製品原価管理会計の PP マスタデータ 

生産計画/ 管理 コンポーネントで標準原価見積または製造指図を登録する場合、様々なタイプのマスタデータにアクセスして原価計算の数量構成が登録されます。

生産計画/ 管理 には、通常、各製品または半製品について以下のデータが含まれています。

ｷ        BOM

-  製品の製造に必要なすべての構成品目を一覧表示します。

-  BOM には、独自の BOM をもつ品目も含めることができます。

BOM 用途は、 BOM が原価計算に関連するかどうかを示します。

各 BOM 明細について、以下のことを指定します。

-  構成品目が原価計算に含まれるかどうか。

-  構成品目が在庫品目か、または外部調達品目か。

-  インプット数量がロットサイズに依存するかどうか ( つまり、製造済数量に依存するかどうか ) 。

-  品目を連産品として扱うかどうか。

以下に、原価計算での BOM の展開方法と評価方法について説明します。

BOM の展開と評価

作業手順は、製品を製造するのに必要な作業の順序を記述します。作業手順では、以下のようなことを指定します。

-         作業が原価計算に含まれるかどうか。

-         作業が内部で処理されるか、外部で処理されるか。

-         作業の確認の有無とその方法

-         作業に必要な構成品目と生産資源

-         作業が確認されたとき、入庫が転記されるかどうか。

-         作業でリワークが行われるかどうか。

作業手順には、作業実行のための標準値が含まれています。作業区の論理式を使ってこれらの標準値を評価することにより、作業での内部活動の計画原価が計算されます。作業手順では通常、基本数量 ( 個数量など ) は定数です。所要時間 ( 各作業の処理時間など ) は、標準値で更新されます。

また、作業手順の代わりにレート作業手順を使用することもできます。レート作業手順は、主に繰返生産で使用されます。これは数量基準計画のために使用されます。参照時間は一定ですが、製造数量は各商品ごとに設定されます。作業順序を 1 つ 定義します。製造時間とそれに関連する単位を使用して、作業の生産率を指定することができます。生産率は、製造数量を製造時間で割って計算します。

繰返生産では、マイルストーンとして定義されている作業が自動的に、 RS ヘッダを登録するときのレポートポイント定義の基礎となります。

ｷ        作業区

作業区は、作業が実行される組織単位です。作業区として機械、作業者、生産ライン、作業者のグループなどを使用することができます。作業区はプラントに割り当てられます。

各作業区のマスタレコードでは、原価センタまたは業務プロセスが指定されます。原価センタまたは業務プロセスは管理領域に割り当てられます。異なるプラントにある複数の作業区を 1 つの原価センタまたは業務プロセスに割り当てることもできます。プラントは 1 つの会社コードに割り当てられ、会社コードは 1 つの管理領域に割り当てられます。

原価センタ計画で、作業区で実行される活動は活動タイプを使用して計画されます。したがって、作業区で実行される活動には、原価センタ会計に対応する活動タイプがあります。必要な活動の金額は、作業区の論理式と作業の標準値を使用して計算されます。作業の計画原価は、活動タイプを原価センタ会計で設定された価格で評価することで計算されます。

作業区で使用するプロセス数量は、活動基準原価計算で計画されます。プロセス数量はテンプレートを使用して計算されます。業務プロセスの計画原価を設定するため、プロセス数量が業務プロセスの活動価格で評価されます。

以下の図は、作業区のデータと作業手順のデータとのリンクを示しています。

作業区と作業手順を使用した数量決定

 

繰返生産では、作業区の代わりに生産ラインを使用することができます。生産ラインは、 生産計画 / 管理 で作業区として定義されている必要があります。これにより、一定の時間枠で製造できる数量についての情報を得ることができます。

ｷ        品目マスタレコード

品目マスタレコードには、品目の管理に必要なすべての情報が含まれています。原価対象管理では、以下のビューが重要です。

-  会計ビュー

-  原価計算ビュー

会計ビュー

-  品目の評価と、品目の G/L 勘定への割当と一次原価要素への割当を管理します。

-  品目の集計および全評価在庫の値を示します。

-  品目の在庫原価見積から転送される価格が含まれます ( 税法評価額 1 、商法評価額 1 など ) 。

原価計算ビュー では、原価対象管理に関して以下のことが制御されます。

-  管理会計 コンポーネントの原価要素明細化で品目コード ( 発生源 ) を更新するかどうか。

ここで、情報システムにおいて品目原価の品目コードが表示されるようにします。

-  品目の消費を発生源グループに従って分割するかどうか。

分割することにより、原材料または商品のグループを登録し、たとえば間接費を各グループに一律に計算することができます。

-  品目の間接費を計算する基礎 ( 間接費グループ ) 。

間接費グループが入力されている場合、それを間接費キーにリンクさせて、選択した半製品および製品のグループについて条件を定義することができます。

-  この品目で指図の差異を計算するかどうか。

品目マスタレコードの差異キーが製造指図に転送されます。これにより、差異を計算するときにその指図が選択されるように指定されます。

原価計算ビューでは、以下のことも管理されます。

-  品目の原価計算が通常、原価積上または個別計画のいずれで行われるか。

-  原価計算のロットサイズ初期値

-  原価見積 ( 数量構成あり ) での BOM と作業手順の選択方法

-  品目のステータス

このビューのこの情報は、以下のソースから取得されます。

-  標準原価見積がマークされリリースされている場合は、品目の標準原価見積 ( 次期標準原価、現在標準原価、前期標準原価など )

-  品目の改訂標準原価見積または現在原価見積 ( 計画原価 1 など )

連産品補足 には、指図の総原価の個別連産品への配分を決定する割当構造が含まれています。

関連項目

詳細については、 PP 生産計画/ 管理 の文書を参照してください。