CTP 

目的

CTP は、グローバル ATP の機能です。CTP ?ﾆは、利用可能在庫確認時の生産計画/詳細計画 (PP/DS) の呼出を意味します。残数量を生産するか、外部で調達するために、要求した製品が完全に利用できない場合に PP/DS を呼び出すように呼出のタイミングを設定することができます。 PP/DS の CTP も参照してください。

多段階 ATP チェックとは異なり、CTP プロセス実行時は、PP/DS 計画手配または購買依頼が計画時に表示および考慮され、常に即座に実行されます。これらの計画手配の日程計画の結果から、実行可能な利用可能日が PP/DS で決定されます (能力および利用可能な製品が考慮されます)。

生産または調達に十分な時間を利用できる場合、または生産が引渡希望日に製品を取得する最速または唯一のオプションである場合にのみ、この方法が有用です。CTP は特に特性依存計画 (CDP) が使用されている場合に適しています。十分な次元または互換性を持つ特性の 1 つ以上の構成品目が利用可能な場合または少なくとも調達できる場合にのみ、受注を受け入れることができます。以下が CTP の使用をサポートします。

●         CTP は 特性依存計画 (CDP) と組み合わせが可能

●         CTP は ロットサイズの使用をサポート

●         リソースに対する有限計画が可能

●         ブロック計画を考慮

用途についての詳細は、多段階 ATP チェックと CTP の比較を参照してください。

ルール基準ATP が実行された場合、確認ルールまたはロケーション決定活動によって PP/DS を呼び出すことができます。

前提条件

PP/DS の設定

●         有効バージョン (000) で、PP/DS: 変更計画有効区分を設定します。これにより、PP/DS の計画バージョンが指定されるような定義が実行されます。SAP Easy Access 画面で、マスタデータ → 計画バージョン管理 → モデルおよびバージョン管理を選択し、有効バージョンを選択します。

●         ロケーションプロダクトマスタで、製品の PP/DS 計画期間を登録します。ここでPP/DS 計画期間を入力しない場合は、計画バージョンの PP/DS 計画期間が使用されます。

●         ロケーションプロダクトマスタで製品の 標準計画手順 3 (従属所要量の即時充足) を設定します。この設定の機能により、計画関連イベントの計画実行が開始されます。必要に応じて、PP 計画方法を個別に定義することができます。たとえば、自動計画のみを開始して OLTP システムの受注変更を行うよう定義することができます。アクションは、従属/在庫転送所要量の即時充足となります。詳細については、 PP 計画手順を参照してください。

チェック方式による PP/DS の呼出

カスタマイジングで、確認ルールによって、チェック方式での生産の開始と時間を定義することができます (全基本方式の実行後または製品利用可能在庫確認の実行後)。

以下の例で示されているように、いくつかの組合せが可能です。

チェック方式の組合せを実行する場合、呼出元システムによって指定された所要量は常に最初のチェック方式の所要量となります。以前のチェック方式の確認済数量により、常に後続のチェック方式の新しい所要量が作成されます。

確認ルールを更新するには、SAP Supply Chain Management (SAP SCM) のカスタマイジングで Advanced Planning and Optimization → グローバルATP →一般設定 → 更新:確認ルールを選択します。生産タイプ利用可能在庫確認後に生産の設定に対して、以下が適用されます。

●         確認ルールの設定: 全基本方式の実行後

○         生産に必要な数量は、元の所要量からチェック方式で確認できる合計数量を差し引いた数量です ( チェック方式の組合せの例も参照)。

○         確認済数量は、生産可能な数量とチェック方式で確認できる合計数量の合計です。

○         チェック方式の順序は、生産される数量および確認済数量には影響ありません。

●         確認ルールの設定: 製品利用可能在庫確認の実行後

○         生産に必要な数量は、製品利用可能在庫確認に転送された所要量から最終製品レベルで確認できる数量を差し引いた数量です。

○         確認済数量は、最終製品レベルで確認できる製品利用可能在庫確認の合計数量に、生産できる数量を加えた数量です。

○         チェック方式の順序は関連性があります。

生産開始区分の他の値については、生産時間区分の設定は関連がありません。追加情報については、生産の可能な組合せの文書を参照してください。

さらに、確認ルールで、入庫要素の再登録を設定できます。受注生産に対する新しい利用可能在庫確認で、既存の入庫を考慮しないようにできます。これにより、合計所要量で新しいオーダーが登録されます。受注が保存されると、最初に登録された入庫要素は削除されます。詳細については、調達提案の再登録を参照してください。

ロケーション決定活動によるPP/DS の呼出

生産計画および詳細計画がロケーション決定に対して呼び出された場合、 統合ルール更新でロケーション決定活動を介して定義することができます。

設定がロケーション決定活動および確認ルールの両方にある (例: PP/DS の呼出) 場合、ロケーション決定活動の設定は利用可能在庫確認によって使用されます。結果として、ロケーション決定活動を使用して、追加処理 (PP/DS の呼出など) をより正確に制御することができます。

つまり、ロケーション決定のために生産計画および詳細計画を部分的に呼び出す必要のある代替グループなどで、タイプ利用可能在庫確認のみ (生産なし) のロケーション決定活動を明示的に更新する必要があります。確認ルールで PP/DS を完全にオフにするオプションも利用可能です。

