原価対象管理の実際原価 

• 財務会計 (FI) での転記
• 在庫 / 購買管理 (MM) での転記
• 人事管理 (HR) での転記

• 管理会計 (CO) での転記
• タイムシート (CATS) の使用

ロジスティクス (LO) での確認を通じて、実際原価を原価対象に借方記入することもできます。 確認では、以下のように原価を原価対象に借方記入することができます。

• 確認によって自動生成される内部活動配分を通じて二次原価を借方記入
• 確認によって自動生成される品目引落を通じて一次原価を借方記入

原価対象管理の統合も参照してください。

実際原価を製品原価コレクタや製造指図 ( 製造指図とプロセス指図 ) に借方記入できるようにするには、 管理会計一般のカスタマイジングの組織 → 更新 : 管理領域にジャンプして、指図管理を有効化する必要があります。

実際原価を原価対象階層および一般原価対象に借方記入できるようにするには、管理会計一般のカスタマイジングの組織 → 更新 : 管理領域にジャンプして、フラグ原価対象を選択する必要があります。

実際原価を受注明細に借方記入できるようにするには、管理会計一般のカスタマイジングの組織 → 更新 : 管理領域にジャンプして、フラグ受注を選択する必要があります。

製造指図、製品原価コレクタ、受注明細のステータスが REL ( リリース済 ) になっていないと、実際原価を借方記入することはできません。 ( 製造指図のリリースも参照してください )

期間別製品原価または指図別製品原価のカスタマイジングの 指図タイプの初期値の定義のリアルタイム原価計算で、初期値として指定されている原価計算バリアントをチェックしてください。 関連する評価バリアントもチェックします。

製品原価コレクタにリンクしている製造指図の実際原価を収集する場合は、実際原価は製品原価コレクタに直接割り当てられます。

FI ( 財務会計 ) での転記は、マニュアル入力するか、または MM の在庫移動によって自動的に生成されます。

FI で一般転記を入力すると、 CO ( 管理会計 ) の勘定コードにリンクしている一次原価要素に関連転記が生成されます。

各転記について、会計伝票が財務会計で生成されます。

MM ( 在庫 / 購買管理 ) では、実際原価は以下の業務トランザクションの原価対象に借方記入されます。

• 出庫
• 購買発注に対する入庫
• 購買発注に対する請求書受領

MM での在庫移動によって、 FI で自動的に転記が行われます。

出庫とは、在庫管理における在庫移動で、製品の製造のために品目が在庫から引き落とされることです。 出庫にもとづいて以下のイベントが行われます。

• 倉庫在庫から引落数量が差し引かれます。

• CO で明細が生成されます。

• 財務会計 (FI) で、在庫勘定が借方記入され、在庫変更勘定が貸方記入されます。

• FI で会計伝票が生成されます。

• MM で入出庫伝票が生成されます。

R/3 システムでは、出庫も自動的に生成することができます。 確認 ( バックフラッシュ ) または入庫の入力時に出庫が自動生成されるように設定することができます。

バックフラッシュによって、効率的な生産シナリオを実現することができます。 通常、バックフラッシュは繰返生産で使用されます。

• 入庫では、内製品目の製品在庫への転送が記録されます。

確認を入力すると、確認される数量の初期値が表示されます。 初期値を上書きすることはできません。 確認される数量の初期値は数量構成から転送されます。

繰返生産では、通常、レポートポイントバックフラッシュが使用されます。 あるレポートポイントを確認すると、そのレポートポイントより前の、前レポートポイントより大きいすべての作業が自動的に確認されます。

指図関連生産やプロセス生産では、マイルストーン確認を使用することができます。 あるマイルストーンを確認すると、そのマイルストーンより前の、前マイルストーンより大きいすべての作業が自動的に確認されます。

レポートポイントバックフラッシュやマイルストーン確認を使用している場合は、レポートポイントやマイルストーンを指定の順序で確認しなければなりません。 レポートポイントでもマイルストーンでもなく、すでにマニュアルで確認されている作業は、レポートポイントバックフラッシュやマイルストーン確認には含められません。

最後のレポートポイントまたはマイルストーンには自動入庫を設定することができます。 作業の管理キーを使用して、その作業をレポートポイントとマイルストーンのどちらにするかを指定することができます。 以下のようにして、最終作業に対して自動入庫を生成するかどうかを指定します。

• 繰返生産では、繰返生産プロファイルで指定します。
• 指図関連生産およびプロセス生産では、作業の管理キーで指定します。

品目引落の確認に関連する BOM の選択 :

以下の情報にもとづいてバックフラッシュ ( 出庫 ) が転記されます。

• 指図関連生産では、各作業に引き落とされる品目の数量は、製造指図の BOM によって初期値設定されます。
• プロセス生産では、各フェーズに引き落とされる品目の数量は、製造指図の BOM から初期値設定されます。

• 繰返生産では、各レポートポイントに引き落とされる品目の数量は、現在の BOM ( 製造バージョンで指定されている BOM) から初期値設定されます。

提案された活動数量と品目数量は、マニュアルで変更することができます。 提案された品目の代わりに他の品目を使用することができます。 提案された活動の代わりに他の活動を使用することもできます。

