複合原価積上 

使用

この機能は、以下を行う際に利用することができます。

ｷ        さまざまな製造プロセスを使用して 1 つの製品を製造するとき

ｷ        さまざまなソースを使用して 1 つの品目を生産するとき

上記の 2 つの原価計算では、異なる製造原価または購買価格が算出されます。複合原価積上では、 複合価格を計算することができます。

前提条件

ｷ        調達代替が定義されている必要があります。

ｷ        カスタマイジングで、数量構成タイプを定義しておく必要があります。

ｷ        上記で定義した数量構成タイプにもとづいて、調達代替の複合率をアプリケーションで定義しておく必要があります。

ｷ        カスタマイジングで、原価計算バージョンに数量構成タイプを割り当てておく必要があります。

ｷ        上記で定義した原価計算バージョンにもとづいて、品目原価計算を実行しておく必要があります。

処理カテゴリ購買発注または外注を含む調達代替の場合は以下が当てはまります。

製品原価計画のカスタマイジングで、評価バリアントの設定をチェックします。さまざまな仕入先の条件を含めるためには、 購買情報の価格の方針が使用されている必要があります。方針が入力されると、調達代替の評価および選定済原材料が完了する際に、常にこの方針が最初に使用されます。これは、指定されている方針順序が無視されることを意味します。他の評価が他の方針を使用する場合は、この方針を方針順序の最後に入力することもできます。

機能

複合原価見積により、複合価格が計算されます。複合価格を標準価格として更新したり、この複合価格を使用して S 価格により制御される品目を評価したりすることができます。

複合価格は、等価係数を使用して、各原価見積ごとに加重係数を調達代替に適用することで算出されます。原価見積 (数量構成あり) の登録における説明に従って、複合原価見積を登録します。複合原価見積は、数量構成タイプが割り当てられた原価計算バージョンにもとづいています。

( 定義してある複合率を使用しながら) 原価見積を混合し複合価格を計算する前に、まず調達代替が原価計算されます。

すべての複合原価見積には、原価構成分割、積上済 BOM、および特別な明細化が含まれています。明細化の各行は、調達代替の加重に使用される等価係数によって調達代替と対応します。複合原価見積が含まれていることを示すフラグもあります。複合原価見積の原価構成分割は、モジュール 収益性分析 (CO-PA) に転送することができます。追加情報については、複合原価積上の使用を参照してください。

同じプラント品目に対して複数の複合原価見積を同時に実行することができます。原価計算バージョンを使用すると、同じ品目の異なる複合原価見積を区別することができます。原価計算バージョンの定義は、製品原価計画のカスタマイジングで行います。マークとリリースによって、品目マスタ内の標準原価の更新に使用する複合原価見積を指定します。この処理は、特定の原価計算データを参照して行います。

複合原価見積によって計算された標準原価と調達代替の計算済価格との間の複合価格差異を計算することができます。複合価格差異は、指図のアウトプット側 ( 製品原価コレクタまたは製造指図) の別個の差異カテゴリです。この場合は、目標原価計算と目標貸方は、それぞれの調達代替に対して登録された原価見積を参照します。指図の 実績貸方額は、複合原価見積から得られた標準原価で計算されます。複合価格差異は、複合原価見積の実績貸方額と調達代替にもとづいて計算された目標貸方との間の差額から計算されます。差異計算についての追加情報は、差異計算を参照してください。

以下も参照してください。

製品原価管理の導入ガイド