• 特別目的元帳は、ユーザ定義の次元に応じて、特定のビジネスニーズを満たすように定義された元帳です。特別目的元帳は、 FI-SL システム内でユーザが登録できる唯一のタイプの元帳です。
• 標準元帳は、 SAP が設定し、供給している元帳で、個別のアプリケーション内で管理されます。これらの元帳は、 FI-SL ツール ( たとえば、 FI-SL の転記機能 ) による編集は ( その機能が標準元帳のアプリケーション用に定義されていない限り ) できません。

FI-SL データベースは個別の論理単位または特別目的元帳にさらに分割可能です。特別目的元帳は、 FI-SL データベースにあるデータの集合体です。

• 時間 ( たとえば、年、四半期、月、週、日 )
• 次元または次元の組合せ ( たとえば、勘定、原価センタ、製品 )
• 会計条件 ( たとえば、ローカル元帳、グローバル元帳 )
• 通貨タイプ ( 取引通貨、第二通貨、第三通貨 )
• 数量および追加数量 ( 数量 / 追加数量あり、数量 / 追加数量なし、など )
• 各種のグループ通貨

各元帳ごとに、オブジェクトテーブルのコーディングブロックのサブセットを定義するいくつかの次元が使われます。システム設定の際に、各データベーステーブル構造につき元帳を１つとするか、複数とするか、あるいはその両方とするかを定義することができます。 ABAP ディクショナリで最大コーディングブロックを定義した後で、各元帳でどの次元を使うかを定義してください。

特別目的元帳で使用可能な次元は、元帳に割り当てられた項目グループコードにより決まります。項目グループコードには、ソースデータベーステーブルから FI-SL データベーステーブルへ取り込まれた次元が含まれます。

１つのデータベーステーブル内に定義されている同一の次元を、複数の特別目的元帳で共有することができます。

• 特別目的元帳 1 ( 原価センタおよび製品 )
• 特別目的元帳 2 ( 原価センタおよび勘定 )

レポート１ ( 原価センタおよび製品次元 ) のデータレコードが選択され、保存されると、３つの次元 ( 製品、勘定、原価センタ ) すべてのデータではなく、この２つの次元について のみデータレコードの選択および保存が行われます。特別目的元帳 1 と特別目的元帳 2 を組み合わせたもう 1 つのレポート ( レポート 3) を登録することもできます。

特別目的元帳に使用する構造は、レポートに関するユーザ要求により決まります。元帳の構造を決める際、元帳で使われる次元のすべての組合せがデータベース内の新しいデータレコードになるということに注意してください。

データベーステーブルの次元を数多く含む大規模な特別目的元帳を１つ作成すれば、機能の点では、小さな特別目的元帳を多数作成する場合と同じになります。しかし、特定の次元の組合せを含む、より小さな特別目的元帳を 2 つ使うと、データベースのデータレコードのボリュームを節約できます。元帳内のデータ集計に関する詳細は、 データ集計を参照してください。

各特別目的元帳には、データベーステーブルに定義された特別目的元帳で使用する次元の一部または全部が含まれます。任意の取引について、転記する元帳を 1 つ以上選択することができます。

使用するデータベース構造に応じて、元帳は以下のどちらか一方になります。

特別目的元帳に保存された集計データに基づいて、平均残高元帳を作成することもできます。平均残高元帳は、割り当てられた先の特別目的元帳の属性 ( 会計年度バリアント、関連テーブルなど ) を自動的に継承します。この元帳は、平均残高元帳を使用してレポートを登録するとき、あるいは元帳からのサマリレコードを照会するときに使用できます。また、転記日を使用して平均残高を決定すべきでない場合、この元帳に転記するユーザ Exit を作成することもできます。

FI-SL システムでは、さまざまな種類の取引をさまざまな特別目的元帳に集計したり、数多くの取引をさまざまな元帳で更新することができます。また、特別目的元帳をすべての取引で必須とするかどうかも定義することができます。

次の図では、同じ伝票が複数の特別目的元帳に転記されていますが、転記される情報が異なります。

特別目的元帳を定義する際、元帳には 1 つ以上の会社を割り当てます。会社コード対して取引が入力されると、取引は割り当てられた元帳に自動的に転記されます。

財務に関するユーザニーズにあわせて、複数の特別目的元帳を登録することもできます。このためには、特別目的元帳で使う次元を指定します。

複数の特別目的元帳が必要となるのは次のような場合です。

• 複数のグループ通貨でレポートを作成する場合。
• 異なる会計年度バリアントを使って、複数の会計年度カレンダを同時に処理する場合。
• FI-SL システムで、さまざまなレベルの詳細度を使用する場合。
• 1 つの特別目的元帳に対して複数の処理タイプを用いて異なるタイプのデータを同時に処理する場合。 ( たとえば、特定の処理タイプは元帳に割り当てられ、他の処理タイプは割り当てられないような場合 ) 。

• 特別目的元帳で使用される次元 ( 元帳に定義された項目移動、および元帳の定義に使われたデータベースにより決定されたもの )
• 元帳マスタデータ情報

• 特別目的元帳に割り当てられたローカル / グローバル会社
• (1 つの会社またはすべての会社について ) 特別目的元帳に割り当てられた処理タイプ
• 元帳選択条件
• 元帳 / 会社コードの組合せの会計年度カレンダ ( 会計年度カレンダは、グローバル会社に割り当てられたローカル会社のものと同一である必要は ありません )
• 特別目的元帳に転記する通貨

• 取引通貨 : 取引が、最初に FI-SL システムに入力されたときの通貨。
• 第二通貨 : 取引通貨とは別に、元帳に保存しておきたい通貨 ( 以前のバージョンでは国内通貨と呼ばれていたもの ) 。
• 第三通貨 : 取引通貨および第２通貨とは別に、元帳に保存しておきたい通貨 ( 以前のバージョンではグループ通貨と呼ばれていたもの ) 。

FI-SL 元帳選択機能を使うと、転記用に元帳が選択される条件を詳細に定義できます。 FI-SL 統合マネージャではこの元帳選択条件を使って、どの特別目的元帳を転記対象として選択するかが決められます。

それぞれの取引は、ユーザ定義のルールに従って FI-SL データベースに転記されます。

元帳選択条件は、単純にも複雑にもできます。取引に含まれる任意の項目値、または項目値の組合せを、ルールの一部として使用できます ( 金額または数量を除く ) 。

元帳定義に関する詳細は、 特別目的元帳導入ガイド (IMG) の 元帳更新のステップを参照してください。