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機能文書 変更された購買発注明細の処理  ナビゲーションストラクチャ内でこの文書をローカライズ

用途

得意先はバックエンドシステムで購買発注を変更し、その変更した購買発注を ReplenishmentOrderNotification を使用して SAP Supply Network Collaboration (SAP SNC) に送信することができます。たとえば、得意先は明細数量の変更やバックエンドシステムへの明細の追加のほか、入庫後に購買発注の入庫データを SAP SNC に送信することもできます。

SAP SNC では、変更モードのタイプに基づいて以下のアクションを実行することができます。

●         新規および変更された購買発注明細に対するアラートの登録

●         変更された購買発注明細の変更ステータスの更新

●         変更された購買発注明細の確認ステータスの更新

●         変更された購買発注明細の確認納入日程行の削除

サプライヤはこれらの変更に対応し、必要に応じて新規の確認を登録する必要があります。

機能

変更された購買発注の送信

SAP SNC の購買発注コラボレーションでは、変更の送信はサポートされません。得意先は、不備のない購買発注を SAP SNC に常に送信する必要があります。

注記

得意先の SAP バックエンドシステムでは、以下の場合は更新された購買発注の送信が行われません。

●          入庫がバックエンドシステムに転記されている場合

●          得意先が購買発注の明細に納入完了区分をマニュアル設定した場合

●          外注発注の構成品目がバックエンドシステムで変更された場合

サプライヤによる確認の処理

変更された購買発注を SAP SNC で受信すると、この購買発注には得意先による更新の分配ステータスが設定され、サプライヤによる変更が可能になります。したがって、サプライヤは新規確認納入日程行の登録、または既存の確認納入日程行の更新を行うことができます。

アラートの生成および変更ステータスの更新

標準の設定では、新規購買発注明細と変更された購買発注明細に、タイプ 7051 または 7052 のアラートが生成されます。また、明細に新規または変更済の変更ステータスが設定されます。新規または変更された明細を参照するヘッダレベルの変更ステータスもあります。購買発注に新規明細と変更済明細が含まれる場合、ステータスの値は変更済になります。

このアラートの生?ｬ、または変更ステータスの設定が行われるようにするには、妥当性チェック RO_NEW_CHG_ALERT_CTRL を有効化しておく必要があります。この妥当性チェックは、デフォルトで有効化されています。

アラート関連変更およびステータス関連変更

明細は、以下の場合に限り変更されたと見なされます。

●         以下のデータが変更された場合:

○         受領者

○         カスタマロケーション

○         出荷先ロケーション

○         製品

○         要求数量

○         指定納期

○         インコタームズ

○         価格

●         得意先が明細を取り消したか、またはブロックした場合

●         得意先が新規構成品目を外注発注に追加した場合

変更ステータスに影響を与える変更、または、アラートが生成される要因となる変更は、上記のもののみです。

変更済明細に対するアラートのグラニュラリティ

関連する各変更 (上記参照) に対して、アラートタイプ 7052 のアラート (たとえば、数量変更のアラートや価格変更のアラート) が登録されます。アラートテキストに、変更された内容 (数量や価格など) が示されます。

注記

特定の変更に対するアラート (たとえば、数量変更アラート) のみを生成させ、他のアラート (たとえば、価格変更アラート) は生成されないようにする設定はできません。

数量変更に対する確認ステータスの更新

得意先が明細の購買発注数量を増加した結果、明細の確認済数量が不足納入許容範囲を下回るようになった場合、SAP SNC でその明細の確認ステータスが部分確認済に設定されます。

他の変更に対する確認ステータスの更新

標準システムでは、得意先が以下の確認関連明細データを変更した場合に、明細の確認ステータスが未確認に設定されます。

●         受領者

●         出荷先ロケーション

●         製品

●         指定納入日時

●         インコタームズ

●         価格

この機能を使用するには、妥当性チェック PO_CONF_RELEVANCE_CTRL を有効化しておく必要があります。この妥当性チェックは、標準システムで有効になっています。

確認納入日程行の削除

明細に対して確認関連の変更が行われた場合 (たとえば、数量の増加によって数量が多くなりすぎた場合や、新規の指定配送日時が指定された場合など) に、SAP SNC でその明細の確認納入日程行が削除されるように設定することができます。SAP SNC では、変更された購買発注を受信した時点で確認納入日程行が削除されます。したがって、サプライヤは新規確認納入日程行を登録し、該当する確認関連の変更を確定する必要があります。この機能を使用するには、妥当性チェックPO_CONFIRMATION_DELETE を有効化しておく必要があります。この妥当性チェックは、標準システムでは有効ではありません。

注記: SAP ERP バックエンドシステムでは、確認納入日程行を置換することはできますが、削除することはできません。SAP バックエンドシステムと SAP SNC との間で一時的な不整合性が発生するのを防ぐために、次のようにすることをお奨めします。SAP SNC で明細の確認納入日程行が削除された後、サプライヤはその明細の新規確認納入日程行を登録します。サプライヤは、この登録を行わないと購買発注を発行することができません。

例

不整合性の例

得意先はそのバックエンドシステムで、それぞれに 3 つの確認納入日程行を含む 2 つの購買発注明細に対して確認関連の変更を行い、その購買発注を SAP SNC に送信しました。SAP SNC で、2 つの明細について確認納入日程行が削除されました。サプライヤは、それらの明細の一方に対してのみ確認納入日程行を登録し、他方の明細に対しては登録しません。その後、サプライヤが購買発注を発行し、その購買発注は SAP SNC から得意先のバックエンドシステムに送信されます。その後、一方の明細に対する 3 つの確認納入日程行が、単一の新規確認納入日程行で自動的に置換されます。もう一方の明細では、元の 3 つの確認納入日程行が保持されます。

例

例: 購買発注処理のメッセージフローには、変更された購買発注を SAP SNC に送信する際に SAP バックエンドシステムで使用される IDoc についての記載があります。

 

 

 

 

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