多段階 ATP チェック
目的
流通加工活動の大部分が最終組立時に発生する産業エリア (PC 組立など) があります。下位の製品レベルの組立は受注前に生産または調達されますが、最終組立は受注が入ってから開始されます。
最終製品の生産に必要な構成品目は受注が登録されてから確認されるため、これらのエリアでは通常多段階 ATP チェックが使用されます。
多段階ATP チェックは、特に選定済製品の受注エントリに適しています。すべての必須構成品目が利用可能である場合にのみ、受注を受け入れることができます。ただし、得意先から要求された選定では、特に必要な構成品目のみが設定され、これを確認できるのは受注エントリ時のみです。
CTP とは対照的に、入庫要素は多段階 ATP チェックの実行中に SAP Advanced Planning and Optimization (SAP APO) オーダーネットワークで登録されるわけではありません。代わりに確認結果が ATP ツリー構造で保存されます。入庫要素は、ATP ツリー構造が PP/DS に変換された後でのみ生成されます。これにより、チェック時のパフォーマンスが改善されます。ただし、能力利用可能度や構成品目の利用可能在庫に関する明細は大まか (日次ベース) であり、CTP (秒単位) のように詳細な内容ではありません。
入庫要素がない限り、ATP ツリー構造は SAP APO データベース内に存在します。構成品目レベルでの所要量は、集計数量割当として表されます。ATP ツリー構造と集計数量割当は、入庫要素への変換直後に削除または削減されます。
多段階ATP チェックでは、以下の機能をサポートしています。
●
構成品目に対する
製品利用可能在庫確認の確認範囲。
● 最終製品レベルでの製品割当。
●
構成品目レベルでの
予測チェック。
● 製品割当を使用した能力のマッピング。
● チェックからの特定の構成品目の除外 (つまり、チェックなしでの構成要素の完了確認)。
● 確認の遅延または削減へとつながる構成要素/特性値を使用したデータの戻し (不足品目一覧)。
●
構成要素レベルでの
ルール基準
ATP。PP/DS
ではロケーション決定により在庫転送依頼が生成されます。詳細は、構成品目レベルのルール基準
ATP を参照してください。
● 多段階 ATP チェックとともに実行される、最終製品レベルでのシステム間仕入先直送発注処理。
前提条件
● SAP APO に接続した OLTP システムは、ERP システム、SAP Customer Relationship Management (SAP CRM)、または非SAP システムを使用できます。
● SAP APO でプロダクションプロセスモデル(PPM) を登録する必要があります。
● 構成品目のマスタデータをSAP APO で登録する必要があります。
多段階ATP チェックでは、SAP APO で登録されている構成品目のみが考慮されます。
● 日程計画用のロケーションマスタで生産カレンダを登録します。
●
構成品目に対するロケーション指定製品マスタデータで、確認モードと ATP
グループを入力します(ATP タブページ)。ルール基準 ATP
の代替を使用する場合と同様に、確認ルールと確認制御を構成品目の利用可能在庫確認用として設定できるようにするため、製品マスタの確認モードと ATP
グループをシステムに読み込む必要があります。詳細については、
ロケーション依存プロダクトマスタデータの更新を参照してください。
● 最終製品の確認モードで、多段階 ATP チェックの設定を行います。多段階での計画の展開や多段階 ATP チェックが従属 BOM を使用して実行されるようにする場合、同時に BOM のヘッダ品目でもある構成品目に対し、多段階 ATP チェックの設定を確認モードで行う必要があります。
追加の従属 BOM に対する計画の展開と利用可能在庫確認については、ルール基準ATP が構成品目レベルで実行される場合にも実行できます。これにより、同時にBOM のヘッダ品目でもある代替構成品目の生産が呼び出されます。多段階ATP チェックは、代替構成品目に対して確認モードで設定を行う必要があります。
SAP
APO のカスタマイジングで、グローバル ATP → 一般設定 →
更新:
確認モードを選択します。
受注がすでに存在している既存の所要量クラスについては、ERP システムで変更することはできません。多段階 ATP チェックを導入する場合は、独自の所要量クラスを登録する必要があります。詳細については、構成品目の利用可能在庫確認に関する制御を参照してください。
