これは、ディスクリート製造に使用される製造指図です。

製造指図には作業の順序が記載されています。作業には、作業ステップの実行方法が説明されています。作業を組み合わせて作業順序にすると、並行処理や代替処理の登録ができるようになります。

作業を副作業に分割してさらに詳細に説明することもできます。

作業や副作業で、それらが実行される作業区を示すことができます。作業や副作業にはその実行に必要な計画活動が記載されています。これらの活動は、処理予定の数量に対する作業および副作業の能力所要量を計算するのに使用されます。

作業には、任意の数のコンポーネント、生産資源、ツールを含めることができます。

また、作業にトリガポイントを割り当てて、業務取引の実行に役立てることもできます。

製造指図別ではなく製品別に原価を収集する場合は、カスタマイジングで、製造指図ではなく 製品原価コレクタで原価を収集するよう指定することができます。指定は、 期間別製品原価の機能を使用して行います。この場合、製造指図は原価対象ではありません。

この定義は、期間別製品原価のカスタマイジングの製品原価コレクタ → 指図タイプの初期値を定義または指図別製品原価のカスタマイジングの製造指図 → 指図タイプ (PP および CO) の初期値定義で行います。

製品原価コレクタで原価を収集することを指図タイプで指定している場合は、対応する特性組合せ ( 品目 / プラント / 製造バージョンなど ) の製造指図を登録すると、製品原価コレクタへのリンクがシステムによって登録されます。その製造指図にはステータス PCC ( 製品原価コレクタ ) が設定されます。このステータスが設定されていると、原価は製造指図には割り当てられません。製造指図には、製造プロセスの番号が表示されます。製品原価コレクタの以下の項目を更新することができます。

• 実際原価計算バリアント

これらの項目は製造指図に入力することはできません。製品原価コレクタの実際原価計算バリアントで指定した評価バリアントは、製造指図の確定データの評価に使用されます。

計画原価計算バリアントは、製品原価コレクタから転送されませんが、製造指図の指図タイプから初期値が設定されます。この原価計算バリアントによって、保存することのできない一時的な予定指図原価見積が登録されます。

製造指図と製品原価コレクタの製造プロセスの間のリンクを変更することができるのは、原価を発生させる機能が製造指図に対して実行されていない場合に限られます。そのような機能が実行されていなければ、製造バージョンや BOM および作業手順が変更された場合などに、製造指図と製品原価コレクタとのリンクを解除し、その製造指図を別の製品原価コレクタに割り当てることができます。原価が発生してしまっている場合は、製造バージョンや BOM および作業手順が変更されたとしても、割当は維持されます。

製品原価コレクタは製造指図内から表示することができます。

製造指図をリンクすることができる製品原価コレクタが登録されていない場合は、メッセージが表示されます。

製造指図には、 1 ロットの品目を製造するために必要な情報がすべて含まれています。製造指図では以下が設定されます。

• 使用品目とその使用時点

• 実際原価の決済が可能なレシーバ ( 在庫や受注非評価在庫を伴う受注など )

製造指図のリリース後に、製造指図の 予定原価見積を登録することができます。受注生産では、受注在庫が評価されていれば、製造指図の予定原価見積を使用して標準原価を計算することができます。

製造指図の実際原価は、出庫や内部活動配分などを通じ、製造プロセスの際に収集されます ( 原価対象管理の実際原価も参照してください ) 。製造指図の実際原価と計画原価はいつでも表示することができます。

製造指図の差異は、累計 ( ロット基準で ) または期間別で計算することができます。

製造指図は連産品製造にも使用することができます ( 連産品製造における特別要件も参照してください ) 。

情報管理では、製造指図を集計し、プラント別などの各種の方法で原価を照会することができます。

製造指図は、 一括指図にリンクすることができます。

製造プロセスの終了後、製品の欠陥の解消に使用するために、品目参照をせずに製造指図を登録することができます。

原価対象管理のリワーク

指図分割については、以下のセクションを参照してください。 原価対象管理の指図分割

製造指図の再編成

生産計画 / 管理の詳細については、生産計画 / 管理の文書を参照してください。

生産計画 / 管理での製造指図の登録方法については、 PP 製造指図の文書を参照してください。

製造指図は受注別製品原価コンポーネントとあわせて使用することもできます。詳細については、以下のセクションを参照してください。

受注別製品原価

また、特定の製造指図に直接割り当てることができない原価がある場合などに、製造指図を原価対象階層とあわせて使用することもできます。

期間別製品原価