直接費の例として、直接材料費があります。原材料または半製品が製品製造のために在庫から払い出されると、 財務会計の費用勘定に転記が行われます。関連する費用勘定は、原材料消費と 半製品在庫変更です。

品目払出 ( 出庫 と呼ばれます ) をアプリケーションコンポーネント在庫/ 購買管理 (MM) で入力します。 MM でこのような在庫移動が行われると、 FI で自動的に転記が行われます。原材料については、原材料消費が借方記入され、 原材料が貸方記入されます。半製品については、半製品在庫変更が借方記入され、 半製品在庫が貸方記入されます。原価対象に直接材料費が割り当てられ、その金額は FI で転記された費用と同じです。

間接費 は、特定の原価対象に直接割り当てることのできない原価です。間接費の例として、さまざまな製品を生産する機械の電気料金があります。通常、間接費は最初に財務会計から原価センタに割り当てられます ( 原価センタ会計 も参照 ) 。

原価センタとは、他の原価センタまたは原価対象に対して定義された活動が行われる領域です。これらの活動は、 二次原価要素を使用して評価され、更新されます。二次原価要素とは、財務会計に対応する費用勘定がない原価要素です。したがって、二次原価は内部活動消費が評価されたものです ( 内部活動は、外部から購入するのではなく社内で実行される活動です ) 。

Indirect costs 、overhead costs ともに間接費といいます。

原価センタでは、直接費が原価対象に配分されることもあります。これは、原価センタで発生した原価を監視するためです。直接加工費 ( 直接労務費 ) は、原価センタから原価対象に割り当てられます。

原価センタで実行される活動には、いくつかの異なる構成品目が含まれる場合もあります。たとえば、活動タイプ 塗装の 1 時間には、塗装工の直接労務費と塗装機械の時間単価が含まれます。特定のタイプの活動単位の値を 活動価格と言います。活動価格は固定費と変動費の両方からなる場合があります。固定費は操業度レベルによって変動しない原価です。一方、変動費は操業レベルに応じて変動します。

R/3 システムでは、以下のような様々な方法で間接費を原価対象に割り当てることができます。

ｷ        内部活動配分

ｷ        間接費率

ｷ        プロセス原価の配分

内部活動配分 によって、原価センタに貸方転記され、原価対象へは借方転記されます。内部活動配分は、 原価センタ会計または原価対象管理のメニューからマニュアルで開始することができます。また、他の業務トランザクションによって内部活動配分を開始することもできます。つまり、 生産計画/ 管理 (PP) で作業が確認された場合には、自動的に内部活動配分が行われます。

また、 PP 確認を MM 在庫移動とリンクさせることもできます。この場合、 PP で確認が入力されたとき、内部活動配分に加えて MM で出庫を生成することができます。 PP での確認によって、原価センタ会計 (CO-OM-CCA) での活動配分に加えて、 FI での転記が行われます。繰返生産では、入庫転記によって活動配分を開始することもできます。

間接費配分 によって、原価センタに貸方転記され、原価対象へは借方転記されます。間接費配分は、 原価対象管理の期末処理プロセスで行います。プロセスの配分は、マニュアルまたは自動プロセス配分によって行うことができます。プロセスは、一次原価および二次原価で賦課することができます。

プロセス原価の配分 によって、プロセスに貸方転記され、原価対象へは借方転記されます。自動プロセス配分は、テンプレート配分によって開始され、 原価対象管理の期末処理で実行されます。テンプレート配分でも、活動タイプを割り当てることができます。原価センタに貸方転記され、原価対象に借方転記されます。原価対象は、再転記によっても借方記入されることがあります。

–     活動基準原価計算(CO-OM-ABC) の全機能を導入しない場合でも、テンプレートを使用して間接費を配分することができます。

テンプレートも参照してください。

   活動基準原価計算

一次原価と二次原価は、二次原価または一次原価の原価要素の下で原価対象に配分されます。配分時に必要に応じて、その原価発生源 ( 品目コードやプラントなど ) を含めることができます。原価対象の原価は、いつでも表示または分析することができます。

R/3 システムでは、計画ステージの最中にも、このデータにアクセスすることができます。品目レベルでの原価見積は、アプリケーションコンポーネント製品原価計画で登録されます。原価対象の予定原価見積は、アプリケーションコンポーネント 原価対象管理で登録されます ( 原価対象管理におけるステップの順序: シナリオも参照してください ) 。

原価対象管理で生成されるデータ

* 受注別製品原価 でのみサポートされます。

原価対象管理 では、独自のデータも生成されて他のアプリケーションコンポーネントに送り出されます。

ここでも、他のアプリケーションコンポーネントの機能によって、原価対象管理や他のアプリケーションコンポーネントのデータを生成することができます。たとえば、製品が在庫に振り替えられるときに MM で入庫を入力します。この入庫により、FI で転記が生成されます ( 製品在庫 が借方記入され、在庫変更が貸方記入されます) 。これにより、原価対象への貸方記入が行われます。 FI で在庫レベルが増えます。 PP での確認時に、この入庫を自動的に登録することもできます。