● 利用可能在庫確認の確認ルールで、以下の設定を行います。
○ 従属 BOM のヘッダ品目である最終製品と構成品目についての利用可能在庫確認の確認ルールでは、構成品目に関するトリガ、生産時間、および残所要量の登録を設定しておきます (参照: 2 ステップでの多段階 ATP チェック)。
○ 最終製品または製品代替 (ルール基準 ATP 用) の利用可能在庫確認に関する確認ルールについては、ATP ツリー構造の変換モードも設定しておく必要があります。
○ 最終製品の確認を行うための確認ルールでは、入庫要素再登録区分を設定しておきます。これにより、保存済の受注に対して次に利用可能在庫確認が行われる際に、既存の入庫要素が、より適切な新規入庫要素に置き換えられるようになります。
○ また、構成品目の利用可能在庫確認に対する確認ルールと確認制御を、最終製品またはヘッダ品目の利用可能在庫確認用の確認制御とは区別する必要がある場合、BOM のヘッダ品目でもある最終製品および構成品目の確認ルールでは、多段階 ATP チェックに対して独自のビジネスイベントを登録できます。確認ルールにおいて構成品目に対する特定のビジネスイベントを入力しない場合は、最終製品レベルまたはヘッダレベルでの確認についてのビジネスイベントが使用されます。
SAP APO のカスタマイジングで、グローバル ATP → 一般設定 → 更新: 確認ルールを選択します。
● 構成品目レベルでの利用可能在庫確認の確認範囲に、カテゴリAY (従属所要量) を含めます。SAP APO のカスタマイジングで、グローバル ATP → 製品利用可能在庫確認 → 更新： 確認制御を選択します。
● 構成品目に対するルール基準 ATP を導入する場合は、SAP APO のカスタマイジングで、グローバルATP → ル?[ル準拠 ATP → 登録: 業務トランザクション （マルチレベル ATP） を選択すると、ルール方針を決定するために特定の業務トランザクションを使用することができます。詳細は、構成品目レベルのルール基準 ATP を参照してください。
● ロケーションプロダクトマスタで、製品および構成品目の PP/DS 計画期間を登録します。ここで入力しない場合は、計画バージョンの PP/DS 計画期間が使用されます。
● 多段階 ATP チェックの計画作成期間を登録します。?ｱの期間は、通常、PP/DS 計画期間以下の長さです。多段階 ATP チェックの計画作成期間を登録します。この処理を行うには、SAP APO のカスタマイジングで、サプライチェーン計画 → 生産計画/詳細計画 (PP/DS) → 共通設定 → 更新: グローバルパラメータ/初期値を選択します。
プロセス
...
1. 生産データ構造またはプロダ?Nションプロセスモデルが SAP APO で更新されている最終製品などの受注を ERP システムに登録します。
たとえば、所要量タイプを使用して所要量クラスを決定する方針グループは、品目に割り当てられます。この所要量クラスは、SAP APO では多段階 ATP チェックが可能な確認モードに対応しています。
ERP システムの受注処理に関する詳細は、
販売
SD-SLS を参照してください。
2. ERP システムでは、SAP APO で実行される利用可能在庫確認は自動的にトリガされます。
確認ルールにより、SAP APO での利用可能在庫確認の進捗が決定されます。この例では、利用可能在庫確認が最初に行われ、その後で生産が呼び出されるよう設定されています (多段階 ATP チェックを即座にトリガすることもできます)。
利用可能在庫確認によって、確認可能な最終製品レベルでの (部分) 数量は、一時数量割当によって同時に要求が発生することから保護されます。
詳細は、
利用可能在庫確認の方法を参照してください。
3. 所要量を完全に確認できない場合、多段階 ATP チェックが実行されます。指定納期の所要量を完全に確認できないため、数量と日付の部分確認がある場合、多段階 ATP チェックが 2 ステップで実行されます。
PP/DS では、供給元決定、計画展開、および日程計画がトリガされます。詳細は、PP/DS の自動供給元決定および多段階 ATP チェックの構成品目数量と所要日付の決定を参照してください。
登録された構成品目所要量について、構成品目に設定された確認ルールに従って利用可能在庫確認が実行されます。詳細については、構成品目の利用可能在庫確認に関する制御を参照してください。
構成品目が十分な数量でない場合、下位レベルの構成品目の PPM が存在するのであれば、必要に応じてこのプロセスが多段階ベースで実行されます。確認は後で相互に関連付けられます。最終製品の利用可能在庫は、構成品目の利用可能在庫に基づきます。多段階 ATP チェックで指定納期の所要量を確認できる場合、多段階 ATP チェックの結果は入庫要素を PP/DS で登録できる 1 日および 1 つの数量のみであるため、次のステップは実行されません。
多段階ATP チェックの結果が確認済部分数量および日付で構成されている場合、動作が異なります。この場合、多段階 ATP チェックの 2 番目のステップが実行されます。
ATP ツリー構造の変換モードの設定は、多段階 ATP チェックの 2 番目のステップで所要量および所要日付として含まれる確認済 (部分) 数量および日付を制御します。PP/DS でもう一度計画展開と日程計画があり、構成品目所要量について利用可能在庫確認が実行されます。所要日付に対してヘッダレベルで完全所要量を確認する必要があります。(有効性の違反により) 確認がない場合、確認ルールの CompRemainReqmt 設定に応じて未確認数量が処理されます。残所要量は、ヘッダレベルまたは構成品目レベルで登録することができます。詳細については、2 ステップでの多段階 ATP チェックを参照してください。
構成品目所要量の前倒一時数量割当が書き込まれます。詳細については、残存区分を参照してください。
結果の概要が表示されます。構成要素の所要量と確認が階層形式で表示されます (参照: 結果概要)。最終製品の合計確認と構成品目所要量確認がここに表示されます。構成品目の確認は変更できません。
4. 結果を転送します。
構成品目の確認は ERP システムには転送されません。
5. ERP システムの受注には最終製品の確認済数量および日付が含まれます。
6. ERP システムで受注を保存します。
7. SAP APO では、ATP ツリー構造が SAP APO データベースに保存されます。計画作成期間および PP/DS 期間に応じて、受注が保存され、調達提案が PP/DS で登録されるとすぐに ATP ツリー構造が変換されます。選択された計画作成期間とPP/DS 期間が短い場合、最初は ATP ツリー構造は SAP APO データベースにのみ永続的に保存されます。この場合、後で PP/DS で変換を行う必要があります。
SAP APO で、一時数量割当が削除され、最終製品の数量が SAP liveCache で生成されます。同時に、ATP ツリー構造がデータベースに永続的に保存されます。構成品目所要量は、集積数量割当として保存されます。詳細については、ATP ツリー構造を参照してください。
計画作成期間およびPP/DS 期間に応じて、受注が保存されたらすぐに入庫要素を PP/DS で登録することができます。この場合、多段階 ATP チェックに対して選択した計画作成期間で選択した値 (日数) は、ATP ツリー構造をすぐに変換 (および削除) し、調達提案を自動的に生成できる、十分な大きさの値である必要があります。ATP ツリー構造は、常に受注の指定納入日程行ごとに変換されます。詳細については、ATP ツリー構造の変換を参照してください。
多段階 ATP チェックの計画作成期間を設定します。この処理を行うには、SAP APO のカスタマイジングで、サプライチェーン計画 → 生産計画/詳細計画 (PP/DS) → 共通設定 → 更新: グローバルパラメータ/初期値 (計画タブページ) を選択します。
利用可能在庫確認で日付または数量に関して BOM
の有効性が逸脱していることが確認されると、受注保存時にアラートモニタでアラートが生成されます。最終製品レベルの出荷グループ相関関係または納入提案画面の変更が BOM
有効期間を逸脱している場合、販売作業者は
バックオーダー処理(アラートを使用したオーダーの選択)
を実行できます。さらに、計画手配が確認された場合に受注が保存されるとアラートモニタでアラートが生成されますが、PP/DS
で未確認の状態で生成されるか、ATP
ツリー構造の後の変換で生成されます。これは、確認ルールで構成要素レベルでの残所要量の登録を設定した場合に当てはまります。計画者は、未確認の構成要素が調達されている点に注意する必要があります。詳細については、アラートモニタを参照してください。
8. 受注が保存されてすぐに ATP ツリー構造が変換されない場合、PP/DS で後で ATP ツリー構造を変換する必要があります。
ATP ツリー構造と集計数量割当は、変換直後に削除または削減されます。
詳細については、PP/DS における ATP ツリー構造の入庫要素への変換を参照してください。
