情報システムにおける複合原価積上 

複合原価積上を使用している場合、情報システムの使用時に考慮すべき事項があります。

原価見積によって登録された明細化を照会すると、特別なタイプの明細化が表示されます。この明細化の各行は、積上済みの品目に登録された 1 つの調達代替と一致します。それぞれの調達代替は、明細カテゴリ M ( 品目 ) で識別されます。ユーザ定義明細化には、調達代替のほかに、複合原価見積の調達代替を加重するために使用する等価係数も表示されます。

複合原価積上では、品目原価見積に異なる詳細レポートを使用して、特定の調達代替をより詳しく分析することができます。たとえば、原価構成レポートを使用すると、特定の調達代替の品目の原価構成分割を照会することができます。レポートにアクセスする際、通常の選択エントリの他に、照会する調達代替を指定することができます。レポート選択画面で通常の選択基準を選択した後で、設定 → 調達代替 → 選択を選択します ( レポートによっては、メニューパスが 補足 → 調達代替になることもあります ) 。指定した品目のすべての調達代替の一覧が表示されます。この一覧から、必要な調達代替を選択します。選択した調達代替の原価見積番号が、レポートの選択画面に表示されます。原価見積番号は、自動的に発行される技術名称に対応します。

異なる調達代替から成り、等価係数で加重された複合原価積上の原価見積データを照会するために、レポートの選択画面で調達代替を選択することがないように注意してください。複合原価見積が指定した原価計算バージョンに登録されていれば、複合原価見積のデータが表示されます。

複合原価計算によって積上が行われる品目の場合、品目の個別調達代替が積上済 BOM に表示されます ( タイプ M - 品目の原価計算明細であることも示されます ) 。これらの明細の中の 1 つの下位明細には、該当する原価計算明細、および特定の調達代替の値が表示されます。

製造指図に関連する入庫は、複合原価見積で計算された標準原価によって評価されます。詳細レポートに表示される、製造指図に対する実績借方は、品目の複合価格に、在庫に納入された数量 ( 実績数量 ) を掛けて計算されます。

合計差異の計算に用いる目標原価バージョン ( 目標原価バージョン 0) の場合、複合原価見積の目標原価は、調達代替の標準原価を基に計算されます。目標貸方もまた、この基準で計算されます。

複合原価積上を使用する際、差異計算によって、目標貸方 ( 実績数量 * 調達代替の標準原価 ) と指図に対する実績貸方 ( 実績数量 * 複合価格 ) との間の差異が決まります。この後、この差異が別の差異カテゴリ、 複合価格差異に割り当てられます。複合価格差異は、アウトプット側差異に用いられます。これらの差異が計算されるのは、合計差異の計算時だけです。このため、目標原価バージョン 0 ( 合計差異 ) の差異レポートでのみ複合価格差異の分析が可能になります。

調達代替に関する追加情報については、 調達代替と製造プロセスを参照してください。