バックフラッシュでは、出庫によって指図に借方記入が行われます。 使用される品目数量は、原価管理区分に従って選択されたその品目のマスタレコードの価格で評価されます。

活動や業務プロセスを確認すると、指図への借方記入が内部活動配分によって自動的に行われます。 活動や業務プロセスの評価に使用される価格は、リアルタイム原価計算の原価計算バリアントを通じて指図にリンクされている評価バリアントによって決まります。 製造指図または製品原価コレクタの項目 実際原価計算バリアントで指定された原価計算バリアントに割り当てられている評価バリアントが使用されます。 この原価計算バリアントは、 期間別製品原価または指図別製品原価のカスタマイジングの指図タイプの初期値を定義で、初期値として指定することができます。 入庫指図がリアルタイム原価計算の原価計算バリアントにリンクされて いない場合 ( 数量構成のない製造指図など ) 、その期間の計画活動原価が評価に使用されます。 原価センタ会計 (CO-OM-CCA) または 活動基準原価計算 (CO-ABC) の価格が使用されます。

間接費管理 (CO-OM) には、 原価センタ会計 (CO-OM-CCA) 、 活動基準原価計算 (CO-ABC) 、 内部指図 (CO-OM-OPA) の各アプリケーションコンポーネントが含まれています。 二次原価は、これらのアプリケーションコンポーネントから 原価対象管理に転送することができます。

二次原価は以下によって発生します。

• 内部活動配分

期末処理プロセスでは、原価対象管理の該当するサブコンポーネント ( 期間別製品原価など ) で、テンプレート配分、実績活動価格による再評価、および間接費配分を実行します。

1. 購入品の請求書受領が FI で転記されます。 直接材料費が原価対象に借方記入されます。
2. 原価対象の品目が在庫から引き落とされます。 直接材料費が原価対象に借方記入されます。
3. 内部活動が製造原価センタから原価対象に配分されます。 これらの原価は、製造直接費として原価対象に借方記入されます。
4. 期末に、原価対象の総経費を決定します。 これによって、直接材料費にもとづいて間接材料費が、直接加工費にもとづいて製造間接費が、それぞれ計算されます。 総経費は間接費として更新されます。

原価センタ会計のカスタマイジングで、実績データの取引ベース転記の画面バリアントを登録することができます。 この画面バリアントに、伝票の一括入力時にユーザが入力できるデータを指定します。

ユーザ固有の画面バリアントを使用すると、特定の取引にアクセスしたときにシステムによって提案される画面バリアントをユーザごとに個別に定義することができます。 たとえば、内部活動を原価センタから原価対象に定期的に配分する場合、その取引の画面バリアントが常に提案されるようにすることができます。 画面バリアントを識別するユーザパラメータのパラメータ値を、取引を識別するパラメータ ID にリンクします。 これを行うには、 システム → ユーザプロファイル → 自分のデータを選択します。

管理領域のカスタマイジングで全通貨フラグを選択している場合は、最初の伝票明細を入力する前に、一覧画面または詳細画面で取引通貨を設定することができます。 最初の伝票明細を入力した後は、取引通貨を変更することはできません。 管理領域通貨がシステムによって提案されます。

統計キー数値は、管理会計コンポーネントで対象の特徴を表すために使用されます。 原価対象管理では、統計キー数値は情報を提供する目的で、および間接費の付替基準として使用されます。 統計キー数値は、 原価対象管理で再転記の支援機能として使用することができます。

繰返生産でテンプレート配分を使用している場合、プロセスは常に実績 = 目標という形で割り当てられます。 まず最初に、バージョン指定原価見積 ( 原価管理レベル 製造バージョンを持つ製品原価コレクタの予定原価見積 ) にもとづいて、目標原価の計算が試行されます。 バージョン指定原価見積がない場合は、品目の標準原価見積にもとづいて目標原価が計算されます。

一次原価は、直接費として原価対象に書き込まれます。 一次原価は、原価対象の一次原価要素に書き込まれます。 CO の一次原価要素は、 FI の勘定コードにリンクしています。

二次原価の転記は、原価がどのように発生したかによって、直接費または間接費として原価対象に書き込まれます。 二次原価は、原価対象の二次原価要素に書き込まれます。 二次原価要素は、 FI と直接の対応付けはありません。

CO では、実際原価は合計レコードおよび明細として更新することができます。

• 合計レコード

転記が行われる勘定コードに、原価対象 ID への追加の勘定割当を許す項目ステータスグループがある場合に限り、 原価対象ノード ( 原価対象階層の原価対象ノードまたは一般原価対象 ) に対して勘定コード転記を実行することができます。

原価対象 ID に入庫を入力する場合は、移動タイプでこの勘定割当が許可されている必要もあります。

マニュアルによる原価および収益の再転記

明細の再転記

明細再転記の照会

明細再転記の反対仕訳

原価対象管理のタイムシート

直接活動配分

内部活動配分の再転記

内部活動配分の再転記の照会

内部活動配分の再転記の反対仕訳

センダ活動の入力

マニュアル実績活動価格

実績活動価格のマニュアル入力

マニュアル原価配分

統計キー数値の登録

会計管理から見た原価計算対象管理