受注生産における間接費 

使用

特定の原価対象に直接割り当てられない原価を間接費といいます。ユーザは、原価計算表を使用して、( 計画データと実績データのどちらにおいても) 間接費を原価対象に割り当てることができます。

ｷ        直接材料費にもとづいて、間接材料費を決定することができます。

ｷ        直接生産費にもとづいて、製造間接費を決定することができます。

ｷ        製造原価にもとづいて、販売費および一般管理費を決定することができます。

CGM と CGS の原価計算表

 

 

受注原価計算および受注 BOM 原価計算における間接費の決定に対しては、いくつかの特別な要件があります。

受注評価在庫がある場合は、受注原価計算と受注 BOM 原価計算の機能を使用することができます。

受注非評価在庫がある場合には、以下のようになります。

ｷ        受注原価計算を使用することができます。

ｷ        受注 BOM 原価計算は使用できません。

前提条件

製品原価管理 のカスタマイジングで、原価対象管理 → 受注別製品原価 → 受注別製品原価の基本設定 → 間接費を選択して、間接費計算のための制御パラメータを設定します。ここで、原価計算表における間接費の計算で使用する条件も指定します。

受注生産では、2 つの原価計算表を使用することができます。

ｷ        1 つの原価計算表は、受注明細において直接指定することができます。この原価計算表は、 受注別製品原価のカスタマイジングで、 受注生産の管理 → チェック: 所要量クラスを選択することによって、初期値として入力することができます。受注を登録すると、この原価計算表が受注明細に転送されます。そして、この受注明細の所要量タイプによって、所要量クラスが指定されます。また、受注明細の 勘定割当ビューで、原価計算表を指定することもできます ( 受注明細のチェックも参照してください) 。

受注明細に間接費キーを入力することによって、それぞれの受注に固有な間接費を設定することができます。受注明細内品目のマスタレコードの原価計算ビューで、カスタマイジングにおいて間接費キーにリンクされている間接費グループが指定されている場合は、間接費グループによって間接費キーが選択され、初期値として受注明細に設定されます。

まず、受注明細に対して、所要量タイプ CO2 が選択されます。次に、所要量タイプ CO2 によって、所要量クラス CO2 が指定されます。続いて、所要量クラス CO2 に原価計算表 COGS1 が入力されます。最後に、原価計算表 COGS1 が受注明細に転送されます。

品目 T-F100 に対して受注明細が登録されています。この場合、 T-F100 の品目マスタレコードによって、間接費グループ SAP10 が指定されます。間接費グループ SAP10 は、カスタマイジングで間接費キー SAP10 にリンクされています。そのため、この受注明細に対しては、デフォルトで、間接費キー SAP10 が提示されます。

以下に注意してください。

受注評価在庫 を使用している場合は、この原価計算表を使用して、製造原価にもとづいて販売費および一般管理費を計算し、売上原価を決定することができます ( 以下を参照 ) 。

これを行うためには、売上原価計算の基準として製造原価を使用しなければなりません。そのため、原価計算表 ( この例の COGS1) において、原価要素を指定する基準を入力する必要があります。この原価要素によって、原価と収益が含まれている受注明細に対して実際原価が借方記入されます。トランザクション GBB ( 在庫転記に対する相殺転記 ) で、在庫購買管理 (MM) における自動勘定設定によって、また、勘定修正キー VAY によって、この原価要素が選択されます ( 受注評価在庫での受注別製品原価の例: 数量と金額のフローを参照 ) 。受注明細に原価と収益が含まれていない受注評価在庫を使用する場合でも、勘定修正キー VAY によって売上原価計算の基準として選択された原価要素を使用しなければなりません。この場合には、受注明細に原価と収益が含まれているかのように、受注原価計算が行われます。これは、実績データにおいて、商品が得意先に納入される際に、原価要素が登録されていない勘定に対してアクセスが行われるためです ( 受注別製品原価を使用しない受注評価在庫の例: 数量と金額のフローを参照 ) 。

ｷ        もう 1 つの原価計算表は、評価バリアントによって選択されます。評価バリアントは、原価計算バリアントによって決定されます。この原価計算表は、受注明細において直接入力することができます。 また、受注別製品原価 のカスタマイジングで、 受注生産の管理 → チェック: 所要量クラス を選択して、原価計算バリアントを入力することもできます。所要量クラスに原価計算バリアントをいったん入力すると、その原価計算バリアントを受注明細において変更することはできなくなります。

