従来の間接費計算では、インプット数量を基準にして数量基準間接費を計算することはできましたが、アウトプット数量を基準にすることはできませんでした。 活動基準原価計算を使用すると、非指図関連の原価計算の際に、原価計算ロットサイズに応じて間接費を品目に割り当てることができます。

原価対象管理 (CO-PC-OBJ) では、以下のようにプロセス原価を計算することができます。

ただし、上記のオプションを利用するには、活動基準原価計算の完全バージョンを導入しておく必要があります。 プロセス構造全体を包含した分析を実行する必要はありません。 ここでは、原価をソース関連基準で割り当てるための追加ツールとして活動基準原価計算を使用することができます。

テンプレートにより、使用するプロセス原価と、その原価をさらに製品に適用する方法が決定されます。 テンプレートは、評価バリアントの原価計算表によって設定されます。 この原価適用書式により、プロセスの指定と使用した活動およびプロセスの計算に非常に柔軟な方法を得ることができます。

テンプレート配分では、原価センタ / 活動タイプをセンダとして使用することもできます。

業務プロセスは、作業手順の作業にリンクされています。 このため、プロセスを指定品目や指図により密接にリンクすることができます。 また、指定のプロセスを特定の数量にリンクすることもできます。 作業区と作業手順に対し、プロセス割当が適用されます。 業務プロセスは、作業区から作業手順に転送されます。 論理式を入力して、作業区のプロセス数量を決定します。 業務プロセスの活動価格は評価に使用されます。 原価見積の際は、プロセス数量がこの論理式で決定され、活動価格で評価されます。 プロセスには貸方が適用され、確認済参照対象には借方が適用されます。 この論理式を使用すると、作業手順の作業の指図確認時に使用されたプロセス数量も決定することができ、これらの数量を調整することもできます。 評価プロセスの後にプロセス数量を使用すると、実際の配分が 受注別製造原価や期間別製造原価にまで及びます。

原価見積 ( 数量構成あり ) では、プロセス原価が自動的に計算されます。

原価見積 ( 数量構成なし ) 、追加原価計算、および個別計画では、原価見積の保存時や、メニュー機能 間接費計算の選択時にプロセス原価が計算されます。

プロセス原価は、製造指図、プロセス指図の予定原価見積および受注原価見積 ( 製品原価計算方法を使用 ) で原価計算を実行したときにに自動的に計算されます。

数量構成なしの製造指図、受注原価計算 ( 個別計画方法使用 ) の予定原価見積や一般原価対象の計画を実行したときは、原価見積の保存時またはメニュー機能 間接費計算の選択時にプロセス原価が計算されます。

資源 ( トレースファクタ ) およびコストドライバをマニュアルで測定する場合、組織内で過大な労力が必要になります。 必須データは統計書式ですでにシステムに存在していることも多く、このデータは、 LO-LIS ( ロジスティクス情報システム ) から転送することができます。 LO-LIS からのデータ転送についての詳細は、 R/3 ライブラリで ロジスティクス一般 (LO) を参照してください。