9. 計画手配または購買依頼がERP システムで製造指図または購買発注に変換されます。
詳細については、
OLTP システムへのオーダーの転送を参照してください。
サブプロセス
受注登録または変更時の新しい利用可能在庫確認
指定納入数量または指定納期が得意先側で変更された場合、通常は受注を変更します。受注を変更すると、新しい利用可能在庫確認がトリガされます。次のことに注意してください。
多段階 ATP チェックの結果として入庫要素がまだ登録されていない場合、追加の利用可能在庫確認を簡単に実行することができます。
ATP ツリー構造がすでに変換され、入庫要素が登録されている場合、続いて利用可能在庫確認を実行するときに以下に注意する必要があります。
● 最終製品の確認ルールで入庫要素再登録区分を設定すると、後続の利用可能在庫確認時により適切な入庫要素を登録することができます。オーダー構成全体で多段階ベースで入庫要素が調整され、以前の余分な入庫要素は削除されます。詳細については、調達提案の再登録を参照してください。
● 最終製品の確認ルールで入庫要素再登録区分を設定していない場合、以下の 3 つのケースが考えられます。
○ 要求数量が増え、指定納期が将来にシフトされる
要求数量に対して新しい利用可能在庫確認が実行されます。現在まで登録された入庫要素が、利用可能在庫確認の確認範囲で考慮されます。現在も未処理の数量については、必要に応じて多段階 ATP チェックが実行されます。
指定納期が将来にシフトされた場合、以前の指定納期の要求数量がすでに確認されているため、新しい利用可能在庫確認の結果を確認することができます。
この場合、利用可能在庫確認を事前に実行することなく生産が直接呼び出されるため、直接生産が選定されない場合があります。
○ 要求数量が削減され、指定納期が過去にシフトされる
要求数量に対して新しい利用可能在庫確認が実行されます。現在まで登録された入庫要素が、利用可能在庫確認の確認範囲で考慮されます。要求数量を確認することができますが、実際は要求されない計画手配が存在します。
指定納期の日付/時刻が過去にシフトする場合、利用可能在庫確認ではこの日付/時刻を確認します。RBA 計算プロファイルを使用して許容遅延の値を小さく設定して元の指定納期/時刻が不可能になった場合、新しい多段階 ATP チェックが実行されます。ATP ツリー構造が変換されると、必要のない計画手配が存在します。
○ 直接生産
この場合、生産は常に即座に呼び出され、新しい多段階 ATP チェックが実行されます。ATP ツリー構造が変換されると、実際は必要のない計画手配が存在します。直接生産は以下のような場合にのみ有効です。
■ ルール基準 ATP の一部として
■ 入庫要素が自動的に削除される場合 (下記参照)
製品割当を使用した能力のマッピング
多段階ATP チェック時に能力を確認する場合、製品割当に対して事前の確認を行うことでこれを定義することができます。製品とロケーションのみが使用可能な特性です。これは、受注先など特性をサポートしていない製品割当に対する制限つきチェックです。
構成要素の利用可能在庫確認では SAP APO 情報だけが使用されるため、通常 ERP システムから転送され、多段階 ATP チェックが実行されるときに SAP APO で最終製品にのみ利用可能な項目カタログなど一部の情報がありません。
このため、特性 RULE_MATNR および RULE_WERKS だけが利用可能な特性で、構成品目レベルで製品割当に対して確認するために製品割当グループで使用することができます。IMG アクティビティ製品割当グループの更新で項目カタログを拡張する場合、検索ヘルプでこれらの特性を検索できます。
製品割当およびリソース/リソース割当の間で自動同期は行われません。たとえば、リソースを使用できないまたは計画手配をマニュアル変更した場合、必要に応じて製品割当をマニュアル調整する必要があります。
詳細については、
製品割当設定を参照してください。
照会
多段階ATP チェックの結果は結果概要に表示されます。確認の進捗に応じて、特に不足品目一覧を動的に発行することができます。詳細については、結果概要を参照してください。
制約
● 多段階 ATP チェックではロットサイズは考慮されません。つまりロットフォーロット手配数量のみが考慮されます。オーダー数量は ATP からコピーされます。オーダー分割またはオーダー統合は PP/DS でマニュアルでのみ、および選定も製品代替もない場合にのみ可能です。
