自動入庫を伴う一括指図 (SAP ライブラリ

　 自動入庫を伴う一括指図

用途

SAP では、自動入庫を伴う一括指図の使用をお奨めします。

前提条件

一括指図をシステムに生成させるには、製品に使用された半製品の少なくとも 1 つに、直接生産の特殊調達キーがあることが必要です。特殊調達キーは、品目マスタレコードの MRP ビューで指定します。

一括指図の標準処理ロジックには、製造レベル間での入出庫が必要です。

製造レベル間の入出庫を有効にするには、原価対象管理のカスタマイジングで、指図別製造原価 → 製造指図 → チェック : 製造指図の指図タイプを選択し、一括指図処理フラグを設定します。

このフラグは、指図の指図ヘッダ ( マスタデータ ) に転送されます。一括指図内に異なる指図タイプがある場合は、最上位指図の指図タイプのフラグ設定が優先されます。このフラグは、下位レベルの全指図に転送され、それらの元のフラグを上書きします。

受注明細にリンクしていない選定可能品目は、一括指図で最下位レベルに入れることはできません。

言い換えると、選定可能品目を一括指図に含めることができるのは、品目を受注在庫に納入する場合だけです。

一括指図には、販売伝票明細ではなく見込生産在庫のために製造された選定可能品目を含めることはできません。販売伝票明細への参照がない選定済品目の最上位指図を登録する場合は、選定済品目の BOM に選定可能品目を含めることができます。これらの選定可能品目は、一括指図の一部にはなりません。

自動入庫を伴う一括指図を使用していて、直接生産で製造される新規の非評価ファントム組立品目か、直接生産で製造される新規の選定可能品目を登録する場合は、これらの非評価組立品目の指図では自動入庫を伴わない一括指図の処理ロジックが使用されます。これにより、複合処理ロジックをもつ一括指図になることがあります。この場合、最上位指図の指図タイプの設定の受け渡しは不適切になります。

機能

自動入庫を伴う一括指図で下位レベル指図がステータス最終確認済になると、自動的に以下の処理が行われます。

下位レベル指図の入庫が登録されます。

これに合わせて下位レベル指図が貸方記入されます。

上位レベル指図の出庫が登録されます。

これに合わせて上位レベル指図が借方記入されます。

これらの入出庫を入力する必要はありません。最終確認時に自動的に生成されます。

下位レベル指図の最終確認後、直ちに上位レベル指図を処理する場合、上位レベル指図の入庫は、上位レベル指図の変更モードに入るまで更新されないことがあります。指図の変更モードになっている場合は、その指図の入出庫は行うことができません。

したがって、上位レベル指図の入出庫ができないために、最終確認中に自動入庫が直接転記されない場合があります。そのため、下位レベル指図は貸方記入されず、上位レベル指図はこの時点では借方記入されません。更新されなかった入出庫は、ロジスティクスの後続処理の実行に自動的に書き込まれます。

原価対象管理で使用できるすべての機能は、一括指図で製造指図にも使用することができます。

したがって、以下の機能を使用することができます。

一括指図ありまたはなしで製造された品目の同一の評価。見込生産在庫、受注評価在庫、またはプロジェクト評価在庫を使用している場合、在庫移動による一括指図の品目は標準原価で評価することができます。 実際原価計算 / 品目元帳コンポーネント ( CO-PC-ACT ) を使用して、期間原価で品目を評価することができます。

原価対象管理の期末処理活動での標準手順に対応した仕掛品の計算と決済。

実際原価と目標原価で仕掛品を計算することができます。

一括指図の仕掛品を目標原価で評価する場合は、以下に注意してください。

下位レベル製造指図がステータス最終確認済を受け取り、上位レベル指図に確認された作業がない場合は、下位レベル指図で発生した原価は仕掛品には含まれません。作業が上位レベル製造指図で確認されていない場合は、仕掛品は、品目の金額と、作業時に確認された活動でレポートされます。

