R/3 システムでは、 原価対象管理は標準原価計算の方法を使用します。確認済の生産数量に標準単価を掛けて、目標原価が計算されます。この金額が、原価分析のために、実際原価と比較されます。

R/3 システムでの原価計算は、全部原価計算または変動費計算 ( 直接原価計算とも言います ) として設計することができます。

変動費計算を使用する場合、製品原価計画のカスタマイジングで品目原価見積の基本設定 → 原価構成の定義 → 原価構成と属性を選択して原価構成を定義したときに、詳細画面で活動タイプの変動部分のみに在庫評価対象のフラグが設定されます。内部活動配分では、該当の原価センタに活動タイプ価格の変動部分のみが貸方記入されます。これは、活動タイプ価格が確認で登録されている場合でも同じです。活動タイプ価格の固定部は、期間終了時に収益性分析 ( CO-PA) に渡されます。売上の製造原価の変動部分は、請求書発行時に 収益性分析に渡されます。標準製造費と実際製造費との差異は、期間終了時に原価対象管理から CO-PA に渡すことができます。

品目マスタレコードの会計ビューには、原価管理区分があります。

原価管理区分が S に設定されている品目は、 財務会計 ( FI) で標準原価で評価されます。

半製品および製品については、この設定が適しています。

移動平均原価が品目マスタレコードに統計値として示されます。

標準原価は通常、品目の 標準原価見積を使用して計算されます。また、標準原価は 複合原価見積でも計算することができます。

原価管理区分が V に設定されている品目を内部生産プロセスから受け取ると、はじめはその品目について評価した値 ( 標準原価など ) で評価されます。決済時に、品目在庫勘定に差異が借方記入されます。これによって新しい移動平均原価が生成されます。

半製品および製品を、移動平均原価を使用して評価することはお奨めしません。詳細については、以下のセクションを参照してください。

指図別または期間別の製品原価決済

標準原価と移動平均原価

実際原価計算 / 品目元帳コンポーネントを使用して、前期会計期間の期間単価を計算することができます。この価格は統計のため、および在庫再評価のために使用することができます。

期間終了時に上記のどの方法でも在庫を評価しない場合、製品原価管理コンポーネントを使用して 在庫原価見積を登録し、商法評価および税評価のための製造原価を計算し、これらの原価見積を使用して商法貸借対照表および税貸借対照表で在庫を評価することができます。

実際原価計算 / 品目元帳文書