用途
システムで計算できない場合に、追加原価計算を使用してマニュアルで品目原価見積に原価を追加します。このような原価の例としては、運賃、保険費用、在庫転送費用、不完全
BOM または BOM の変更、作業手順の費用などが挙げられます。原則として、原価計算では数量構成にもとづいて品目原価が計算されます。このタイプの原価見積は、
自動的に実行されます。しかし、システムでは計算できない原価については、マニュアルで見積額を入力することもできます。これで、自動計算された原価見積に原価を追加することができるようになります。前提条件
自動原価計算に追加原価を算入するための主要前提条件は、同一の原価計算バリアントと原価計算バージョンで自動原価計算と追加原価計算を実行することです。
さらに、カスタマイジングの以下の設定を実行および確認する必要もあります。
・ 追加原価を確実に算入するには、製品原価計画のカスタマイジングで評価バリアントの各評価方針にフラグ追加原価含むを設定します。
・ 製品原価計画のカスタマイジングで原価計算バリアントから以下の指定を行います。
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この原価計算バリアントで登録した原価見積に既存の追加原価をすべて算入するかどうか-
間接費を計算する際に、追加原価を算入するかどうか-
在庫を他のプラントに移動する場合に追加原価を算入するかどうか・ たとえば、以下の原価を原価見積に算入する場合などに、追加原価見積で入力した原価に対して個別の原価構成を製品原価計画のカスタマイジングで登録します。
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特殊な製造直接費- BOM
がまだ登録されていない品目の原価-
作業手順がまだ登録されていない作業順序に対する原価原価計算バリアント、評価バリアントの登録および原価構成の追加原価の更新の詳細については、製品原価管理の導入ガイド
( IMG) を参照してください。機能
以下の図は、自動原価見積と追加原価見積との間のリンクを示しています。
品目の原価の計算時に、その品目に対する
BOM が判定され、評価バリアントに従って構成品目の評価価格が選択されます。評価バリアントに フラグ追加原価含むを設定すると、その品目の既存追加原価見積が検索されます。マニュアル入力された原価が、システムで計算された原価に追加されます。自動原価見積および追加原価見積の原価は、原価構成ごとに加算されます。品目に対する原価の入力や変更をマニュアルで行った場合、この原価は
BOM 構成で自動 ロールアップが行われなくなります。変更を含めてロールアップされるようにするには、まず新規の品目原価見積を登録しておくか、新規に原価積上実行を行う必要があります。追加原価が含まれている場合は、フラグ追加原価ありが原価見積の概要画面に自動設定されます。これで積上結果を品目マスタで 更新できるようになります。
追加原価は、明細書式で原価見積
( 数量構成あり ) の 明細化に追加されます。このとき、明細カテゴリ S ( 合計 ) および T ( テキスト ) は転送されません。原価計算明細に原価構成分割がある場合は、原価構成分割自体ではなく明細が入力された原価要素が転送されます。追加原価見積の日付が自動原価見積の有効期間外である場合は、自動原価見積に算入されません。
評価日では、価格が選択される日付が指定されます。価格が評価日に有効でない場合は、この価格を選択することができません。この詳細については、、
日付管理を参照してください。