まず、受注明細に対して、所要量タイプ CO2 が選択されます。次に、所要量タイプ CO2 によって、所要量クラス CO2 が指定されます。続いて、所要量クラス CO2 において原価計算バリアント PPC4 が指定されます。最後に、原価計算バリアント PPC4 によって評価バリアント 001 が指定され、評価バリアント 001 によって原価計算表 COGM が指定されます。

ｷ        受注非評価在庫を使用している場合には、受注別製品原価のカスタマイジングにジャンプして、 予定原価見積および受注BOM 原価計算 → 受注明細/ 受注 BOM の原価積上 → 原価積上の原価計算バリアント → チェック: 原価積上の原価計算バリアントを選択し、ロットサイズ受渡区分を選択してください。この設定を行わなければ、間接費は正しく計算されません。

機能

計画データにおける間接費の計算では、常に、実績データにおける間接費の計算がシミュレートされます。

間接費は、受注原価計算と受注BOM 原価計算の 2 つのステップで内部的に計算されます。処理は、受注評価在庫と受注非評価在庫のどちらを使用しているかによって異なります。

原価積上による受注原価計算と受注 BOM 原価計算

受注評価在庫 : 受注原価計算または受注 BOM 原価計算

...

       1.      製造原価を計算するために、すべての生産レベルの明細化に対して、間接費が適用されます。

–                 間接費は、受注別製品原価のカスタマイジングの予定原価見積 → チェック: 原価計算タイプ で、区分受注の原価計算表の受渡が選択されていない場合には、評価バリアントの原価計算表 ( この例の COGM) によって適用されます。

–                 個別所要量組立では、間接費は、区分受注の原価計算表の受渡が選択されている場合、受注明細の原価計算表 ( この例では COGS1) を使用して、組立におけるすべての品目に対して配分されます。

–                 一括所要量組立では、間接費は、評価バリアントの原価計算表を使用して、常に、組立におけるすべての品目に対して配分されます。

     2.      次に、売上原価を計算するために、売上の製造原価にもとづいて、販売費および一般管理費が決定されます。売上原価を計算するために、受注明細において指定されている原価計算表 ( この例では COGS1) が使用されます。この原価計算表には、売上の製造原価に対する原価要素に関する基準行が含まれていなければなりません。この原価要素によって、実際に受注明細に借方記入が行われます( 受注別製品原価における実際原価: シナリオを参照) 。

受注 BOM 原価見積では、受注明細内の品目の原価が計算される場合にのみ、 2 番目のステップが実行されます。

2 番目の間接費配分は、 ( 品目を入力する ) 受注 BOM に一覧表示される品目に対しては行われません。

受注評価在庫での間接費配分の順序の例 ( 原価積上 )

 

* この例では、原価計算タイプにおいて区分受注の原価計算表の受渡は選択されて いません。

** 製品の売上原価は、必ず、受注原価見積で指定されている原価計算表にもとづいて決定されます。

受注非評価在庫 : 受注原価計算

...

     1.      すべての個別所要量組立では、個別所要量品目以外の品目に対して間接費が計算されます。つまり、間接費は、外部工程や外注に対してだけではなく、一括所要量品目、内部活動、業務プロセスに対しても計算されます。

–                 区分受注の原価計算表の受渡が選択されていない場合は、間接費は、評価バリアントの原価計算表 ( この例では COGM) を使用して配分されます。

–                 区分受注の原価計算表の受渡が選択されている場合は、間接費は、受注明細の原価計算表 ( この例では COGS1) を使用して配分されます。

すべての一括所要量組立では、転送管理が有効になっていない場合は、評価バリアントの原価計算表にもとづいて間接費が計算されます。

受注別製品原価 のカスタマイジングで、予定原価見積 → チェック: 原価計算バリアント を選択し、転送管理パラメータで、一括所要量品目の再原価計算を行うか、それとも、既存の原価見積を使用するかを指定します。

       2.      受注明細の原価計算表を使用して、2 番目の間接費配分が行われます。

–                 原価計算タイプにおいて区分受注の原材料のみの間接費が選択されている場合には、間接費は、受注明細の原価計算表 ( この例では COGS1) を使用して、個別所要量の原材料にのみ適用されます。

SAP では、区分受注の原材料のみの間接費を選択するようお奨めしています。

–                 原価計算タイプにおいて区分受注の原材料のみの間接費が選択されていない場合には、間接費は、原価構成の中で、内部生産されるすべての個別所要量品目の全明細化項目に適用されます。これは、受注明細の原価計算表を使用して行われます。ここでは、原価構成の属性において、ローアップに関与すると定義された項目のみが対象となります。明細化を持つ項目は、明細化の項目を介してのみ組み込まれ、明細化の先頭項目に対しては間接費は適用されません。間接費は、最初のステップで計算された間接費に対して適用することができます。