半製品と製品は、標準原価で評価する必要があります ( 原価対象管理での基本的な決定も参照してください) 。半製品と製品のマスタレコードの原価管理区分が S ( 標準原価 ) に設定されている場合、以下のように処理されます。

–     品目は、在庫に振り替えられた際の標準原価で評価されます。

したがって、合計在庫価額は在庫の品目数量に標準原価を掛けた金額になります。

–     品目は、出庫の入力時に標準原価で引き落とされます。

標準原価は通常、アプリケーションコンポーネント製品原価計画で登録した品目の標準原価見積で計算されます。

場合によっては、計画数量の生産がすべて ( または一部 ) 完了する前に、品目に対して原価が発生することがあります。つまり、この費用は付加価値プロセスの一部であるにもかかわらず FI で記録され、利益を減少させることになります。これを会計上報告するために、原価対象管理で期末処理中に 未完成品の金額 ( 仕掛品すなわち WIP) を計算して、それを FI に決済することができます。この決済により、仕掛品在庫勘定が借方記入され、仕掛品在庫変更勘定が貸方記入されます。 利益センタ会計 (EC-PCA) では通常、利益は期間会計を使用して計算されるので、仕掛品を EC-PCA に転送することもできます。

引当金 ( 未実現損失引当金など ) も FI および EC-PCA に転送することができます。

以下も参照してください。

期間別製品原価の仕掛品

指図別製品原価の仕掛品

製品別原価管理での決済

利益センタ会計

原価対象の借方 ( 実際原価の転記 ) と貸方 ( 製品の在庫への入庫 ) の間の差異も FI に転送されます。決済により、( 単なる標準原価ではなく) 実際原価が FI でレポートされるようになります。また、決済により、購入価格差異を EC-PCA と実際原価計算/ 品目元帳 に転送することもできます。この金額は、通常は差異カテゴリにブレークダウンされて 収益性分析 (CO-PA) にも決済されます。

差異計算も参照してください。

原価計算で入力されたすべての原価について、財務会計で対応する費用が転記されているわけではないことに注意してください。原価計算では、 付加原価と呼ばれるものがしばしば使用されます。付加原価には、以下のような様々なタイプがあります。

–     財務会計で異なる費用金額が登録されている原価。これを支出原価と言います。たとえば、再取得価額をもとにした付加減価償却費がこれにあたります。

–         財務会計に対応する費用が登録されていない原価。これを付加原価と言います。付加原価の例としては、会社所有の工場敷地の付加賃貸料があります。

財務会計に転記されている費用と金額が同じである原価を基準原価と言います。

多くの場合、付加原価は、製品原価管理会計で計算された在庫価額が年次貸借対照表での評価に使用されない理由の 1 つです。

貸借対照表評価についての詳細は、棚卸計算を参照してください。

収益性分析 (CO-PA) では、原価と収益を市場セグメントレベル ( 特定の製品グループ、特定地域の流通チャネルなど) で分析することができます。見込生産環境、受注評価在庫のある受注生産、およびプロジェクト評価在庫による受注設計生産環境では、得意先に請求書が送付されたときに収益と標準製造原価が CO-PA に転送されます。標準製造原価は、アプリケーションコンポーネント製品原価管理会計で計算されます。標準原価の原価構成分割( 原価構成へのブレークダウン) は、CO-PA で参照することができます。CO-PA の目的は、貢献利益を決定することです。貢献利益の決定は、収益を標準原価や他の原価と比較することで行われます。したがって、CO-PA にも差異を決済します。原価対象を決済する際、差異カテゴリにブレークダウンされた差異を CO-PA の値項目に転送することができます。受注別製品原価では、追加結果分析データを計算して CO-PA に決済することができます。

関連項目

受注評価在庫についての詳細は、受注評価在庫のセクションを参照してください。

CO-PA に転送できる結果分析データ ( 引当金など) の計算についての詳細は、結果分析のセクションを参照してください。

受注設計生産環境についての詳細は、プロジェクトシステムの文書を参照してください。

受注非評価在庫の制限についての詳細は、特殊ケース: 受注非評価在庫のセクションを参照してください。

年間で標準原価による在庫評価を行わない場合 ( またはそれが法律によって認められていない場合) は、アプリケーションコンポーネント実際原価計算/品目元帳 (CO-PC-ACT) を有効化すれば、実際原価で在庫評価を行うことができます。この場合、購入価格差異は CO-PC-ACT にも決済され、ここで期間単価を設定するために使用されます。

関連項目

原価対象管理の CO マスタデータ

製品原価管理会計の PP マスタデータ

原価計算前の生産計画マスタデータのチェック

製品原価管理会計の PP-PI マスタデータ

原価対象管理における実際原価