個別計画による製品原価見積の後続処理 

個別計画見積を使用して、製品原価見積で原価を調整することができます。 たとえば、以下の処理を行うことができます。

• 製品原価見積に対する特別直接費の追加
• 構成における明細の変更、または新しい明細の追加

このような調整は、バリアント選定などにおける数量構成で、特別な得意先の所要量をすべて表示できない ( または表示しない ) 場合などに必要となります。 個別計画見積を使用すると、原価計算された数量構成を調整することでそのような所要量を考慮する一方で、原価積上の利点を活かすことができます。

製品原価管理のカスタマイジングで原価対象管理 → 受注別製品原価 → 受注生産管理 → 所要量クラスチェックを選択し、原価計算方法で原価積上に入力するか、あるいは入力をまったくしていない必要があります。 何も入力しない場合は、原価見積を登録する際に原価計算方法を選択することができます。 この場合は、受注明細で原価計算方法を指定することができます。

製品原価管理のカスタマイジングで原価対象管理 → 受注別製品原価 → 予定原価見積 → 原価積上による受注明細原価計算 → 原価積上バリアントの原価計算 → 原価積上バリアントの原価計算チェックを選択し、個別計画による後続処理において、販売伝票の個別計画が可能な原価計算バリアントを定義しておく必要があります。

標準システムでは、原価積上の原価計算バリアントは PPC4 で、個別計画の原価計算バリアントは PC04 となります。

受注非評価在庫を使用している場合には、受注別製品原価のカスタマイジングにジャンプして、予定原価見積および受注 BOM 原価計算 → 受注明細の原価積上 / 受注 BOM → 原価積上の原価計算バリアント → チェック : 原価積上の原価計算バリアントを選択し、ロットサイズ受渡フラグを選択する必要があります。 この設定を行わないと、間接費は正しく計算されません。

原価積上によって間接費を計算するために登録された明細化は、個別計画見積に転送されます。

製品原価見積の間接費は、個別計画見積に V 明細として転送されます。

受注評価在庫を使用している場合は、最上位組立の明細化が後続処理のために個別計画見積に転送されます。

受注非評価在庫の場合、この明細化には、個別所要量で管理されるすべての組立の明細化 ( 間接費など ) が含まれます。 一括所要量の組立は展開されません。 これは、通常の変更が個別所要量品目のレベルで行われるためと、以下のような理由によるためです。

• 一括所要量品目を展開すると、システムのパフォーマンスが低下するため。
• 一括所要量明細による複雑な数量構成の場合でも、個別計画見積の構成は比較的単純であるため。
• 計画原価と実際原価が類似しているため。

• 製品原価見積が個別計画によって後続処理される場合、原価構成分割は保存されません。 標準原価が後続処理された原価見積にもとづいている場合は、原価構成分割を CO-PA に転送することはできません。
• " 多量の " 明細化では、製品構造の最下位に定義されている組立の明細化が最初に示されます。 製品の明細化は、 " 多量の " 明細化の一番下に示されます。

個別計画による製品原価見積の後続処理についての詳細は、 受注生産の間接費のセクションを参照してください。

原価積上についての詳細は、 受注明細の製品原価見積のセクションを参照してください。

個別計画についての詳細は、 受注明細の個別計画見積のセクションを参照してください。