受注評価在庫を使用している場合は、区分受注の原材料のみの間接費は関係ありません。

また、チェック: 原価計算バリアント で、個別所要量品目の原価計算のために受注明細のロットサイズを受け渡すかどうかを定義します。

品目が個別所要量品目か一括所要量品目であるかは、品目マスタレコードの MRP ビューで、区分個別/ 一括 を使用して指定します。特定の原材料を個別所要量と一括所要量の両方の原材料として使用している場合は、別の消費勘定と別の原価要素が定義されている必要があります。この定義は、自動勘定設定によって、 在庫/ 購買管理 (MM) のカスタマイジングで行います。

品目の BOM が展開される場合、その品目は組立品目になります。品目の BOM が展開されない場合、その品目は原材料となります。BOM が展開されるかどうかは、品目に BOM が定義されているかどうかによっては決定されません。これは、品目マスタレコードの区分 特殊調達や、原価計算バリアントの数量構成決定などの要素によって決定されます。

受注非評価在庫での間接費配分の順序の例 ( 原価積上)

 

* ( それ自体は個別所要量品目の項目ではない) 個別所要量組立品目の明細化項目に間接費を配分する際に使用される原価計算表は、 原価計算タイプにおける設定 ( 区分受注の原価計算表の受渡) によって決まります。

** 間接費は、評価バリアントの原価計算表 ( この例では COGM) を使用して、一括所要量品目に配分されます。しかし、原価計算バリアントにおいて、 転送管理を使用して、一括所要量品目の再原価計算が行われないように指定することもできます。

*** この例では、区分受注の原材料のみの間接費が選択されています。そのため、間接費は、受注明細の原価計算表 ( この例では COGS1) を使用して、個別所要量の原材料に配分されます。

区分受注の原価計算表の受渡に関する一般情報

区分受注の原価計算表の受渡を選択する場合は、間接費が受注明細の原価計算表にもとづいて 実績データでも 計算されていることを確認してください。これは、受注明細で指定されている原価計算表が、受注明細に割り当てられている製造指図に引き渡されるためです。これは、 受注別製品原価のカスタマイジングのチェック: 所要量クラス で、原価計算表のコピー区分を使用して行います。ただし、この場合、製造指図に対する原価計算表は、各指図タイプおよびプラントに対して製造指図の予定原価見積の初期値として指定されている原価計算バリアントの評価バリアントによっては検出されません。

( 計画間接費に対する) 区分受注の原価計算表の受渡と、( 実績間接費に対する) 原価計算表のコピー が選択されていない場合には、評価バリアントの原価計算表 ( この例では COGM) を使用して、該当する品目に対する間接費が計算されます。

受注評価在庫での区分受注の原価計算表の受渡

受注評価在庫を使用している場合は、区分受注の原価計算表の受渡が異なる用途に使用されていることがわかります。以下のオプションがあります。

ｷ        受注明細の原価計算表 ( この例では COGS1) は、売上原価を決定する目的で、販売費および一般管理費を計算するためにのみ使用することができます。この場合、原価計算表の基準行に原価要素を入力します。この原価要素によって、実績データ ( 売上の製造原価 893015 など) が受注明細に借方記入されます。また、販売間接費および一般管理間接費に対する間接費率を定義します。この場合、評価バリアントの原価計算表 ( この例では COGM) を使用して、製造原価が計算されます。

ｷ        受注明細の原価計算表を使用して、個別所要量の製品に対する製造原価と売上原価を計算することができます。

受注評価在庫での原価計算表の受渡の例

この場合には、原価要素が完全に区別されるようにする必要があります。たとえば、ある品目が、( 別の個別所要量品目の一部である) 半製品として使用されており、なおかつ、販売される製品としても使用される場合には、それぞれの場合に対応する異なる原価要素を必ず定義する必要があります。これは、移動タイプによって制御します。

 

 

会社で、品目 ABC が、個別所要量の半製品と個別所要量の製品として製造されているとします。

この品目を、別の品目の製造で使用するために、受注評価在庫から半製品として引き落とすと、移動タイプ 261 が使用されます。そして、在庫 / 購買管理 (MM) のカスタマイジングの品目勘定設定で、勘定修正キー VBR がこの移動タイプに割り当てられます。また、品目マスタレコードの会計ビューに指定されている評価クラス 7900 によって、勘定 890000 ( 消費原材料 ) が検出されます。この勘定に対しては、一次原価要素が登録されています。この原価要素を、製造時に品目 ABC を使用する品目の製造原価の計算基準として使用することができます。

