FI-SL でデータの転記を始める前に、会計期間と許可会計期間を定義します。会計期間の定義により、システムで使用できる会計年度および会計期間が決まります。許可会計期間により、データをどの会計期間に転記できるかが決まります。

会計期間からデータが一意に識別されるように、会計年度カレンダを定義することができます。この期間については、最終日付だけを定義します。特別目的元帳で取引データの転記先になる会計期間は、取引日付 ( 転記日付 ) を使って自動的に算出されます。

元帳の会計期間の定義によっては、１つの取引をさまざまな特別目的元帳のさまざまな期間に転記することもできます。

会計年度カレンダは、同一期間用に必要なだけいくつでも定義でき、会計年度カレンダ 1 つにつき会計期間を最大 366 まで ( たとえば、平均日次残高元帳用などに ) 定義できます。

FI-SL システムを設定する際に、会計期間を指定する必要があります。会計期間定義により会計年度カレンダが決まり、会計年度カレンダにより会計年度および会計年度内での会計期間が決まります。

会計期間定義についての詳細は、特別目的元帳の導入ガイド (IMG) を参照してください。

会社 / 元帳の各組合せごとに、許可会計期間を定義する必要があります。その会社 / 元帳の組合せではどの期間に対してデータの転記できるかが、許可会計期間により決定されます。会社 / 元帳の各組み合わせについて会計期間を転記の対象としていない場合は、その会社 / 元帳の組み合わせにはデータが転記できません。

許可会計期間は、さまざまなバージョン、およびさまざまなレコードタイプ ( たとえば、計画データ、実績データ ) に定義できます。各会社コード / 元帳の組合せ内でのバージョン / レコードタイプの組合せに対して、いつでも会計期間を転記の対象としたり、対象から外したりすることができます。

許可会計期間定義についての詳細は、特別目的元帳の導入ガイド (IMG) を参照してください。

会計年度バリアントを使って、 FI-SL で特別期間を使用できるようになりました。会計年度バリアントを定義する際、その会計年度の期間と特別期間を入力します。次に、会社に会計年度バリアントを割り当てます。また、特別目的元帳を定義するとき、会社 / 元帳の組合せにも会計年度バリアントを割り当てます。会社および会社 / 元帳の組合せに割り当てられている会計年度バリアントにより、特別期間を使うかどうかが決まります。

会計年度バリアントを使うと、下の表で説明する特別期間に自動的に転記されます。