コンテンツエリア開始

コンポーネント文書 PP/DS CTP  ナビゲーションストラクチャ内でこの文書をローカライズ

目的

CTP は、グローバル ATP における手順のひとつです。ここに生産計画/詳細計画 (PP/DS) が統合されます。

受注の登録時に得意先へ確実な納入日を知らせる必要がある場合は、この手順を使用します。CTP 手順を使用すると、該当する製品の受注を登録する際に APO で利用可能在庫確認を実行することができます。また、製品の利用可能数量が不足している場合に、生産計画/詳細計画をトリガすることができます。この場合、不足数量に対して PP/DS 計画手配または購買依頼が自動的に登録されます。

計画手配の登録時に、PP/DS ロジックに基づいて最も重要なリソースの利用可能能力と構成品目の利用可能在庫がチェックされます。次に、調達提案の利用可能日に基づいて受注の確認日付が計算されます。

CTP プロセスを短期/中期/長期の生産計画に使用し、新規に受領した所要量のみが計画対象となるようにすることができます。

導入のヒント

CTP を使用するのは、受注の登録時に、品目と能力利用可能度を考慮したうえで、得意先に確認済納入日付を知らせる必要がある場合です。チェック対象の製品のマスタデータモデルは比較的 "簡易" なものにします。すなわち、可能であれば、品目利用可能在庫の単一レベルチェックのみを行い、有限計画の対象である少数のリソースのみを使用します。また、代替供給元の数も最小限にしておきます。より複雑なシナリオの場合、すなわち、有限計画の対象である多数のリソース (ボトルネックリソース) を使用して複数の BOM レベルを計画する場合は、製品割当に対して利用可能在庫確認を使用することができます。この場合は、引き続き CTP プロセスの代わりに有限計画が実行されます。

統合

         CTP は、純粋な受注生産に加え、計画 (最終組立あり) および半製品組立計画の方針に基づいた見込生産にも使用することができます。

         受注生産の以下の特徴に留意してください。

         受注の明細ごとに別々の計画セグメントが登録されます。

         計画セグメントは勘定設定を介して受注明細にリンクされます。

         受注の登録時にオーダー番号は存在しません。これは、受注を保存するまで SAP APO に転送されません。すなわち、新規明細のチェック時に一時的な勘定設定の適用が必要であることを意味します。この一時勘定設定は、受注明細が APO に転記されるまで永続的な勘定設定に変換されません。

         ブロック計画を伴う CTP を使用することができます。参照: ブロック計画を使用した CTP (有限計画の例)

機能

         バケット基準能力計画を使用することにより、利用可能能力を考慮した特定のリソースに関するオーダーの計画が可能になります。バケット基準能力チェックは、CTP における標準手順を表します。これを使用し、能力チェックと重要リソースの予約が行われます。

また、リソースの多段階計画を使用することもできます。

場合によっては、方針ギャップ検索による連続時間能力に基づいた有限能力計画を使用することができます。参照: 連続時間能力に基づいた有限計画

         受注に対して、重要な構成品目の利用可能在庫を確認し、構成品目の在庫を予約することができます。

         得意先が指定する製品が利用可能ではなく、まず調達を必要とする場合、利用可能在庫確認から生産計画/詳細計画(PP/DS) を開始することができます。ATP での制御が PP/DS に移行すると、直ちに計画プロセスのシミュレーションバージョンが開始します。このシミュレーションバージョンで、1 つまたは複数の入庫要素が登録されます。該当するリソースの入庫が計画され、必要に応じて構成品目の在庫品目が消費されます。シミュレーションによる計画プロセスが成功すると、計画結果が本稼動データに転送されます。CTP プロセスの制御は、ATP に戻されます。計画結果は、データ転送まで並行トランザクションに表示されません。これは、同時に登録された複数の受注に同一のリソースと同一の構成品目を同時に使用できることを意味します。これにより、リソースの能力が過負荷になり、構成品目が不足する原因となる場合があります。

         固定紐付を伴う CTP プロセスを使用することができます。これにより、特定の入庫要素への受注の割当が常にそのまま維持されるようになります。複数のレベルにまたがる品目フローを定義することができます。これは、品薄構成品目の場合に、すでに受注に割り当てられている構成品目数量を新規の受注に割り当てることができないことを意味します。これにより、CTP プロセスが安定化します。参照: CTP プロセスにおける固定紐付

制約

         CTP チェックを出荷伝票に使用することはできません。

         複数の受注が同時に登録されると、リソース過負荷が発生する可能性があります。あるいは、2 つの受注で同一の構成品目在庫が消費されると、計画のシミュレーションに要する時間が長くなる可能性があります。このため、プラント全体に対する計画、または多数のローレベルコードを使用したサプライチェーン計画に CTP プロセスを使用することはできません。

         シミュレーション時間が可能な限り短くなるようにマスタデータを設定する必要があります。以下の要素が CTP プロセスのパフォーマンスにマイナスの影響を与える可能性があります。

         多数の有限リソース

         オーダーごとの多数の活動

         "従属所要量の即時充足" が設定されている多数の構成品目

         計画対象の多数のローレベルコード

         多数の代替調達オプション

         多数の登録対象ロット

         以下の機能的な制約があります。

         計画手配と在庫転送オーダーを分割することはできません。また、分割納入を行うことはできません。

         計画手順マニュアル計画 (確認あり) ATP 確認範囲を設定することはできません。

         選定または CDP 特性を使用しているときに ATP 確認範囲を設定することはできません。

         CDP 特性を使用した在庫検索を行うことはできません (R/3 でのロット検索と同様)

         CTP SD 納入日程に使用することはできません。

         期間ロットサイズを使用することはできません。

         CTP を安全在庫または安全在庫日数と組み合わせることはできません。

         計画 (最終組立なし) の計画シナリオを使用することはできません。

         CTP をバックオーダー処理で使用することはできません。

         CTP を従属所要量の利用可能在庫確認、予約、または在庫転送依頼の所要量に使用することはできません。

個々の制約の詳細については、機能の制約セクションを参照してください。

         CTP を計画手配の確認に使用することはできません。生産開始項目でビジネスイベント PP の確認ルールを定義する際に、利用可能在庫確認後に生産または直接生産を選択することはできません。

CTP が適切に使用されている例を以下に挙げます。

有限リソースを使用した単一段階計画

         有限リソースを使用した単一段階計画

         従属所要量の即時充足またはチェック付きマニュアルの計画手順を使用した重要構成品目の計画

         MRP 実行における計画の計画手順を使用した残りの構成品目の計画

多段階計画

         有限能力計画を使用した複数リソース計画

         従属所要量の即時充足またはチェック付きマニュアルの計画手順を使用した構成品目の計画

         MRP 実行における計画の計画手順を使用した残りの構成品目の計画

 

 

コンテンツエリア終了