会社間転記ルール
会社間転記機能では、会社間照合プロセス全体がサポートされています。
モデル内で会社間取引消去を実行するには、以下が必要です。
- IC_ORIGIN 属性のデータソースディメンションに対して、5 つの追加のデータソースを定義する必要があります。これらのデータソースメンバーは、会社間転記の事前ステップである IC データ計算で使用されます。
I - IC データで使用されるソースのデータソース
D1 – (ユーザの定義する説明)
D2 – (ユーザの定義する説明)
C1 – (ユーザの定義する説明)
C2 – (ユーザの定義する説明)
ビジネスルールテーブルを設定するために、会社間転記ビジネスルールを設定する必要があります。
勘定ディメンションで、会社間転記のすべての勘定を含めるように専用の階層を定義する必要があります。
この設定により会社間詳細が勘定に対して入力可能になるだけでなく、すべての想定される勘定に対してレベルごとの自動取引消去がサポートされます。
会社間転記では、特定のエンティティに対してその他のエンティティにより申告およびレポートされた残高が記録されます。これにより、各レポートエンティティ内のビジネスユーザは、その他のエンティティに対するその申告とレポート済残高のすべてに一致するレポートを、各オーナーに他エンティティへの読込アクセスを割り当てることなく、実行することができます。会社間申告を照合する転記は自動的に生成され、詳細を連結モデルに転記させることができます。
会社間転記ビジネスルールテーブルを使用して、会社間残高および申告を照合させるためのエントリの生成に使用する転記ルールを定義します。
ICDATA: このプロシージャを使用して、すべてのエンティティと指定したエンティティの申告を会社間勘定順にコピーします。それぞれの単一エンティティに、各エンティティに対する他の全エンティティの申告が集約されます。このメカニズムにより、エンティティのオーナーは、エンティティのすべての申告を、そのエンティティに対する申告と照合するレポートを実行することができます。他のエンティティの読込権限を各オーナーに割り当てる必要はありません。
会社間転記: このプロシージャを使用して、会社間申告を照合する転記を自動生成します。
ビジネスルールの転記タイプで売手、買手、またはより大きいを定義することで、システムによって売手、買手、または転記値の大きい方から正しい値が推測され、差異が自動転記されます。
最大転記金額を設定することで、自動転記の最大しきい値を設定することができます。この最大値よりも大きい差異は、後でマニュアル調整できるように保持されます。
会社間転記は、連結セントラル領域の連結モニタから実行されます。