1. 元対象のデータの集計方法 ( 製造指図など )
2. 集計分析における半製品の原価
3. 全額決済の対象
4. 集計時間枠

原価対象管理 ( 製品ドリルダウン、集計階層、原価対象階層 ) における集計分析方法すべてに共通した特徴は、それらの方法が元対象のデータ ( 製造指図、製品原価コレクタなど ) に基づいていることです。

データは、これらの元対象で以下の情報に応じて更新されます。

• 元期間
• 取得原価要素

• 計画原価 ( 借方 / 貸方 )
• 実際原価 ( 借方 / 貸方 )
• 目標原価 ( 借方 / 貸方 )
• 仕掛品 ( 結果分析データ )
• 差異カテゴリ

• BOM
• 評価作業における作業手順
• 標準原価

シナリオには、 2 つの期間にわたる製造プロセスが示されています。

• 1 つの半製品 (HALB) の製造指図が、期間 1 で製造を完了します。
• 1 つの最終製品 (FERT) の製造指図が期間 1 に登録され、かつ必要な品目 (1 つの原材料と 1 つの半製品 ) がこの期間に払い出されます。会計期間 2 で、追加活動が製造指図に転記されます。指図は、期間 2 の在庫に納入されます。

両方の指図には、決済タイプ FUL ( 全額決済 ) の決済規則が設定されています。各期間の終わりに、期末処理が 指図別製品原価で実行されます。

間接費が内部活動に適用されます。計画間接費率は 50% ですが、実績比率は 75% です。このため、差異が生じています。

原材料消費、活動消費、間接費、仕掛品、差異カテゴリおよび計画 / 実績比較は、個々の集計レベルの原価要素ごとに簡単に集計できますが、計画原価、実際原価および目標原価の集計キー数値は個別に集計する必要があります。

たとえば、期間 1 のキー数値レベルの集計を見てみます。品目レベルでは、半製品の 450 USD および最終製品の 675 USD の実際原価借方はデータの解釈上問題がありません。

しかし、キー数値として集計された両方の指図の実際原価借方を見てみます ($450 + $675 = $1125) 。この値は、期間全体の実際原価と見なすことはできません。これは、このキー数値に、半製品の製造原価と、最終製品の製造用の半製品の払い出しの両方が含まれているためです。

実際原価借方 $1125 と集計された実際原価貸方 $400 を相殺しても、期間の実際原価にはなりません。

同様の問題が、計画原価および目標原価のキー数値についても発生します。

半製品の原価を、他の原価とは別に分析します。 この分析を集計階層と原価対象階層で行うには、原価要素を基準とした集計、および適切に定義された品目勘定設定を使用します ( 半製品の消費の更新のために原価要素を区別します ) 。

ユーザの多くは、定期レポートの集計分析を使用します。個別対象の原価は通常、累計されます。製造指図の場合、この処理には決済タイプ FUL ( 全額決済 ) を使用します。以下に、全額決済の対象の期間分析における問題について解説します。

上記の製造指図の例は、決済規則全額決済が設定されている製造指図が、 2 つの期間にわたって実行される場合を示しています。合計目標原価は、指図が納入されているか技術的に完了している期間にのみ計算され、データベース上で更新されます。 SAP システムでは、目標原価の計算と更新は 差異計算時に行われます。

目標原価と実際原価のキー数値は、最終製品の製造指図に借方転記されることに留意してください。会計期間 1 の実際原価には該当する目標原価がなく、両期間に累計された目標原価 $950 が会計期間 2 にあります。この場合、個々の会計期間を別々に分析すると、正しい結果が得られません。

高度な集計レベルまたは長期間に渡るレポートでは、こうした期間的な影響はゼロになる傾向があります。

データ収集の実行には、集計時間枠の " 開始期間 " および " 終了期間 " を指定する必要があります。

時間枠では、以下の指定が行われます。

• データ収集実行の集計時間枠内の期間の集計対象のデータがリセットされ、元対象で再計算されます。
• データ収集実行の指定した時間枠の外にある期間の集計対象のデータは保持されます。これによって、旧データ収集実行で計算されたデータが、新規集計実行によって削除されるのを防ぐことができます。