この品目を、受注評価在庫から製品として引き落とし、得意先に納入すると、移動タイプ 601 が使用されます。そして、受注明細に原価と収益が含まれている場合には、勘定修正キー VAY がこの移動タイプに割り当てられます。システムでは、評価クラス 7900 によって、勘定 893015 ( 自社の売上原価、原価要素あり ) が検出されます。この勘定には、一次原価要素が登録されています。品目 ABC が製品として販売される場合は、この原価要素を、品目 ABC の売上原価の計算基準として使用することができます。

品目勘定設定に関する詳細を参照するには、導入ガイド (IMG) の在庫 / 購買管理 (MM) で、評価および勘定設定 → 勘定設定 を選択してください。

販売費および一般管理費は、 SD の価格決定表を使用して計算することもできます。

個別計画による受注原価計算

間接費率は、常に、受注明細に指定されている原価計算表を使用して計算されます。この例では、原価計算表は、COGS1 となります。

個別計画による製品原価見積の後続処理

製品原価見積から得られる間接費明細は、可変明細 ( 明細カテゴリ V) に変換されます ( 個別計画における原価計算明細を参照) 。その後、受注明細の原価計算表を使用して、2 回目の間接費配分が実行されます。この例では、原価計算表は、COGS1 となります。

原価計算表の基準

前述のように、計画間接費の計算では、実績間接費の計算が常にシミュレートされます。受注評価在庫の場合には、計画間接費は、売上原価の原価要素に割り当てられます。しかし、受注非評価在庫の場合には、計画間接費は、消費原価要素、または、使用される品目の在庫変更に対する原価要素に割り当てられます。

受注評価在庫

受注評価在庫を使用している場合には、個別所要量品目の実績間接費は、製品が得意先に納入された後に、受注明細において計算することができます。

受注評価在庫を使用している場合には、品目が得意先へ納入される際に、品目の実際原価が受注明細に借方記入されます。受注明細では、得意先への納入に対して、勘定 売上の製造原価に該当する原価要素が財務会計 (FI) において借方記入されます。製造原価にもとづいて間接費を計算する場合には、この原価要素を原価計算表の基準行に入力する必要があります。

売上原価の計算では、販売費および一般管理費が使用されます。間接材料費、製造間接費など、その他の間接費は、得意先に納入された品目の実際の製造 COGS にすでに含まれています。

受注明細における実際の売上原価を計算する場合は、計画COGS も計算します。また、計画間接材料費率および計画製造間接費率も設定する必要があります。つまり、使用される品目や ( 活動配分などの) その他の原価に対する原価要素を、原価計算表の基準行に入力する必要があります。

多段階生産では、間接費は、原材料にのみ適用し、半製品には適用しないようにしてください。このようにするためには、原価計算表の基準行に、原材料に対する原価要素のみを入力します。原価計算表の基準行に、半製品に対する原価要素を入力しては なりません。半製品に対する原価要素を入力すると、品目に対して間接費が重複して適用されます。

計画間接費が製造原価に適用される前に、原価見積の明細化に示されている原価が集計され、売上原価の原価要素で合計されます。

 

得意先に商品が納入されると、原価要素 893015 ( 売上の製造原価、原価要素あり ) が受注明細に借方記入されます。ここで、売上原価を、売上の製造原価にもとづいて計算するとします。その場合、原価計算表の基準行に、原価要素 893015 を入力します。そして、間接費行で、販売費および一般管理費に対する間接費率を定義します。

受注評価在庫での間接費配分 : 原価積上による受注原価計算

 

 

* 組立品目において原材料に間接費を適用するために使用される原価計算表は、原価計算表が受け渡されたかどうかによって決まります。

** 項目計算基準の原価計算タイプで指定されている、間接費適用の基準として使用される原価構成ビューにしたがって、転送が行われます。そのため、製造原価または在庫評価に対して原価構成ビューを入力するようお奨めします。ただし、売上原価に対しては、原価構成ビューを入力してはなりません。

間接費は、最初のステップの組立において原材料に適用されます。個別所要量の原材料は、一括所要量の原材料と同様に処理されます。原価計算表の基準行は、通常、間接費が半製品に適用されないようにするために使用します。これを行わないと、間接費が半製品に重複して適用されます。

