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機能の文書化　 製品原価計画の ALE 文書を SAP ライブラリストラクチャに組み込む

用途

製品原価計画では、 ALE 機能を使用して、以下の場合に原価構成分割を配信することができます。

前提条件

ALE による業務プロセスおよび機能の分散を設定するには、システム全体に 論理分散モデルを登録する必要があります。 このモデルでは、どのアプリケーションをどのシステムで実行するか、どのメッセージで相互のアプリケーションを交換するかを設定します。 したがって、分散モデルでは、論理システム間の ALE メッセージが記述されます。 実行するマスタデータと取引データ、および分散システムで認識される必要のある制御データを指定します。 また、分散モデルでは原価計算データの送信先システムも設定します。

分散モデルの準備と登録に関する詳細は、 R/3 ライブラリの ALE - 導入と概要、および導入ガイドのクロスアプリケーションコンポーネント → ALE 分散支援を参照してください。

対応するマスタデータと制御データを ストラクチャのリンク ALE のカスタマイジングで更新する必要があります。 送信システムのカスタマイジングは、対象システムでも使用できるようにする必要があります。

原価構成分割が配信される送信システムのプラントは、対象システムのモデルプラントとして ( またはシャドウプラントとして ) 存在するものとします。 原価構成分割は、対象システムのこのモデルプラントに配信されます。

品目マスタは対象システムの会計管理および原価計算ビューに存在するものとします。 詳細については、 R/3 ライブラリの以下のセクションを参照してください。

機能

原価計算データは、特定のシステム、または分散モデルで原価計算データの受信側として指定された論理システムすべてに配信されます。 対象システムに関する入力を行っていない場合、データは分散モデルで原価計算データの受信側として指定されたすべてのシステムに配信されます。

これらの機能にアクセスするには、会計管理 → 管理会計 → 製品原価計画 → ツール → 原価積上 → ALE → 原価構成分割を選択します。

配信される原価計算データは、 ( 品目グループの ) 品目コード、プラント、原価計算バリアント、原価計算バージョン、原価積上ステータス、および原価見積の有効期間を使用して選択することができます。 選択したデータが取り出され、 IDOC に転送されます。

以下を選択することができます。

上記の選択が転送されます。 この入力を行わないと、原価見積は配信されません。

注記

送信システムのリリース済標準原価見積は、受信システムでは自動リリースされません。 標準 使用可能を指定します。 詳細については、 ストラクチャのリンク 標準原価の更新を参照してください。

クラスを処理する場合、当該品目をクラスに割り当てます。ロジスティクス → 共通機能 → 分類 → 割当 → 更新 → オブジェクト ( 複 ) -> クラスを選択します。

以下の ALE 機能も使用することができます。

フィルタは、メッセージタイプおよび BAPI に適用される条件で、この条件に合致しないと ALE を介して配信することができません。 フィルタでは、カスタマイジングでの定義に従って、特定のクラスに割り当てられている品目だけを送信対象にするよう指定することができます。 クラスの品目は、上記のように更新されます。

メッセージタイプ COPCPA のフィルタオブジェクトだけでなく、品目のメッセージタイプ ( MATMAS など ) のフィルタオブジェクトもアプリケーションに送信できるよう指定することができます。 言い換えると、品目も送信できる品目原価見積だけが配信できることになります。

分散モデルのこれら両方の機能は、カスタマイジングで有効化します。 フィルタ機能では、対応するクラスも論理システムに割り当てます。

参照 :

　

　

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