一括指図の目標原価での仕掛品の例

前提条件 :

1 つの一括指図が、最上位指図 no.1 と下位レベル指図 no.2 で構成されています。仕掛品を目標原価で評価するとします。

最上位指図 (no.1) により、品目 FERT A が 10 単位製造されます。下位レベル指図により、品目 HALB B が 10 単位製造されます。

両方の指図は、取引ベースで確認されます。

FERT A と HALB B の原価管理区分は、 S ( 標準原価 ) に設定されています。 FERT A の標準原価は 100 USD です。 HALB B の標準原価は 50 USD です。

プロセスフロー :

指図 2 に対して 550 USD の実際原価が生じます。

指図 2 は、ステータス 最終確認済を受け取ります。

この最終確認にもとづいて、指図 2 の入庫と指図 1 の出庫が自動的に登録されます。指図 2 に 500 USD が貸方記入されます。リアルタイム原価計算の評価バリアントにしたがって、指図 1 に 500 USD が借方記入されます。

この時点では、指図 1 に対して何も確認されていません。

期末処理活動が実行されます。仕掛品は目標原価で評価されます。

両方の仕掛品を集計するとゼロになります。

次期間の作業 10 が指図 1 に対して確認されます。この確認にもとづいて、 400 USD の実際原価が転記されます。この作業については、目標原価と実際原価の差異はありません。

期末処理活動が実行されます。

指図 1 に対して確認された作業である作業 10 にもとづいて、仕掛品が計算されます。仕掛品の合計は 900 USD になります。仕掛品は以下のように計算されます。

指図 1 の作業 10 に対して、 400 USD の実際原価が転記されます。

品目が作業 10 に割り当てられているか、どの作業にも割り当てられていない場合は、 500 USD が引き落とされます ( コンポーネントが作業に割り当てられていない場合、それらは、最初の作業に属するとみなされます ) 。コンポーネントが最初の作業以外の作業に割り当てられている場合、それらは該当する作業の確認に含められ、この時点でのみ、目標原価の仕掛品計算に含められます。

原価対象管理での期末処理活動の標準手順にしたがって、通常の見込生産在庫または受注評価在庫に納入される一括指図のすべての指図の累積差異または期間差異が計算されます。

差異は、製造指図ごとに別々に計算され、表示されます。集計分析も、たとえば、集計階層または 製品原価管理情報システムの指図階層を使用して行えます。一括指図全体の差異を計算または表示することはできません。

一括指図の指図の累積または期間決済

収益性分析 (CO-PA) への差異の決済

目標原価での評価

受注非評価在庫またはプロジェクト非評価在庫を使用している場合、これらの処理タイプの特殊要件も自動入庫の一括指図で考慮する必要があります。

参照 :

受注非評価在庫

プロジェクト非評価在庫

一括指図の場合、階層レポートを使用することができます。階層レポートには、一括指図の各レベルの計画原価、目標原価、および実際原価の集計が表示されます。個々の指図の詳細レポートにアクセスすることもできます。入出庫ありの一括指図を使用している場合、会社間売上は、一括指図のレポートから相殺消去されます。

内部振替価格

自動入庫を伴う一括指図で内部振替価格を使用している場合、データは複数の評価ビューで更新されます。

制約

未評価ファントム組立品目は、自動入庫を伴う一括指図に含めることはできません。

連産品を使用できるのは、一括指図の最上位指図のみです。

一括指図は、繰返生産ではサポートされていません。

製品原価コレクタの一括指図を登録することはできません。

アクティビティ

カスタマイジングで、前提条件の一覧にある設定を行います。

参照 :

複数の評価ビューでのデータ更新については、以下のセクションを参照してください。

原価対象管理の内部振替価格

一括指図のレポートについての詳細は、以下の文書を参照してください。

製品原価管理情報システム

情報システムの一括指図

プロジェクト非評価在庫