間接費適用の最初のステップの後、製品の明細化が自動的に集計されます。計算された合計は、売上の製造原価の原価要素で内部的に更新され、次のステップで、これに対して販売費および一般管理費が適用されます。

販売費および一般管理費は、受注原価見積の明細化に示されます。売上の製造原価と販売費および一般管理費は、取得原価要素で受注明細に対して更新されます。

計画原価の更新も参照してください。

 

受注評価在庫での間接費配分 : 個別計画による製造原価見積の後続処理

 

 

受注評価在庫を使用している場合は、最上位組立品目の明細化が後続処理のために個別計画に転送されます。製品原価見積に対して個別計画での後続処理が行われる場合には、明細カテゴリ G ( 間接費) の明細が明細カテゴリ V ( 可変明細) の明細に変換されます。その後、受注明細の原価計算表を使用して、2 回目の間接費配分が実行されます。この例では、原価計算表は、COGS1 となります。

受注非評価在庫

受注非評価在庫を使用している場合は、実績間接費は、以下のように配分することができます。

ｷ        内製品目の場合は、( 製造指図などの) 従属対象が受注明細に対して決済された後に、間接費を配分することができます。

受注明細では、従属対象の決済構造における設定にしたがって、元原価要素または決済原価要素のいずれかで借方記入が行われます。決済原価要素を使用している場合は、それらの決済原価要素を原価計算表の基準行に転送する必要があります。元原価要素で決済する場合は、基準行に元原価要素を入力します。

製品別原価管理における決済、および、 導入ガイド(IMG) の指図別製品原価または期間別製品原価も参照してください。

元原価要素で決済するとします。製造指図による出庫の場合は、製造指図を原価要素 400000 ( 消費原材料 ) で借方記入します。製造指図が決済された後で、受注明細に対する実績間接費が決定されます。間接費は、原価要素 400000 にもとづいて適用されます。

ｷ        外部調達品目の場合は、間接費は、( 勘定割当カテゴリにおける設定に応じて) 入庫後または請求書受領後に配分することができます。

受注明細では、外部調達品目の消費原価要素(400000 など) が借方記入されます。この原価要素は、原価計算表の基準行に入力する必要があります。

原価積上による受注原価見積の例 ( 受注非評価在庫 )

個別所要量組立品目では、すべてのレベルの生産構成が展開されます。たとえば、個別所要量の半製品品目 (HALB) の明細化は、受注明細では " 大きな" 明細化に分類されます。個別所要量の半製品は、" 大きな" 明細化には示されません。

この明細化は、後続処理の段階でのみ示されます。

個別計画による原価積上の後続処理 ( 受注非評価在庫 )

 

 

 

* 前述のように、間接費は、原価積上において、組立品目に含まれている原材料に適用されます。

** 後続処理の段階では、間接費は、受注明細の原価計算表にもとづいて適用されます。

個別所要量に含まれるすべての半製品が、後続処理のために、明細化において展開されます。一括所要量の半製品は展開されません。

" 大きな" 明細化では、生産構造の最下位に位置する組立品目の明細化が最初に示されます。製品の明細化は、" 大きな" 明細化の一番下に示されます。

後続処理では、間接費が 2 回目に適用される前に明細化に対してアクセスが行われます。つまり、原価積上では、販売費および一般管理費は計算されません。販売費および一般管理費は、後続処理の段階まで計算されてはなりません ( または、 SD で計算されなければなりません ) 。

選定シミュレーション

選定品目に対する原価見積をシミュレートすることができます ( 原価見積のシミュレーション (選定シミュレーション) を参照) 。シミュレーションを行う場合には、初回および 2 回目の適用ステップで、評価バリアントの原価計算表が使用されます。

販売費および一般管理費

販売費および一般管理費は、受注原価計算で ( 製品原価管理の原価計算表 ( 例の COGS1) を使用して) 計算することも、SD における条件によって (SD における価格決定表を使用して) 計算することもできます。

参照:

受注明細に対する製品原価見積

受注明細に対する個別計画見積

個別計画による製品原価見積の後続処理

受注非評価在庫での原価ロールアップの詳細については、受注非評価在庫に関する一般情報および導入ガイド(IMG) の製品原価管理を参照してください。

転送管理および受注生産におけるロットサイズの受渡に関する情報、ならびに、その他に必要とされるカスタマイジング設定に関する情報については、導入ガイド (IMG) の製品原価管理で、原価対象管理 → 受注別製品原価 を選択し、受注明細に対する製品原価見積のセクションを参照してください。

間接費に関する詳細情報については、CO 間接費管理 の文書を参照してください。