエラーを修正すると、再処理を繰り返すかどうか尋ねられます。
関連のあるチェックを行うには、スジェジュールマネージャのモニタにアクセスしてください。
モニタには、次の方法でアクセスできます。
·
メールからアクセス
·
アプリケーションコンポーネントのメニューから直接アクセス
参照: