連産品の仮決済 (SAP ライブラリ - 原価対象管理 (CO-PC-OBJ))

連産品の仮決済

使用

製造指図で連産品が生産された場合、製造プロセスの実際原価は指図ヘッダに収集されます。期末に、これらの原価は等価係数に従って、指図明細に付け替えられます ( 仮決済) 。これにより、その製品の実際原価割当を、連産品に対し借方記入することができます。このためには、 リワーク、連産品の仮決済機能を使用します。

統合

連産品製造では、以下の機能によって指図明細が参照されます。

ｷ仕掛品計算

ｷ差異計算

ｷ他のアプリケーションコンポーネントへの決済
( 財務会計、利益センタ会計、収益性分析、および実際原価計算/ 品目元帳)

したがって、上記の機能を実行する前に、リワーク、連産品の仮決済機能を実行しておく必要があります。

前提条件

割当構造の等価係数を確認してください。

リワーク、連産品の仮決済 機能で、指図に対する原価全体を連産品に付け替えることができます。このためには、割当構造を定義する必要があります。この割当構造で、指図ヘッダに転記された実際原価の付替に使用される等価係数を指定します。

加工費や材料費などの発生原価のタイプに合わせて、異なる等価係数を定義することもできます。つまり、元原価要素に応じて、異なる連産品に実際原価を割り当てることができます。このためには、元構造を使用します。

指図別製品原価 のカスタマイジングで、期末処理 → 決済を選択して以下の設定を行います。

ｷ決済プロファイルの登録

決済プロファイルでは、以下を行うことができなければなりません。

– 指図明細への決済

– 比率決済 ( この場合、 等価係数 フラグを設定します ) または、パーセント決済 ( この場合、 % 決済フラグを設定します )

ｷ配分構造の定義

配分構造では、指図ヘッダが借方記入されるときに使用される原価要素をすべて入力します。原価要素グループを 1 つ入力するだけで構いません。

決済プロファイルを指定するには、指図別製造原価のカスタマイジングで、 製造指図 → チェック: 製造指図 (PP と CO) の指図タイプを選択します。

機能

連産品製造の原価を製造指図とプロセス指図に収集し、指図ヘッダから指図明細へ付け替えることができます。原価は常に、元原価要素の下で連産品に付け替えられます。

割当構造と元構造にもとづくリワーク、連産品の仮決済

このグラフィックは添付のテキストに説明されています

リワーク、連産品の仮決済 機能は、決済規則にもとづいて実行されます。この決済規則は、製造指図で照会することができます。これは指図ヘッダの決済規則です。

品目の連産品ビューにある製造指図で、この品目への決済に対する決済規則を表示することができます。

主製品の品目マスタレコードで割当構造を指定した場合、この決済規則は自動的に生成されます。この決済規則は、製造指図で照会することができます。決済規則では、決済レシーバとして指図明細が指定されます。等価係数は各指図明細に割り当てられます。この決済タイプはルール初期値 PP1 または PP2 から誘導されます。仮決済中、指図明細に付け替えられる値が動的に決定されます。

この決済規則は、割当構造に加えて、ルール初期値を基準にしています。リワーク、連産品の仮決済機能のルール初期値は STR ( トレースファクタ決定方針付き ) です。ただし、このルール初期値を、指図タイプ / プラントの初期値として指定しません。ルール初期値 PP1 または PP2 を、指図タイプ / プラントに対する初期値として指定してください。これが在庫への決済に使用されるルール初期値です。

指図明細に固定価格連産品がある場合、これらの固定価格連産品には実際原価は付け替えられません。連産品製造プロセスの実際原価は、固定価格連産品ではない連産品すべてに付け替えられます。この場合、固定価格連産品のコンセプトが取り入れられます。このコンセプトに従って固定価格連産品は常にマニュアル入力された価格で保持され、追加原価で借方記入されることはありません。

内部振替価格

内部振替価格を使用する場合、複数評価ビューで、リワーク、連産品の仮決済機能を使用することができます。

制約

連産品製造で製品原価コレクタを使用することはできません。