収益性分析 (CO-PA) 

積上結果 ( 原価構成分割) を 収益性分析 (CO-PA) モジュールに転送することができます。

原価見積の 原価構成を収益性分析で利益計画に使用し、請求伝票の計画 / 実績データを評価することができます。 このように、収益性分析で原価の発生源に関する詳細情報を取得し、貢献利益を分析することができます。

収益性分析と原価計算を別のシステムで実行する場合には、 ALE を使用して積上結果を収益性分析に 配信することができます。

収益性分析のカスタマイジングで、原価計算から収益性分析へのデータ転送に必要な設定が行われている必要があります。

• 製造原価と販売費および一般管理費が含まれる 原価構成を分析対象の値項目に割り当て、これらの値を販売数量数量項目にリンクさせます。

品目原価見積を使用して製品の計画原価を計算するには、カスタマイジングで原価構成を分析対象の値項目 ( 在庫金額、販売間接費、一般管理費など ) に割り当てて、それらの値を数量項目 販売数量にリンクさせます。

• 原価構成を分析対象の値項目に割り当てます。
• 差異カテゴリを分析対象の値項目とリンクさせる PA 決済構造を定義します。

利益計画では、品目マスタレコード ( 標準原価または移動平均原価 ) の価格または品目原価見積を使用して、販売する製品の計画原価を計算することができます。 詳細については、以下を参照してください。

• 収益性分析
• 評価および 品目原価を使用した評価

指図別または期間別の製品原価では、 標準原価見積の結果を製造指図または RS ヘッダの実際原価と比較して、差異を計算することができます。 差異計算では、差異がそれぞれ差異カテゴリ ( 価格差異、資源消費差異、数量差異など ) に割り当てられます。 これらの差異を収益性分析に決済し、販売数量を実際原価 ( 標準原価見積による計画原価と差異 ) で評価することができます。

詳細については、 差異計算と 差異カテゴリを参照してください。

品目原価見積の結果に関連する期間における販売数量を評価して、各製品の貢献利益を計算することができます。

会計期間における販売数量を原価見積によって算出された原価で評価し、各製品の売上原価を決定することができます。 売上原価を販売収益と比較し、各製品の貢献利益を算出します。

収益性分析では、数量項目と値項目にアクセスします。 この数量項目には販売数量が含まれています。 値項目には、原価見積の値 ( 製造原価、販売費および一般管理費など ) と販売システムの値 ( 請求伝票 ) が含まれます。

貢献利益は、以下の原価にもとづいて計算することができます。

• ( 標準原価見積に従った ) 限界費用

• ( 標準原価見積に従った ) 全原価

• 全原価 + 製造差異

短期の利益 / 損失原価計算では、さまざまな分析オプションが用意されています。 このオプションとして、たとえば貢献利益、売上高、営業利益を製品グループ、部門、販売数量、市場セグメント、および利益センタ別に分析することが挙げられます。

1. 分析対象を定義します。

ここでは、収益性分析を実行するレベルを指定します。 1 つの分析対象には 1 つまたは複数の管理領域を割り当てることができます。 また、 1 つの管理領域に複数の会社コードを割り当てることもできます。

2. この分析対象に使用される特性および値項目を定義します。

特性には、得意先、品目、品目タイプ、分割などがあります。

3. 値項目の例としては、在庫金額、販売間接費、一般管理費、価格差異、および数量差異などが挙げられます。 これらの値項目には、情報が随時入力されます。



請求伝票を収益性分析に転送すると、販売数量が指定された原価見積の結果で評価されます。

製造指図を在庫に決済すると、差異が PA 決済構造に従って収益性分析に決済されます。

4. 評価方針を定義します。

ここでは、販売数量が原価見積を使用して評価されるように設定します。

5. 原価計算キーを定義します。

1. 原価計算バリアント
2. 原価計算バージョン ( 適宜 )
3. 追加原価見積フラグ ( 適宜 )
4. 時間基準

1. 評価の実行日付
2. 評価される作業 ( この場合は請求伝票 )
3. 使用する計画バージョン
4. 割当の有効終了日付