● 正しくない構成要素の有効期間は PP/DS でマニュアルでのみ修正できます(オーダー削除、オーダー再登録、および新しい多段階 ATP チェックの実行)。このような状況でアラートを登録するよう定義することができます。設定モデルが変更されると、受注は更新されません。同様に、計画に変更が加えられた場合、計画手配および製造指図は調整されません。
● リソース/リソース割当および製品割当の自動同期はありません。利用可能在庫確認時、リソースは製品割当の形式でのみ確認することができます。能力および製品割当を平準化するツールはありません。製品割当は、DP/SNP の支援により決定できる可能性があります。ユーザは、SNP PPM および PP/DS PPM または実行時オブジェクトの整合性確保に集中できます。
● 設定が使用されている場合、設定モデルおよびルール基準 ATP を使用して構成品目レベルで可能な代替を一貫して更新する必要があります。
● 選定が行われた最終製品レベルで作業しており、製品代替が構成品目レベルで実行される場合、新しい選定は実行されず、最終製品レベルの別の製品が使用されることもありません。
● ルール基準 ATP を使用して在庫転送を行う場合、同時に製品代替を行うことはできません。
● 多段階ATP チェックの場合、構成品目の製品割当の方法は限られています。構成品目レベルでは、製品割当に対する確認は能力確認の種類を示す場合に使用されます。
● 多段階 ATP チェックと CTP の組合せはサポートされていません。つまり、BOM に対しては、多段階 ATP チェックまたは CTP のいずれかのみを実行することができます。
● 有効化された入庫要素再登録区分は、受注生産に対して、または受注が所要量に対して紐付けされた場合にのみ有効です。これらの入庫要素のうち、削除可能なもののみが削除されます。つまり、SAP APO から転送された計画手配が ERP システムにおいてヘッダレベルで確定されると、この機能を使用できなくなります。
● 在庫レベルでの特性基準チェック (確認モードでの生産タイプ "特性評価") は、構成品目に対して行うことはできません。
● 多段階選定は、現在 iBASE にのみ行うことができます。CDP に行うことはできません。その理由は、CDP 特性値割当が SAP liveCache に保存されており、この値割当の "運送業者" が同じ場所に存在する必要があるためです。ただし、計画がまだ実行されていない場合、多段階 ATP チェックの構成要素レベルでは適用されません。CDP 特性値割当が SAP APO データベースに保存されている場合、多段階選定は CDP 特性にも可能です。
● ファントム組立品は ATP では認識されていません。特に、ファントム組立品に対して確認やルール基準 ATP を行うことはできません。
● 構成品目レベルでの特性基準利用可能在庫確認はサポートされていません。
● 遅延構成品目に対する"元の" 特性値割当の決定は、以下の場合にのみ可能です。
○ iPPE: 特性値と構成品目の割当は1:1 です。構成品目が n 個の特性により決定される場合、"OR" 関係でなく "AND" 関係のみとなります。また、以下を適用する必要があります。特性は特性値に対応します。特性の組合せは許可されていません。
○ CDP: 特性値割当は、特性伝播によって計画内でのみコピーされますが、マクロによっては導出されません。
● 連産品の製造はサポートされていません。
● 伝票が別の伝票を参照していることが確認された (たとえば、受注伝票が見積伝票を参照している、または出荷伝票が受注伝票を参照している) 場合、参照された伝票のATP 構造は後続伝票の時点では存在しません。つまり
○ 多段階 ATP チェックは見積に対して行うことはできますが、多段階 ATP チェックが実行された見積の明細は、所要量には関連しない明細である必要があります (この場合、ATP ツリー構造は書き込まれません)。
○ 多段階 ATP チェックが実行された受注を参照する出荷を確認する場合、参照されたオーダー明細に対しては計画実行がすでに行われているため、ATP ツリー構造はその時点では存在しません。
● 在庫転送を含むルール基準 ATP は、2 つのロケーションが同じOLTP システム内にある場合にのみ可能です。
● コンサバティブデルタ処理は実行できません。
● 上位 BOM は展開されません。利用可能在庫確認は、呼出元から確認に転送された選定/特性値割当のみに対応します。一意に評価される特性のみが関連します。
● 多段階ATP チェックは、有効な計画バージョンでのみ行われます。
● 計画実行で在庫転送依頼を登録できるよう、関連するロケーションの間の輸送レーンを更新する必要があります。
参照: