受注別製品原価における期末処理: シナリオ 

前提条件

はじめに、製造指図 ( 製造指図およびプロセス指図) 、製品原価コレクタ、ネットワークなどの依存対象に対して、期末処理作業を行う必要があります。

製造指図に対して期末処理作業を行うには、指図別製品原価メニューを使用します。

製品原価コレクタに対して期末処理作業を行うには、期間別製品原価メニューを使用します。

ネットワークおよびWBS 要素に対して期末処理作業を行うには、プロジェクト管理メニューを使用します。

これらのメニューを選択した後、たとえば、以下のようなチェックを行います。

ｷ        結果分析において、受注明細に割り当てられている対象の全原価 ( 割り当てられている製造指図の全原価など) が含まれているかどうか。割当済対象のすべての実際原価が貸方記入されるのは、指図別製品原価などのアプリケーションコンポーネントにおいて期末処理作業が行われてからです。割当済対象には、実際活動価格での活動の再評価、テンプレート配分、または間接費配分によって、実際原価を課すことができます。

ｷ        仕掛と差異が割当済対象に対して計算されているかどうか。

受注別製品原価 における期末処理プロセスのパフォーマンスを高めるため、期末処理プロセスに組み込まないすべての販売伝票明細に対してステータス CLSD ( 処理済) が設定されていることを確認してください。ステータスが CLSD である販売伝票明細は、期末処理プロセスでの処理対象として選択されません。ステータスの設定には、レポートプログラム SAPKKA12 を使用します。レポートでは、この設定にもとづいて、以下がチェックされます。

ｷ        実際原価 ( および実際収益) が販売伝票明細に残らないよう、販売伝票明細が完全に決済されているかどうか

ｷ        事後結果分析が実行されているかどうか

事後結果分析は、ステータスが TECO ( 技術的完了) である販売伝票明細に対して実行する必要があります。また、事後結果分析では、仕掛品 および引当金が取り消されます。つまり、事後結果分析が実行された後には、販売伝票明細に関する結果分析データは存在しなくなります。

事後結果分析 区分は、受注別製品原価のカスタマイジングにおいて、評価方法のエキスパートモードで設定します。事前定義されている 結果分析方法では、区分事後結果分析は、すでに設定されています。そのため、通常は、追加設定を行う必要はありません ( 結果分析、結果分析におけるステータスコード、受注明細に対するステータスの設定も参照してください) 。

レポートプログラムSAPKKA12 には、SET 構造も含まれています。そのため、このレポートプログラムを使用すると、結果分析キーが指定されている販売伝票明細に対してステータス CLSD が設定されます。また、SET 構造のすべての明細がチェックされます。

ステータス CLSD は、追加原価が発生しないと予想される場合にのみ設定するようにしてください。

ステータス CLSD は、リセットすることができます。

在庫 / 購買管理 (MM) において数量と金額を別個に更新する場合は、期末処理トランザクションを実行する前に、すべての数量移動が評価されることを確認してください。  

金額と数量の個別更新およびそれを行う際の制約 ( 原価対象管理 にも関連) については、リリース 4.6A のリリースノート金額計算の在庫移動からの分離、および、プログラムRM07MWBU に対するプログラム文書在庫移動の評価を参照してください ( プログラム文書には、トランザクション SE38 などを使用してアクセスすることができます) 。

プロセスフロー

受注別製品原価 における期末処理プロセスでは、スケジュールマネージャを使用することができます。スケジュールマネージャを使用することによって、期末処理プロセスが簡略化されます。

以下のセクションでは、マルチレベルワークリストを使用せずにスケジュールマネージャを使用するための方法が説明されています。

トランザクション/レポートのオンラインでの開始、ジョブのスケジュール/監視

トランザクション/レポートのオンラインでの開始、ジョブ/ジョブチェーンのスケジュール、ジョブの監視

受注別製品原価 の期末処理プロセスでは、以下の機能を使用することができます。

...

     1.      テンプレート配分

     2.      実績活動価格での活動タイプと業務プロセスの再評価

原価センタで実行される活動タイプと割り当てられている業務プロセスは、最初に、活動タイプの計画原価で評価されます。しかし、ユーザは、原価センタに課されている実際原価にもとづいて、活動タイプまたは業務プロセスを再評価することができます。計画活動価格と実績活動価格の差異は、原価対象 ( 受注明細など) に適用されます。

     3.      間接費計算

     4.      結果分析

各受注明細に対して結果分析を実行することにより、在庫価額および引当金の決定、ならびに、 収益性分析 (CO-PA) と財務会計(FI) のデータ照合を行うことができます。

     5.      決済

結果分析を実行している場合には、決済によって、結果分析データが後続のアプリケーションコンポーネントに転送されます。

結果分析を実行していない場合には、決済によって、受注明細に転記された原価および収益が後続のアプリケーションコンポーネントに転送されます。

また、収益性分析 (CO-PA) が有効化されている場合には、受注の登録時に生成された決済規則にもとづいて、以下のデータが CO-PA に転送されます。

–           収益および売上控除

–            売上原価

期間別製品原価 および指図別製品原価とは異なり、決済によって、収益、売上控除、および、売上原価が、CO-PA に転送されます。期間別製品原価および指図別製品原価では、収益および売上原価が請求書と共に CO-PA に転送されます。

–           予想損失引当金 ( 存在する場合)

以下のデータをFI および EC-PCA に対して決済することができます。

–         資本化原価または収益生成在庫

–         予想損失引当金

–         未実現損失引当金

–         クレーム費用および手数料に対する引当金

–         売上原価 ( 売上原価法会計を使用している場合 )

結果分析で引当金および在庫価額が計算されます。また、売上原価も計算されます。

結果分析データは、カスタマイジングで定義した転記ルールにもとづいて、財務会計に転送されます。

参照:

指図別製品原価 コンポーネントでの期末処理については、以下の文書を参照してください。

指図別製品原価

期間別製品原価 コンポーネントでの期末処理については、以下の文書を参照してください。

期間別製品原価

受注評価在庫での標準原価計算の詳細については、以下のセクションを参照してください。

受注評価在庫での標準原価計算

受注評価在庫については、以下のセクションを参照してください。

受注評価在庫: 評価

受注非評価在庫での特殊要件については、以下のセクションを参照してください。

受注非評価在庫に関する一般情報

データ照会については、製品原価管理情報システムの文書を参照してください。