原則として、製造指図は累計で決済されます ( 決済タイプ FUL ( 全額 )) 。この場合、仕掛品は実際原価で計算されます。製造指図が期間別に決済される場合 ( 決済タイプ PER) 、仕掛品は目標原価で計算されます。

仕掛品は、決済タイプが期間である対象と決済タイプが全額決済である対象の両方の結果分析原価要素から取り出されます。結果分析原価要素が製品ドリルダウンの原価構成レイアウトに割り当てられていない場合、仕掛品は原価構成その他 ( 定義されている場合 ) に表示されるか、または未割当として表示されます。

登録 / 消費分割フラグが結果分析バージョンのカスタマイジングで設定されていれば、結果分析データ ( 仕掛品を含む ) は、登録と消費とに分かれて表示されます。このフラグが選択されていない場合、残高が表示されます。製品原価管理の該当するアプリケーションコンポーネントの導入ガイドで、 期末処理 → 結果分析 → 結果分析バージョン定義と選択して、このカスタマイジング設定をチェックします。結果分析バージョンビュー変更 : 概要画面が表示されます。結果分析バージョン照会 : 詳細画面を照会する行を選択します。

ここでは、登録と消費は区別されません。仕掛品の場合、レポートには実績借方、実績貸方および残高も表示されます。

該当する結果分析バージョンの期末処理で仕掛品が計算されたことを確認します。

登録 / 消費分割フラグが結果分析バージョンのカスタマイジングで設定されていれば、結果分析データ ( 仕掛品を含む ) は、登録と消費とに分かれて表示されます。このフラグが選択されていない場合、残高が表示されます。

製品原価管理の該当するアプリケーションコンポーネントの導入ガイドで、期末処理 → 結果分析 → 結果分析バージョン定義と選択して、このカスタマイジング設定をチェックします。結果分析バージョンビュー変更 : 概要画面が表示されます。結果分析バージョン照会 : 詳細画面を照会する行を選択します。

未実現損失引当金は、入庫に関するする金額が借方の金額を超えている場合にのみ登録されます。特定の期間、対象に仕掛品または未実現損失引当金のどちらかが含まれます。ただし、集計対象はこれに当てはまりません。集計対象の場合、仕掛品 ( 実際原価 ) と未実現損失引当金の両方を期間内に含めることができます。

該当する結果分析バージョンの期末処理で結果分析を実行しておく必要があります。

表示されるキー数値は、個別対象の詳細レポートで分析、集計することができます。

計画値と実績値が更新された対象の計画 / 実績差異が表示されます。差異とは、計画原価と実際原価との間の差異を意味します。

受注明細、製造指図、およびプロセス指図の計画 / 実績差異が表示されます。計画原価は製品原価コレクタで更新されないため、製品原価コレクタの計画 / 実績差異は表示されません。代わりに、レポートカテゴリ 対象比較のレポート品目と指図を使用して、製品原価コレクタの実際原価と、製品原価コレクタの予定原価見積を比較することができます。

製品原価コレクタと製造指図の目標 / 実際差異を計算することができます。

計画値は、目標原価と実際原価との間の差異を計算するために、参照基準に対して修正されます。この修正は、差異計算プロセス時に実行されます。差異の計算は、期間別製品原価および指図別製品原価の期末処理に行うことができます。差異計算時に、分析の対象となる差異が個別の 差異カテゴリに割り当てられます。この差異カテゴリは、情報管理で照会することができます。

差異がまだ計算されていない場合、目標原価は情報管理で動的に計算されます。目標原価は、目標原価バージョンに基づいて計算されます。

レポートの目標貸方は、実績数量に標準原価を掛けて計算されます ( 標準原価管理を使用 ) 。

ただし、目標貸方が表示されるのは、目標原価の計算に用いる比較対象が、指図に依存しない原価見積である場合に限られます。このため、目標貸方レコードは、目標バージョン 1 に表示されません。 SAP 標準システムでは、指図の計画原価を用いて計算される目標原価は、実際原価 ( または正味実際原価 ) と比較されます。同様に、目標原価が期末処理時ではなくレポートで計算された場合、目標貸方レコードは生成されません。