用途
転送管理の個別プラント転送の方針順序により、最終製品に使用される品目に新規原価見積が登録されないように指定することができます。この場合、最終製品の原価見積により、既存原価見積のデータが転送されます。
機能
方針順序は、原価計算データを検索する順序です。
最初に現在標準原価見積を検索し、次に将来標準原価見積を、最後に過去標準原価見積を検索するように指定することができます。
以下の事項を製品原価計画のカスタマイジングで指定すると、検索基準をさらに制限することができます。
現在の会計年度だけを検索。
特定の期間数だけを検索。
品目マスタレコードの
MRP ビューに 二次所要量フラグ 個別所要量のみがある品目を無視 ( つまり、一括所要量品目にのみ原価見積が転送されることになります ) 。選択データは、
原価構成に分類され、原価計算データに転送されます。基準に合致する原価見積が検索できない場合は、
BOM と作業手順を使用して品目の原価が計算されます。以下も参照してください。
製品原価計画の導入ガイド