上の図は製品 FERT X の BOM を示しています。 FERT X は個別所要量品目で、一般的な見込生産在庫ではなく特定の得意先所要量で生産されます。 FERT X は、個別所要量品目 HALB Y と一括所要量品目 HALB Z によって構成されています。また、 HALB Z は、 2 つの一括所要原材料、 ROH A と ROH B によって構成されます。 HALB Z は受注に個別登録された製造指図にもとづいて製造されます。 この製造指図では、品目は見込在庫に納入されます。

上の図には、一括所要量品目 HALB Z の標準原価見積が示されています。

この数量と金額のフローは、受注非評価在庫の場合、製造指図で使用される個別所要量品目が受注非評価在庫から引き落とされるということに起因しています。 個別所要量品目に対する製造指図の実際原価が不完全なため、受注在庫で登録されたすべての製造指図 ( 下位レベル BOM 明細に対する指図も含む ) は、期末処理中に受注明細に決済されます。 したがって受注明細は、品目の計画原価ではなく、明細に含まれる製造指図の実際原価を示しています。

計画原価の更新は、比較を目的として実際原価にもとづいて行われるため、品目 FERT X の標準原価見積にはすべての原価は示されません。 このため、標準原価を計算するために、このような標準原価見積を使用するのは適切ではありません。

在庫は、結果分析で評価されます。

得意先から製品 FERT X を 10 単位を受注するとします。受注番号 4815 を登録します。原価と収益を含む明細 010 に、 FERT X 10 単位が表示されます。 FERT X 10 単位に対し、受注明細から製造指図番号 01 が生成されます。 自身で組立を行うため、製造指図が直接生成され、所要量計画やこれに関する計画指図は生成 されません。 FERT X には個別所要量品目でもある HALB Y が含まれているため、 HALB Y 10 単位に対して別の製造指図 02 が自動的に生成されます。

製造指図 4711 は、受注を参照しません。 この指図は、一括所要量品目 HALB Z が 20 単位ずつ製造されるように登録されています。

1. 製造指図 4711 では ROH A を 20 単位、 ROH B を 20 単位それぞれ見込在庫から出荷し、 HALB Z 20 単位を製造します。この在庫移動によって、 財務会計で在庫転記が行われます。
2. 製造指図 4711 では 20 単位の HALB Z ( 評価済 ) が見込生産在庫に転送されます。 この在庫移動によって、 財務会計で在庫の転記が行われます。
3. 製造指図 02 では、 5 単位の HALB Y が製造されます。この 5 単位の HALB Y は受注在庫へ入庫されるため評価されません。 財務会計での転記は行われません。 実際原価は、期末決済まで製造指図 02 に保持されます。
4. 製造指図 01 では、 HALB Z の一括所要量 5 単位が見込在庫から引き落とされます。 ここで、 HALB Z 5 単位の原価が製造指図に含まれます。 この在庫移動によって、 財務会計で在庫の転記が行われます。
5. 製造指図 01 では、個別所要量品目 HALB Y 5 単位が受注非評価在庫から引き落とされます。 原価は製造指図 02 には含まれませんが、製造指図 01 に含まれています。このため、製造指図 01 における HALB Y の品目原価は、 FERT X に対する製造原価には表示されません。 HALB Y 5 単位が在庫から引き落とされる場合、 財務会計での転記は行われません。
6. 製造指図 01 では、 FERT X 5 単位が製造され、それらが受注非評価在庫に納入されます。 これによる FI 勘定への影響はありません。 製造指図 01 の実際原価は、期末決済まで製造指図 01 に保持されます。
7. FERT X を 3 単位ずつ得意先に納入します。 在庫移動によって FI で影響を受ける勘定はありません。
8. 得意先に対して、 FERT X 3 単位を合計金額 45 USD で請求します。売上は 財務会計に転記され、受注明細に割り当てられます。

期末処理

受注明細に対する製造指図の決済

9. 製造指図 02 を受注明細 010 に決済します。
10. 製造指図 01 を受注明細 010 に決済します。この決済は、元原価要素または決済原価要素で行われます。 つまり、 HALB Y の製造原価は半製品の原価として表示できない代わりに、 ( 原材料の原価要素などの ) 受注明細として表示することができます。

結果分析

受注非評価在庫を評価するために、期末に結果分析を実行します。 結果分析には、収益基準法を使用します。

定義

POC = 計画収益 / 実際収益

計算後原価 = POC x 計画原価

計算後収益 = 実際収益

利益 = 実際収益 - 計算後売上原価

資本化原価 = 実際原価 - 計算後原価

以下の値が計算されます。

POC = 45 / 150 = 0.3

資本化原価 = 75 - 36 = 39

計算後原価 = 0.3 x 120 = 36

計算後収益 = 実際収益 = 45

利益 = 9

結果分析データの決済

11. 資本化原価 ( 仕掛品 ) を 財務会計に決済します。 財務会計で在庫転記を行います。 利益センタ会計 (CO-PCA) を使用している場合は、資本化原価も CO-PCA に決済します。
12. この場合は、計算後売上原価も収益性分析に決済します。
13. 収益性分析を使用している場合は、ここで実際収益を収益性分析に決済します。 実際収益は、 財務会計にリアルタイムで転記されています。

一括所要量品目の一般倉庫在庫に対して出庫や入庫が入力されると、財務会計で転記が自動実行されます。

個別所要量品目の受注非評価在庫による在庫移動では、財務会計での転記は行われません。 在庫変更の転記は、期末における結果分析と資本化原価決済の後に行われます。 受注に複数の品目が含まれている場合は、それらは合計で評価されます。 この合計には、製品と半製品の両方が含まれています。 したがって、受注非評価在庫では、期末に一括評価を行います。 個別評価はできません。