受注別製品原価: シナリオ 

前提条件

受注別製品原価 のカスタマイジングの設定で、以下を指定する必要があります。

ｷ        品目を受注在庫に割り当てること

ｷ        受注在庫の評価を行うかどうか

通常は、受注評価在庫を使用します。

ｷ        受注明細に原価と収益が含まれること

ｷ        在庫の評価方法

品目マスタのMRP ビューのフラグ個別/ 一括 により ( つまり個別所要量か一括所要量かの選択により) 、従属所要量を制御するかどうかを指定します。

目的

受注別製品原価 は、以下のような場合に使用します。

ｷ        複雑な受注生産環境で、受注を参照して製造を行う場合

ｷ        受注伝票を参照して得意先固有の商品を購入し、それらの商品を得意先に転売する場合

ｷ        原価が受注伝票に割り当てられているサービスを提供する場合

ｷ        特別直接売上原価を販売伝票明細に割り当てる場合

ｷ        ( 開発費などの) プロセス原価を販売伝票明細に割り当てる場合

ｷ        販売費および一般管理費、またはその他の間接費を、販売伝票明細を使用して原価対象として割り当てる場合

プロセスフロー

     1.      受注を登録します。

受注別製品原価 は、通常、指図タイプが標準受注 (TA) である指図で使用されます。受注した品目、または、品目と指図タイプの組合せによって、受注明細に対して 受注別製品原価の機能を使用できるかどうかが決まります。

     2.      受注原価見積を登録します。

受注原価見積で、受注明細に対する計画原価を計算することができます。受注原価見積は、原価積上または個別計画を使用して登録することができます。また、個別計画を使用することによって、原価積上の結果の後続処理 ( 修正) を行うことができます。さらに、受注原価見積を使用することによって、以下を行うことができます。

–    標準原価の計算 ( 受注評価在庫: 評価を参照)

–    結果分析における未実現損失引当金、予想損失引当金、またはクレーム費用引当金の登録

–    計画原価に対する原価構成分割の収益性分析 (CO-PA) への転送。この転送を行うためには、原価積上を使用して受注原価見積を登録する必要があります。原価構成分割を転送すると、個別計画を使用して受注原価見積の後続処理を行うことが できなくなります。

     3.      外部調達の商品に対して、以下の処理を行います。

購買依頼は、受注明細をもとにして直接生成することも、計画原価にもとづいて生成することもできます。生成された購買依頼は、受注明細に割り当てられます。購買部門では、購買依頼を購買発注に変換します。この購買発注は、受注明細に割り当てられます。

受注在庫が評価される場合は、外部調達品目は、入庫時に受注在庫に割り当てられます。標準原価は、正味発注額となります。受注明細に原価と収益が含まれている場合は、正味発注額と請求された金額の差異が受注明細に割り当てられます。

     4.      製造会社における生産

製造中の品目に多段階 BOM が定義されている場合に、その他の品目が個別所要量によって管理されていると、それらの品目は見込生産在庫から払い出すことができないため、受注を参照してそれらの品目を製造しなければならないことがあります。これらの従属所要量に対しては、製造指図が登録されます。受注在庫が評価されると、半製品に対する製造指図によって、半製品が受注評価在庫に納入され、この受注評価在庫において、上位レベルの品目に対する製造指図によって、半製品が払い出されます。製造指図は、在庫に品目が納入されると貸方記入され、在庫から品目が払い出されると借方記入されます。

     5.      受注明細の実際原価

受注明細に対する受注評価在庫における資金計画を、製品原価管理情報システムの実績統計データとして表示することができます。ただし、これを行うためには、品目在庫勘定を原価要素タイプ 90 の原価要素として表す必要があります。

得意先に対して納入が行われると、出庫転記により、受注明細に標準原価が借方記入されます。内部活動の原価は、受注明細に直接転記することができます。

     6.      受注明細の実際収益

得意先は、受注明細に対して実行された納入と活動に対する請求を受けます。収益は、受注明細に割り当てられます。

     7.      期末処理

指図別製品原価における期末処理で、従属製造指図に対して、以下の処理を行うことができます。

–    動的テンプレート配分

–    実績活動価格での活動の再評価

–    間接費配分 ( 製造原価を決定するための間接材料費や製造間接費の計算など)

–    仕掛品 (WIP) の計算

–    差異計算

–    決済

受注明細に割り当てられている製造指図または製品原価コレクタの合計差異を、原価と収益を含む受注明細に転送することができます。これは、以下の手順で行います。

差異を原価要素として決済する価格差異勘定を登録します ( 価格差異勘定は、通常、原価要素ではありません) 。取引 GBB および勘定修正キー AUA を使用して、自動勘定設定によって選択する、価格差異勘定を使用してください。これにより、合計差異を 財務会計 (FI) に対して決済すると、合計差異が受注明細に割り当てられるようになります。

合計差異を、収益性分析 (CO-PA) に対して重複して決済しないようにしてください。合計差異の CO-PA への転送は、製造指図または製品原価コレクタの決済時にも、受注明細の決済時にも行うことができます。そのため、指図タイプで指定した決済プロファイルの 差異区分の選択は解除しておいてください。

受注別製品原価コンポーネントにおける期末処理では、受注明細に対して以下を行います。

–         動的なプロセス原価配分

–         実績活動価格での活動の再評価

–         間接費配分 ( 売上原価を計算するための販売間接費や一般管理間接費の計算など)

–         CO-PA における収益性セグメントに対する受注明細の決済

結果分析を実行した場合は、結果分析データの決済を行います。

結果分析を実行していない場合は、受注明細に含まれる原価と収益の決済を行います。

以下の場合には、計画原価に対する原価構成分割を CO-PA に転送することができます。

-         原価積上を使用して受注原価見積または受注 BOM 原価見積を登録しており、個別計画を使用してそれを修正していない場合

-         標準原価見積の原価構成分割を CO-PA に転送する場合

-         結果分析で計算された引当金を、FI および EC-PCA に対して決済する場合 ( 必要な場合)

     8.      分析

       9.      製品原価管理情報システム で、受注および従属製造指図に対して発生した原価と収益を分析します。

参照 :

受注別製品原価 コンポーネントに必要なカスタマイジング設定の詳細については、以下のセクションを参照してください。

受注別製品原価のチェックリスト