ロケーション決定活動を更新するには、SAP Easy Access 画面で、マスタデータ → ルール更新 → 統合ルール更新を選択します。

生産をソースプラントで計画するには、ダミーの生産プラントを使用する必要があります。生産計画/詳細計画 (PP/DS) は、ロケーション決定 (つまり代替) が行われる場合に呼び出されます。詳細については、 ロケーション決定活動の実行を参照してください。

制約

●         オーダー分割なし、分割納入なし

CTP で、計画方法 3 または 1 チェック付きマニュアルが構成品目レベルで使用される場合、最終製品は常に要求数量が生産できる日付で確認され、構成品目の利用可能状況によって完全要求数量を生産できない場合はまったく確認されません。部分納入が利用できないため、PP/DS では動的なオーダー分割はありません。

最大または固定ロットサイズを定義することにより、部分納入を行うことはできますが、その方法は限られています。この方法では、特に受注数量と比較して小さいロットサイズが選択された場合、システムパフォーマンスが低下します。

●         CTP は SD 分納契約にはサポートされていません。

●         期間ロットまとめは CTP では使用できません。

●         予測シナリオと CTP の組合せはサポートされていません。

●         CTP を バックオーダー処理で使用することはできません。

プロセスフロー

...

       1.      所要量に対してERP システムで受注を登録します。

       2.      SAP APO で、所要量に対する利用可能在庫確認が実行されます。要求製品が所要日付の要求数量で確認できるかどうかを確認します。要求数量は、所要日付については部分的にのみ確認することができます。

       3.      カスタマイジング設定(利用可能在庫確認後に PP/DS 呼出など) に従って、生産計画および詳細計画 (PP/DS) が呼び出されます。所要量が PP/DS に転送されます。

       4.      PP/DS では、供給元決定、計画の展開、および日程計画が実行されます。ロットサイズに応じて、一時計画手配が登録されます。その後、能力が考慮されます。同時に、計画独立所要量が登録され、計画手配への同時アクセスが回避されます (計画独立所要量による一時計画手配の予約も参照)。"実行可能な" 利用可能日は、これらのオーダーの日程計画によって決定されます。

       5.      納入提案画面に結果(確認済数量および日付) が表示されます。確認を適用し、受注処理に戻ります。詳細については、 利用可能在庫確認への反応を参照してください。

       6.      受注を保存します。受注を保存せずに受注処理を終了した場合、一時計画手配は削除されます。

       7.      受注が SAP APO に転送されます。SAP APO で所要量が生成されます。永続的な計画手配は、一時計画手配から作成されます。

受注を保存して転送した後に入庫要素が利用できない場合、ERP システムで品目の方針グループの設定を確認します。予測の所要量タイプに受注による消費のない見込生産が含まれている方針グループが選択されている場合、受注は所要量に影響しません。予測に対して受注の消費がある方針グループ (例: 方針グループ 40、計画 (最終組立あり)) を選択します。

一時数量割当が削除され、時系列が更新されます。

       8.      ERP システムにより、計画手配が製造指図に変換されます。これにより、生産がトリガされます。

       9.      製造指図が SAP APO に転送されます。在庫に移動し、カテゴリが変更されます。

以下の図は CTP プロセスを示しています。

 

例

この例では、確認ルールによって CTP を含むチェック方式の組合せを設定した場合のシステムの動作について説明します。

製品割当が最初のチェック方式、製品利用可能在庫確認が 2 番目のチェック方式です。所要量は 8 PC、所要日付は 00/01/01 です。

製品割当/製品利用可能在庫確認の組合せに対する所要量と確認

1. チェック方式	所要日付	所要量	確認日付	確認済数量
製品割当	01.01.00	8	01.01.00 01.02.00	5 3

製品割当に対する確認の結果は、製品利用可能在庫確認で所要量として受信されます。

2. チェック方式	所要日付	所要量	確認日付	確認済数量
製品利用可能在庫確認	01.01.00	5	03.01.00 04.01.00	3 1
	01.02.00	3	02.02.00	2

 

チェック方式の納入提案

納入日程行日付	確認済数量
03.01.00	3
04.01.00	1
02.02.00	2

納入提案で、所要量を完全に充足できないことが表されます。不足所要量を生産する必要があります。生産をチェック方式の実行後に開始するか、または製品利用可能在庫確認の実行後に開始するかが定義されました。

 

設定: すべてのチェック方式の実行後の生産

確認日付	確認済数量	生産の要求
03.01.00 04.01.00	3 1	2
02.02.00	2

結果は、生産時間のすべてのチェック方式の実行後に考慮されます。結果として、2 の計画手配が元の所要日付 00/01/01 に対して登録されます。

納入提案画面

納入日程行日付	確認済数量
01.01.00	2
03.01.00	3
04.01.00	1
02.02.00	2

 

設定: 製品利用可能在庫確認実行後の生産

確認日付	確認済数量	生産の要求
03.01.00 04.01.00	3 1	1
02.02.00	2	1

結果は、生産時間の製品利用可能在庫確認実行後に考慮されます。結果として、1 の計画手配が元の所要日付00/01/01 および 00/02/01 に対して登録されます。生産は製品割当で設定された期間実行されます。

納入提案画面

納入日程行日付	確認済数量
01.01.00	1
03.01.00	3
04.01.00	1
01.02.00	1
02.02.00	2

参照:

多段階 ATP チェックと CTP の比較

グローバル ATP の設定